新田ゼラチン

新田ゼラチン、2026年3月期は営業利益2期連続最高益 純利益も過去最高に

決算サマリー 2026.08.19
新田ゼラチン、2026年3月期は営業利益2期連続最高益 純利益も過去最高に

※本記事は新田ゼラチンが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

新田ゼラチンの2026年3月期は、日本や北米でのゼラチン販売減少により売上高が前期比▲1.8%の380億48百万円となった。一方で収益性改善が進み、営業利益は前期比+18.7%の46億64百万円と2期連続で過去最高を達成。営業利益の増加により経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益も過去最高となった。2027年3月期は日本での拡販や北米でのアライアンス活用による増収を計画している。

目次

連結業績(当期 実績)

日本や北米での販売減少により減収となったものの、収益性改善が進捗し増益となった。前期・当期ともに子会社清算に伴う法人税等調整額の計上により最終利益が押し上げられている。

項目2026年3月期実績2025年3月期実績前期比増減
売上高38,048百万円38,745百万円▲696百万円(▲1.8%)
売上総利益10,980百万円9,960百万円+1,020百万円(+10.2%)
営業利益4,664百万円3,930百万円+733百万円(+18.7%)
営業利益率12.3%10.1%+2.1pt
経常利益4,783百万円4,145百万円+638百万円(+15.4%)
親会社株主に帰属する当期純利益3,282百万円3,159百万円+123百万円(+3.9%)

製品区分別の状況

日本では食品用・カプセル用が堅調な一方、写真用の減少や北米での在庫販売分の減少によりゼラチンの売上高は減少した。コラーゲンペプチドは北米でのプロテイン需要の拡大を確実に捉え販売が伸長。食品材料は収益性向上を目的とした商品構成見直しの進展に伴い減収、バイオメディカルは日本での主要顧客への販売量低下があったものの海外向け販売が伸長した。

製品区分2026年3月期実績2025年3月期実績前期比
ゼラチン27,410百万円28,821百万円▲4.9%
コラーゲンペプチド7,265百万円6,489百万円+12.0%
食品材料3,002百万円3,085百万円▲2.7%
バイオメディカル369百万円349百万円+5.8%
新田ゼラチン 製品区分別販売概況
出典:2026年3月期 決算説明及び中期経営計画進捗について P.6

通期業績予想

2027年3月期は日本での拡販、北米でのアライアンス活用により売上高の拡大を計画。原材料価格上昇や人件費、減価償却費等の増加を織り込んだ上で営業利益の増益を目指す。子会社清算に伴う法人税等調整額の影響がなくなることから、親会社株主に帰属する当期純利益は減益となる見込み。なお、中東情勢の影響は本予想に織り込んでいない。

項目2027年3月期予想2026年3月期実績前期比
売上高43,000百万円38,048百万円+4,951百万円(+13.0%)
売上総利益12,000百万円10,980百万円+1,019百万円(+9.3%)
営業利益4,700百万円4,664百万円+35百万円(+0.8%)
営業利益率10.9%12.3%▲1.3pt
経常利益4,800百万円4,783百万円+16百万円(+0.3%)
親会社株主に帰属する当期純利益2,400百万円3,282百万円▲882百万円(▲26.9%)
新田ゼラチン 2027年3月期業績予想
出典:2026年3月期 決算説明及び中期経営計画進捗について P.10

株主還元

DOE(株主資本配当率)3.0%の配当目標に基づき、2027年3月期の年間配当は40円を計画。これにより配当性向は30%程度となる見込み。長期目標として2033年3月期にはDOE4.0%を掲げている。

項目2027年3月期予想長期目標(2033年3月期)
年間配当金40円
DOE(株主資本配当率)3.0%4.0%
配当性向30%程度
新田ゼラチン 配当の状況
出典:2026年3月期 決算説明及び中期経営計画進捗について P.11

中期経営計画/トピック

2024-2026中期経営計画の各指標は最終年度の目標達成に向けて概ね順調に進捗。2026年3月期のROEは14.6%(2027年3月期目標10.0%)、ROICは10.0%(同目標9.0%)となった。営業利益の目標を上方修正し、3期連続での過去最高益を目指す。トピックとして、ニッタゼラチンインディアLtd.でコラーゲンペプチドの生産能力を1,150t/年から1,800t/年へ、ゼラチンの生産能力増強計画を6,000t/年から7,500t/年へ更新することを決定。また中東情勢の影響については2027年3月期業績予想には織り込んでおらず、生産効率の向上や販管費の抑制、状況に応じた製品価格への反映により業績への影響を最小化する方針。

新田ゼラチン KPIの進捗状況
出典:2026年3月期 決算説明及び中期経営計画進捗について P.15

※本記事は新田ゼラチンが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

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