※本記事はボルテージが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
ボルテージは2026年6月期(通期)の決算を発表した。売上高は23億66百万円(前期比84%)と減収となり、営業利益は前期の14百万円の黒字から一転して1億73百万円の営業損失となった。同社は当期を「反転前の準備期」と位置付け、成長領域である新分野への積極的な投資を実施したとしている。アプリ事業は大型販促を実施しつつも他の経費抑制を継続し、売上減ながら前期比はやや改善した。新分野は前期比108%と伸長し、投資D期を維持しつつF・G期の積み上げが進んだ。
業績(2026年6月期 実績)
2026年6月期の売上高は23億66百万円(前期比84%)。売上原価は12億64百万円(前期比94%)、販管費は12億76百万円(前期比87%)となった。経費削減を進めたものの減収をカバーできず、営業利益は1億73百万円の損失(前期は14百万円の利益)と赤字転落。経常利益も77百万円の損失(前期は17百万円の利益)、親会社株主に帰属する当期純利益は80百万円の損失(前期は13百万円の利益)となり、いずれも赤字転落した。
| 項目 | 2026年6月期(当期) | 2025年6月期(前期) | 前期比 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 2,366百万円 | 2,818百万円 | 84% |
| 売上原価 | 1,264百万円 | 1,343百万円 | 94% |
| 販管費 | 1,276百万円 | 1,460百万円 | 87% |
| 営業利益 | △173百万円 | 14百万円 | 赤転 |
| 経常利益 | △77百万円 | 17百万円 | 赤転 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | △80百万円 | 13百万円 | 赤転 |
セグメント別の状況(アプリ事業・新分野)
アプリ事業の通期売上高は20億58百万円(前期比81%)。大型販促を実施しつつも他の経費抑制を継続した結果、売上は減少したものの前期比はやや改善した。新分野の通期売上高は3億8百万円(前期比108%)と伸長し、投資D期のタイトルを維持しながら投資F・G期の積み上げが進んだことで、収益の層が厚くなった。全社売上高は23億66百万円(前期比84%)で前期から3ポイント改善したが、先行投資により営業損益の赤字は継続した。アプリの効率化で得たリソース(人員・経費)を成長領域の新分野へシフトしたことで、リソース配分の全社最適化が進捗したとしている。
| 区分 | 2026年6月期 通期売上高 | 前期比 |
|---|---|---|
| アプリ事業 | 2,058百万円 | 81% |
| 新分野 | 308百万円 | 108% |
| 売上合計 | 2,366百万円 | 84% |

財政状態とキャッシュ・フロー
2026年6月期末の資産合計は28億30百万円(前期末比101%)、負債合計は5億77百万円(同97%)、純資産合計は22億53百万円(同103%)となり、財政状態は引き続き堅調に推移した。キャッシュ・フローでは、投資活動CFに資産運用(有価証券の取得等)による支出5億47百万円が含まれており、これを加味した実質的な現預金期末残高は12億24百万円となる。
| 項目 | 2026年6月期末 | 2025年6月期末 | 前期末比 |
|---|---|---|---|
| 流動資産 | 1,688百万円 | 2,042百万円 | 83% |
| 固定資産 | 1,142百万円 | 752百万円 | 152% |
| 資産合計 | 2,830百万円 | 2,794百万円 | 101% |
| 負債合計 | 577百万円 | 598百万円 | 97% |
| 純資産合計 | 2,253百万円 | 2,196百万円 | 103% |
| 項目 | 2026年6月期 | 2025年6月期 |
|---|---|---|
| 営業活動CF | △105百万円 | 41百万円 |
| 投資活動CF | △596百万円 | △1百万円 |
| 財務活動CF | 46百万円 | △4百万円 |
| 現金及び現金同等物の期末残高 | 676百万円 | 1,325百万円 |

通期業績予想
2027年6月期の業績予想については、事業環境の急激な変化により信頼性の高い数値の算定が困難であるとして、非開示としている。
成長戦略・トピック
同社は新規タイトルへの投資について、複数プロジェクトへ時期をずらして投資することで全社の黒字運営と事業成長の両立を図る独自の「投資サイクル方式」を採用している。従来の投資F・Gに加え、反転攻勢を加速するべく2026年より「投資H」を新設し、新分野で現在6件のプロジェクトを進めている。投資額(予定)は投資D期が8億円、投資E期が1億円、投資F期が4億円、投資G期が4億円、投資H期が4億円となっている。

また、2026年9月の株主総会の承認を経て新経営体制へ移行する予定で、創業者である津谷祐司代表取締役社長が会長へ、加藤慶太現取締役副社長が新社長に就任する。あわせて2026年7月1日付で株式会社オペラハウスの全株式を取得し完全子会社化した。制作ノウハウを活用した制作力の強化や、コンテンツの共同開発・海外プロモーション強化などの事業シナジー創出を推進するとしている。

新分野事業の通期売上は前期比108%と成長し、前期から5ポイント改善した。投資D期のタイトルを維持しつつ投資F・G期が積み上がったことで収益の層が厚くなり、強固な柱へと進化しているとしている。
※本記事はボルテージが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。