※本記事はシャルレが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
シャルレの2026年3月期は、ファインバブル事業向けの新規販売等により売上高は前期比12.0%増の12,932百万円となった一方、営業損失は1,115百万円(前期は961百万円の損失)、経常損失は1,049百万円(同934百万円の損失)に拡大した。固定資産の減損損失や商品自主回収関連損失などの特別損失を計上した結果、親会社株主に帰属する当期純損失は3,544百万円(前期は1,012百万円の損失)に拡大した。2027年3月期は増収を見込み、営業利益1億40百万円・経常利益1億80百万円・親会社株主に帰属する当期純利益1億10百万円への黒字転換を計画している。
連結業績(2026年3月期 実績)
売上高は12,932百万円(前期比12.0%増)となった。レディースインナー事業は主力の衣料品類が計画を下回り減収となったが、スポーツウェア事業・ファインバブル事業が下支えし、連結売上高は増収を確保した。利益面では、営業損失1,115百万円(前期は961百万円の損失)、経常損失1,049百万円(同934百万円の損失)となり、特別損失計上により親会社株主に帰属する当期純損失は3,544百万円(同1,012百万円の損失)となった。
| 項目 | 2026年3月期 | 2025年3月期 | 増減率 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 12,932百万円 | 11,548百万円 | 12.0%増 |
| 営業利益 | △1,115百万円 | △961百万円 | - |
| 経常利益 | △1,049百万円 | △934百万円 | - |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | △3,544百万円 | △1,012百万円 | - |
セグメント別の状況
セグメント別では、主力のレディースインナー事業は衣料品類の販売不振により減収となり、セグメント損失は拡大した。スポーツウェア事業は堅調に推移しセグメント利益を確保した。ファインバブル事業は新製品投入等により増収となったが、セグメント損失は拡大した。
財政状態
総資産は現金及び預金の減少等により前期末に比べ2,312百万円減少し16,947百万円となった。純資産は親会社株主に帰属する当期純損失の計上や自己株式取得等により3,828百万円減少し13,023百万円となり、自己資本比率は76.5%(前期87.5%)となった。
| 項目 | 2026年3月期 | 2025年3月期 |
|---|---|---|
| 総資産 | 16,947百万円 | 19,260百万円 |
| 純資産 | 13,023百万円 | 16,852百万円 |
| 自己資本比率 | 76.5% | 87.5% |
| 1株当たり純資産 | 873.21円 | 1,079.45円 |
継続企業の前提に関する重要事象等
当社グループは前期・当期と2期連続で営業損失を計上していることから、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象が存在していると認識している。商品ポートフォリオの見直しや仕入コストの削減、在庫ロスの軽減等の対応策に取り組むとしている。もっとも、手元資金は十分にあり自己資本比率も高水準であることから、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。
株主還元
2026年3月期の年間配当金は1株当たり8円(前期8円)とした。2027年3月期の配当予想も1株当たり8円で、予想配当性向は108.5%としている。
| 項目 | 2026年3月期(実績) | 2027年3月期(予想) |
|---|---|---|
| 1株当たり年間配当金 | 8円 | 8円 |
| 配当性向 | - | 108.5% |
通期業績予想
2027年3月期は売上高135億円(前期比4.4%増)を見込む。利益面では、営業利益1億40百万円、経常利益1億80百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1億10百万円への黒字転換を計画している。
| 項目 | 2027年3月期(予想) | 増減率 |
|---|---|---|
| 売上高 | 13,500百万円 | 4.4%増 |
| 営業利益 | 140百万円 | -(黒字転換) |
| 経常利益 | 180百万円 | -(黒字転換) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 110百万円 | -(黒字転換) |
本記事はシャルレが公表した2026年3月期決算短信をもとに作成しています。決算短信は監査法人の監査対象外です。
※本記事はシャルレが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。