※本記事はパイオラックスが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
パイオラックスの2026年3月期連結業績は、売上高62,045百万円(前期比▲2.1%)、営業利益1,470百万円(同▲38.3%)、経常利益1,453百万円(同▲57.3%)となり減収減益となった。親会社株主に帰属する当期純利益は21百万円の赤字(前期は1,792百万円の利益)となった。主要OEMの減産影響による減収に加え、直材費を中心とした変動費の増加が収益を圧迫した。
連結業績(2026年3月期 実績)
中国、インドおよび医療は増収となったが、主要OEMの減産影響が大きく全体では減収となった。直材費を中心とする変動費の増加が収益を圧迫し減益となった。単体・国内子会社は減収減益、海外子会社は増収となったが、連結では減収減益となった。為替影響を除いても減収減益(売上高増減率▲1.2%、営業利益増減率▲37.4%)であり、為替の影響は売上高▲5.3億円、営業利益▲0.2億円だった。
| 項目 | 2026年3月期(実績) | 2025年3月期(実績) | 増減(増減率) |
|---|---|---|---|
| 売上高(百万円) | 62,045 | 63,351 | ▲1,306(▲2.1%) |
| 営業利益(百万円) | 1,470(利益率2.4%) | 2,382(利益率3.8%) | ▲912(▲38.3%) |
| 経常利益(百万円) | 1,453 | 3,402 | ▲1,948(▲57.3%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) | ▲21 | 1,792 | ▲1,813 |
| 1株当たり当期純利益(円) | ▲0.85 | 52.67 | ▲53.52 |
地域別・業種別の状況
地域別では、日本・北米・その他(欧州)は前期比減収減益、アジアは増収増益だった。特に日本・北米の営業利益の減少幅が大きい。業種別では、自動車関連等は主要OEMの減産影響により売上高567.7億円(前期比▲2.4%)・営業利益23.7億円(同▲23.5%)といずれも減収減益となった。医療機器は拡販効果により売上高52.7億円(同+2.0%)と増収となったが、労務費等の増加により営業利益は2.8億円(同▲15.2%)と減益となった。
| 地域 | 当期売上高(億円) | 前期売上高(億円) | 当期営業利益(億円) | 前期営業利益(億円) |
|---|---|---|---|---|
| 日本 | 321.7 | 326.6 | 15.4 | 17.7 |
| 北米 | 147.6 | 154.7 | 6.0 | 12.7 |
| アジア | 194.3 | 193.1 | 6.9 | 4.5 |
| その他(欧州) | 18.9 | 19.5 | ▲1.6 | ▲1.1 |


通期業績予想
2027年3月期は、主要OEMの生産台数について若干の増産を予測している。グローバル拡販や高付加価値品の開発販売による台当たり搭載金額の向上を図るとともに、変動費・固定費の低減により増収増益を計画している。
| 項目 | 2027年3月期(予想) | 2026年3月期(実績) | 増減(増減率) |
|---|---|---|---|
| 売上高(百万円) | 63,000 | 62,045 | 955(+1.5%) |
| 営業利益(百万円) | 1,500(利益率2.4%) | 1,470(利益率2.4%) | 30(+2.0%) |
| 経常利益(百万円) | 1,500 | 1,453 | 47(+3.2%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) | 700 | ▲21 | 721 |
| 1株当たり当期純利益(円) | 27.45 | ▲0.85 | 28.30 |

株主還元
1株配当は前期実績と同額の92円を予定しており、2027年3月期まで配当性向100%を目途に下限配当92円を継続する方針としている。2027年3月期予想の配当性向は335.2%(2026年3月期実績は当期純利益が赤字のため開示なし)。また、2024年11月発表の3年間で300億円の自己株式取得を実施しており、累計約265億円を実施済みとしている。
| 項目 | 2027年3月期(予想) | 2026年3月期(実績) |
|---|---|---|
| 1株当たり当期純利益(円) | 27.45 | ▲0.85 |
| 1株配当(円) | 92.00 | 92.00 |
| 配当性向(%) | 335.2 | 開示なし |

※本記事はパイオラックスが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。