オンコセラピー・サイエンス

オンコセラピー・サイエンス、2026年3月期は営業損失810百万円 次期業績予想は非開示

決算サマリー 2026.09.29
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※本記事はオンコセラピー・サイエンスが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

オンコセラピー・サイエンスが公表した2026年3月期(2025年4月1日~2026年3月31日)決算短信によると、売上高は808百万円(前期比7.8%増)、営業損失は810百万円(前期は797百万円の営業損失)、経常損失は845百万円(前期は815百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する当期純損失は910百万円(前期は815百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)となった。2027年3月期の業績予想は記載していない。短信には継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在するとの記載があるが、同社は重要な不確実性は認められないと判断している。配当は無配である。

目次

連結業績(2026年3月期 実績)

同社グループは、低分子医薬、がんペプチドワクチン、抗体医薬等の創薬研究を進めるとともに、MELKを標的としたOTS167の臨床試験を米国で、がん治療用抗体医薬OTSA101の臨床試験を日本国内で実施している。がんプレシジョン医療関連事業では、全ゲノムシーケンス解析、ネオアンチゲン解析、リキッドバイオプシー、TCR/BCRレパトア解析、免疫反応解析等の解析サービスを行っている。

連結事業収益は解析サービス等による収入等の受領により、前期比58百万円増加した。一方、医薬品候補物質の基礎研究・創薬研究の継続による研究開発費用、3つの領域の臨床開発進展による費用、がんプレシジョン医療関連事業の売上原価の計上を主な要因として、各段階損益は損失となった。

項目2026年3月期2025年3月期増減率
売上高808百万円750百万円7.8%増
営業利益△810百万円△797百万円-
経常利益△845百万円△815百万円-
親会社株主に帰属する当期純利益△910百万円△815百万円-

1株当たり当期純利益は△2.77円(前期は△3.12円)、自己資本当期純利益率は△66.7%(同△174.0%)である。

セグメント別の状況

「医薬品の研究及び開発」並びにこれらに関連する事業は、ライセンス契約等に基づく収入を計上した。基礎研究・創薬研究の継続と臨床開発進展による研究開発費用の計上を主な要因として、営業損失は前期から拡大した。がんプレシジョン医療関連事業は、解析サービス等による収入の受領により増収となり、営業損失は前期から縮小した。

開発面では、塩野義製薬にライセンスアウトしているがん特異的ペプチドワクチンS-588410について、塩野義製薬が実施した食道がん患者対象の第Ⅲ相臨床試験が完了したが、主要評価項目である無再発生存期間(RFS)の延長について統計学的な有意差は認められなかった。探索的な部分集団解析では一部の患者集団で全生存期間(OS)の有意な延長などが確認されており、今後の開発計画は塩野義製薬と協議を継続するとしている。OTSA101は滑膜肉腫に対する第Ⅰ相臨床試験の患者登録が終了した。

財政状態とキャッシュ・フロー

当期末の総資産は2,359百万円(前期末比1,204百万円増加)となった。現金及び預金の増加が主な要因である。純資産は2,141百万円(前期末比1,412百万円増加)で、資本剰余金が増加した一方、利益剰余金が減少した。自己資本比率は87.8%(前期末は57.0%)である。

項目2026年3月期2025年3月期
総資産2,359百万円1,155百万円
純資産2,141百万円729百万円
自己資本比率87.8%57.0%
1株当たり純資産5.40円2.42円

キャッシュ・フローは、営業活動が税金等調整前当期純損失の計上を主因に922百万円の支出、投資活動が主に有形固定資産の取得により63百万円の支出、財務活動が主に株式の発行による収入により2,241百万円の収入となった。現金及び現金同等物の期末残高は前期比1,255百万円増加し、2,089百万円である。

配当

2026年3月期の1株当たり年間配当金は0円で、前期に続き無配となった。2027年3月期の配当予想も0円である。同社は、将来のがん治療薬の上市に向けて基礎研究、創薬研究、医薬品の開発を継続的に実施する段階にあるため、当面は内部留保に努め、研究開発資金の確保を優先するとしている。

項目2026年3月期(実績)2027年3月期(予想)
1株当たり年間配当金0.00円0.00円

2027年3月期の見通し

同社は2027年3月期の連結業績予想を記載していない。短信は、売上高と営業利益の予想値の公表が研究開発事業の導出活動と受託検査業務における最大価値創出の阻害要因として作用する可能性が想定されること、研究開発費用の中に提携契約の内容によって同社グループ負担か相手方負担かが決まる費用が含まれることを理由に挙げ、判明次第知らせるとしている。

継続企業の前提に関する重要事象等・後発事象

短信によると、同社グループは研究開発型企業として収益に先行して研究開発費が発生していること等により、継続的に営業損失とマイナスの営業キャッシュ・フローが発生しており、当期末において継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在している。ただし、当期末現在で現金及び預金を2,089百万円有しており、当面は事業活動の継続性に懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」としている。

重要な後発事象として、当期末日後、2026年4月30日までに第38回新株予約権が行使されたことを記載している。

本記事はオンコセラピー・サイエンスが公表した2026年3月期決算短信をもとに作成しています。決算短信は監査法人の監査対象外です。

※本記事はオンコセラピー・サイエンスが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

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