※本記事はマツダが公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
マツダは2026年3月期、グローバル販売台数122万台、売上高4兆9,182億円、営業利益516億円、当期純利益351億円の実績を発表した。関税影響などにより上期は営業損失を計上したが、原価低減や為替などの寄与で下期に黒字転換し、通期でも営業黒字を確保した。2027年3月期は新型CX-5の投入などにより増収増益を見込み、年間配当金は55円を維持する方針。
連結業績（2026年3月期 実績）
売上高は4兆9,182億円（前期比2％減）、営業利益は516億円（同72％減）、経常利益は1,318億円（同30％減）、当期純利益は351億円（同69％減）となり、減収減益だった。一方で、上期は539億円の営業損失を計上したが、下期は1,055億円の営業利益を計上して黒字転換し、対上期で1,594億円改善した。売上高営業利益率は1.0％（前期比2.7pt低下）、EPSは55.6円（同125.4円減）。
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 49,182億円 | 50,189億円 | -1,007億円（-2%） |
| 営業利益 | 516億円 | 1,861億円 | -1,345億円（-72%） |
| 経常利益 | 1,318億円 | 1,890億円 | -572億円（-30%） |
| 当期純利益 | 351億円 | 1,141億円 | -790億円（-69%） |
| 売上高営業利益率 | 1.0％ | 3.7％ | -2.7pt |
| EPS | 55.6円 | 181.0円 | -125.4円 |
地域別グローバル販売台数の状況
グローバル販売台数は合計122万3千台（前期比6％減）となった。日本が14万4千台（同5％減）、北米が58万2千台（同6％減）、欧州が16万4千台（同6％減）、中国が7万1千台（同4％減）、その他市場が26万2千台（同8％減）と、いずれの地域も台数を落とした。
| 地域 | 指標 | 当期 | 前期 |
|---|---|---|---|
| 日本 | 販売台数(千台) | 144 | 152 |
| 北米 | 販売台数(千台) | 582 | 617 |
| 欧州 | 販売台数(千台) | 164 | 174 |
| 中国 | 販売台数(千台) | 71 | 74 |
| その他市場 | 販売台数(千台) | 262 | 285 |
| 合計 | 販売台数(千台) | 1,223 | 1,303 |
通期業績予想（2027年3月期）
2027年3月期は、新型CX-5の投入を含む商品主導の10万台成長により、グローバル販売台数132万台を計画。売上高は5兆5,000億円（前期比12％増）、営業利益は1,500億円（同191％増）、経常利益は1,400億円（同6％増）、当期純利益は900億円（同157％増）を見込む。売上高営業利益率は2.7％（前期比1.7pt改善）、EPSは142.7円を予想する。構造的原価低減効果は累計600億円超を見込む。
| 項目 | 予想 | 前期(実績) |
|---|---|---|
| 売上高 | 5兆5,000億円 | 4兆9,182億円 |
| 営業利益 | 1,500億円 | 516億円 |
| 経常利益 | 1,400億円 | 1,318億円 |
| 当期純利益 | 900億円 | 351億円 |
| 売上高営業利益率 | 2.7％ | 1.0％ |
| EPS | 142.7円 | 55.6円 |
地域別では、欧州が前期比21％増の19万7千台、北米が同8％増の62万9千台と伸びを牽引する見通し。
| 地域 | 当期(2026年3月期) | 予想(2027年3月期) |
|---|---|---|
| 日本 | 144 | 153 |
| 北米 | 582 | 629 |
| 欧州 | 164 | 197 |
| 中国 | 71 | 71 |
| その他市場 | 262 | 274 |
| 合計 | 1,223 | 1,324 |
株主還元
年間配当金は当期実績・次期予想ともに55円で据え置く方針。持続的な利益成長と株主還元の両立を掲げ、成長投資と財務基盤強化を優先しつつ、安定的かつ継続的な配当の維持を目指すとしている。
中期経営計画／トピック（2030経営方針）
2030経営方針のもと、コスト構造改革に取り組んでおり、Phase2（2025〜2027年3月期）では原価低減1,000億円、固定費削減1,000億円を進め、営業利益率を4％相当分改善する計画。あわせて、電動化に伴う投資の在り方を見直し、2022〜2030年累計の想定投資額を当初の2兆円規模から1.2兆円に最適化した。長安汽車との協業による電動車の投入や新型CX-5の導入などを通じ、外部環境の変動に左右されにくい事業構造への転換を進めるとしている。
※本記事はマツダが公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
