※本記事はＡＤＲ１２０Ｓが公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
ADR120Sが公表した2026年3月期（2025年4月1日～2026年3月31日）決算短信によると、売上高は50百万円（前期比58.3%減）、営業損失は906百万円（前期は806百万円の営業損失）、経常損失は922百万円（前期は864百万円の経常損失）となった。債務免除益等の特別利益を計上し、親会社株主に帰属する当期純損失は396百万円（前期は2,140百万円の親会社株主に帰属する当期純損失）となった。短信は継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められるとしている。配当は無配である。
連結業績（2026年3月期 実績）
短信によると、子会社のADRセラピューティクスは、主力商品である医療機器「セルーション遠心分離器」と高度管理医療機器（クラスⅢ）「セルセラピーキット」について、安定的な調達、品質向上およびコスト低減を目的に、海外輸入から国産品への移行を進めてきた。セルセラピーキットは2026年2月に国産品の販売を開始した。
一方、セルーション遠心分離器は製品開発を完了しているものの、量産体制への移行に伴う最終調整に加え、世界的な半導体供給制約への対応と品質確保を最優先とした結果、販売時期を2026年8月に見直し、売上計上時期が来期へ移行する見込みとなった。短信は、本件による売上の減少は需要の減少や事業停滞によるものではなく、販売時期の変更によるものと説明している。
| 項目 | 2026年3月期 | 2025年3月期 | 増減率 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 50百万円 | 122百万円 | 58.3%減 |
| 営業利益 | △906百万円 | △806百万円 | － |
| 経常利益 | △922百万円 | △864百万円 | － |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | △396百万円 | △2,140百万円 | － |
1株当たり当期純利益は△44.46円（前期は△239.70円）、自己資本当期純利益率は△180.0%（同△142.8%）である。
財政状態とキャッシュ・フロー
当期末の総資産は368百万円となり、前期末より3,169百万円減少した。固定資産が前期末より3,002百万円減少しており、短信は主に固定資産（信託受益権）の譲渡に伴うものとしている。負債合計は前期末より2,561百万円減少しており、固定負債の減少は主に長期借入金の返済によるものである。純資産は前期末より608百万円減少して22百万円となり、自己資本比率は6.0%（前期末は11.8%）となった。
| 項目 | 2026年3月期 | 2025年3月期 |
|---|---|---|
| 総資産 | 368百万円 | 3,537百万円 |
| 純資産 | 22百万円 | 630百万円 |
| 自己資本比率 | 6.0% | 11.8% |
| 1株当たり純資産 | 2.47円 | 46.93円 |
キャッシュ・フローは、営業活動が784百万円の支出で、主に税金等調整前当期純損失によるもの。投資活動は固定資産（信託受益権）の譲渡による収入を主因に2,979百万円の収入、財務活動は主に有利子負債の返済により2,321百万円の支出となった。現金及び現金同等物の期末残高は前期末に比べ130百万円減少し、125百万円である。
配当
同社は2026年3月期の期末配当金を無配とし、1株当たり年間配当金は0円となった。前期も無配である。2027年3月期の配当予想も0円としている。
| 項目 | 2026年3月期（実績） | 2027年3月期（予想） |
|---|---|---|
| 1株当たり年間配当金 | 0.00円 | 0.00円 |
2027年3月期の業績予想
2027年3月期の連結業績予想は、売上高750百万円、営業利益30百万円、経常利益20百万円、親会社株主に帰属する当期純利益20百万円である。同社グループは、組織体制と営業部門の強化、国産化への移行による安定的な調達とコスト低減により、セルーション遠心分離器とセルセラピーキットの既存および新規取引先への販売に取り組むとしている。Neocella（旧称：CrymEX事業）等の新分野における事業展開にも取り組む方針である。
| 項目 | 2027年3月期（予想） | 増減率 |
|---|---|---|
| 売上高 | 750百万円 | － |
| 営業利益 | 30百万円 | － |
| 経常利益 | 20百万円 | － |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 20百万円 | － |
| 1株当たり当期純利益 | 2.23円 | － |
継続企業の前提に関する重要事象等
短信によると、同社グループは研究開発型企業として先行投資期間にあり、継続的に営業損失とマイナスの営業キャッシュ・フローが発生していることから、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在している。対応策として、研究開発活動、商品の国産化への移行、新分野における事業展開、費用の削減、財務体質の改善と資金調達の実施を挙げている。ただし、これらの対応策は実施中であり、現時点では継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められるとしている。
本記事はADR120Sが公表した2026年3月期決算短信をもとに作成しています。決算短信は監査法人の監査対象外です。
※本記事はＡＤＲ１２０Ｓが公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
