※本記事はＭＯＲＥＳＣＯが公開したIR資料（直近の通期決算短信）に基づく簡易サマリーであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
MORESCOが発表した2026年2月期の連結業績は、売上高が前期比1.4%増の34,871百万円、営業利益が同70.2%増の2,367百万円、経常利益が同48.5%増の2,704百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が同50.6%増の1,525百万円となり、増収増益となった。高付加価値品の販売増加や販管費の抑制が増益に寄与した。
連結業績（2026年2月期 実績）
売上高は前期比1.4%増の34,871百万円、営業利益は同70.2%増の2,367百万円、経常利益は同48.5%増の2,704百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は同50.6%増の1,525百万円となった。1株当たり当期純利益は166円23銭(前期110円47銭)。
| 項目 | 2026年2月期 | 2025年2月期 | 増減率 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 34,871百万円 | 34,374百万円 | 1.4%増 |
| 営業利益 | 2,367百万円 | 1,391百万円 | 70.2%増 |
| 経常利益 | 2,704百万円 | 1,821百万円 | 48.5%増 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,525百万円 | 1,013百万円 | 50.6%増 |
セグメント別の状況
日本セグメントは、データセンター向けハードディスク表面潤滑剤や切削油剤の新規拡販が寄与し、高付加価値品の販売増加と経費抑制により増益となった。中国セグメントは現地法人の再編による合理化が進み、収益性が改善した。東南/南アジアセグメントは切削油剤の新規拡販により増収となった。北米セグメントは自動車生産台数の減少により減収となったものの、買収した現地企業との統合効果により増益となった。
財政状態
総資産は前期末比2,386百万円増加の40,683百万円、純資産は同1,874百万円増加の26,883百万円となった。自己資本比率は57.7%(前期末56.6%)、1株当たり純資産は2,558円24銭(前期末2,364円63銭)となった。
| 項目 | 2026年2月期 | 2025年2月期 |
|---|---|---|
| 総資産 | 40,683百万円 | 38,297百万円 |
| 純資産 | 26,883百万円 | 25,009百万円 |
| 自己資本比率 | 57.7% | 56.6% |
| 1株当たり純資産 | 2,558円24銭 | 2,364円63銭 |
通期業績予想
2027年2月期の連結業績予想は、売上高37,000百万円(前期比6.1%増)、営業利益2,400百万円(同1.4%増)、経常利益2,700百万円(同0.2%減)、親会社株主に帰属する当期純利益1,550百万円(同1.6%増)としている。
| 項目 | 2027年2月期（予想） | 増減率 |
|---|---|---|
| 売上高 | 37,000百万円 | 6.1%増 |
| 営業利益 | 2,400百万円 | 1.4%増 |
| 経常利益 | 2,700百万円 | 0.2%減 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,550百万円 | 1.6%増 |
株主還元
2026年2月期の配当は1株当たり年間55円(前期45円)とし、配当性向は33.1%となった。2027年2月期の配当については、1株当たり年間55円、配当性向32.6%を予定している。
| 項目 | 2026年2月期（実績） | 2027年2月期（予想） |
|---|---|---|
| 1株当たり年間配当金 | 55円 | 55円 |
| 配当性向 | 33.1% | 32.6% |
中期経営計画
同社は2024年度から2026年度までの3年間を対象とする第10次中期経営計画を実行しており、サステナビリティ経営の推進、製品ポートフォリオの高度化、次世代事業の創出、業務プロセスの革新、資本収益性の向上を基本方針に掲げている。特殊潤滑油事業部では高付加価値製品「MORESCO Green SX」の拡充やPFASフリー潤滑剤の事業化を推進しているほか、海外ではタイや中国でのR&D体制強化、北米事業の強化に向けた企業買収を実施した。
本記事はMORESCOが公表した2026年2月期決算短信をもとに作成しています。決算短信は監査法人の監査対象外です。
※本記事はＭＯＲＥＳＣＯが公開したIR資料（直近の通期決算短信）に基づく簡易サマリーであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
