※本記事はテーオーシーが公開したIR資料（直近の通期決算短信）に基づく簡易サマリーであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
テーオーシーが2026年5月12日に公表した2026年3月期（2025年4月1日～2026年3月31日）決算短信によると、連結売上高は15,155百万円（前期比15.2%増）、営業利益は2,462百万円（同73.6%増）、経常利益は3,204百万円（同67.1%増）、親会社株主に帰属する当期純利益は2,321百万円（同29.9%増）となり、増収増益となった。2027年3月期も引き続き増収増益の見通しを示している。
連結業績（2026年3月期 実績）
短信によると、当期のわが国経済は緩やかな回復基調を維持したものの、米国の通商政策の動向や円安の進行、継続的な物価高騰等により先行きが不透明な状況で推移したとしている。こうした事業環境下、同社グループは各事業の特性および付加価値性を活かした営業活動を推進した。短信は、2024年3月に一旦閉館したTOCビルについて、耐震補強などのリニューアル工事と並行して2024年9月より順次営業を再開したことに伴い、テナントの獲得および催事にかかる顧客の誘致を優先課題として取り組んだと説明している。
この結果、売上高は15,155百万円、営業利益は2,462百万円、経常利益は3,204百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は2,321百万円となった。1株当たり当期純利益は26円32銭（前期は19円31銭）、自己資本当期純利益率は2.3%（同1.8%）、売上高営業利益率は16.2%（同10.8%）である。
| 項目 | 2026年3月期 | 2025年3月期 | 増減率 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 15,155百万円 | 13,152百万円 | 15.2%増 |
| 営業利益 | 2,462百万円 | 1,418百万円 | 73.6%増 |
| 経常利益 | 3,204百万円 | 1,918百万円 | 67.1%増 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,321百万円 | 1,787百万円 | 29.9%増 |
セグメント別では、不動産事業はオフィスビルの空室率が低下傾向にあり賃料水準も上昇基調を維持したこと、商業ビルではインバウンド需要が引き続き堅調に推移したことを背景に、TOCビルをはじめ既存ビルの入居率・賃料の改善により増収となった。展示場・会議室の賃貸ならびに駐車場の賃貸も、TOCビルの営業再開により業績が回復し増収となった。リネンサプライ及びランドリー事業は、主な顧客先であるホテル業界からの受注が堅調で増収となった。その他の事業では、ビル管理関連サービス事業が請負工事の受注増により、スポーツクラブ事業が会費収入等の増加により、温浴施設事業が入館料収入等の増加によりそれぞれ増収となった一方、製薬事業は得意先からの受注減により減収となった。
財政状態とキャッシュ・フロー
当期末の総資産は122,226百万円（前期末114,896百万円）となった。短信は、主な増加要因として現金及び預金、建物及び構築物、投資有価証券を挙げ、主な減少要因として建設仮勘定を挙げている。純資産は104,719百万円（前期末100,824百万円）となり、短信は親会社株主に帰属する当期純利益およびその他有価証券評価差額金の増加が主な増加要因、剰余金の配当が主な減少要因であるとしている。自己資本比率は85.2%（前期末87.2%）、1株当たり純資産は1,179円94銭（同1,136円41銭）である。
| 項目 | 2026年3月期 | 2025年3月期 |
|---|---|---|
| 総資産 | 122,226百万円 | 114,896百万円 |
| 純資産 | 104,719百万円 | 100,824百万円 |
| 自己資本比率 | 85.2% | 87.2% |
| 1株当たり純資産 | 1,179円94銭 | 1,136円41銭 |
キャッシュ・フローは、営業活動によるキャッシュ・フローが5,731百万円の収入、投資活動によるキャッシュ・フローが2,911百万円の支出、財務活動によるキャッシュ・フローが1,101百万円の支出となった。短信は、営業活動の主な増加要因として税金等調整前当期純利益、減価償却費、預り保証金の増加額を、減少要因として法人税等の支払額を挙げている。投資活動では有形固定資産の取得による支出や投資有価証券の取得による支出、財務活動では配当金の支払額や長期借入金の返済による支出が主な内訳である。現金及び現金同等物の期末残高は31,148百万円となった。
配当
2026年3月期の年間配当金は1株当たり10円00銭（中間5円00銭、期末5円00銭）で前期と同額、配当金総額は882百万円、配当性向は38.0%、純資産配当率は0.9%である。2027年3月期も中間・期末ともに1株当たり5円00銭の年間10円00銭を予定しており、予想配当性向は28.5%としている。短信は、利益配分について将来の事業の発展と経営基盤の強化のための内部留保に意を用いつつ、経営成績や配当性向等を総合的に勘案し、安定的かつ継続的な配当を維持することを基本方針としており、株主価値を高めるため今後もマーケットその他の条件を勘案して自己株式の取得も検討するとしている。
| 項目 | 2026年3月期（実績） | 2027年3月期（予想） |
|---|---|---|
| 1株当たり年間配当金 | 10円00銭 | 10円00銭 |
| 配当性向（連結） | 38.0% | 28.5% |
2027年3月期の連結業績予想
短信によると、2027年3月期の連結業績予想は売上高17,400百万円（前期比14.8%増）、営業利益3,800百万円（同54.3%増）、経常利益4,600百万円（同43.6%増）、親会社株主に帰属する当期純利益3,100百万円（同33.5%増）である。1株当たり当期純利益は35円14銭を見込む。短信は、所有する個々のビルにおいて運営の効率化やリニューアルの実施等により付加価値を高める経営施策を推進するほか、営業を再開したTOCビルについてリニューアルを継続的に実施し稼働率の向上を図るとしている。新TOCビル計画については、新たな着工時期を2036年以降と想定していると記載している。
| 項目 | 2027年3月期（予想） | 増減率 |
|---|---|---|
| 売上高 | 17,400百万円 | 14.8%増 |
| 営業利益 | 3,800百万円 | 54.3%増 |
| 経常利益 | 4,600百万円 | 43.6%増 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3,100百万円 | 33.5%増 |
対処すべき課題
短信は、企業に対するサイバー攻撃が高度化し被害や損害が顕著となってきているとしたうえで、同社も2025年12月4日にサイバー攻撃を受けたことにより、情報セキュリティリスクへの対策強化を喫緊の課題として取り組んでいると記載している。
短信には継続企業の前提に関する注記について「該当事項はありません」と記載されている。また、決算補足説明資料の作成および決算説明会の開催はいずれも「無」とされている。
本記事はテーオーシーが公表した2026年3月期決算短信をもとに作成しています。決算短信は監査法人の監査対象外です。
※本記事はテーオーシーが公開したIR資料（直近の通期決算短信）に基づく簡易サマリーであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
