※本記事はHOYAが公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
HOYA株式会社が発表した2026年3月期（FY25）通期決算では、情報・通信事業のマスクブランクスやHDD基板が全体をけん引し、映像事業も成長軌道に復帰したことで連結売上収益は前期比+9%（CC+8%）の9,477億円となった。税前利益は同+26%（CC+26%）の3,277億円、通常の営業活動からの利益は同+12%（CC+11%）の2,852億円で、いずれも増収増益。ライフケア事業も眼科領域（メガネレンズ・コンタクトレンズ）を中心に成長を支えた。単独の第4四半期（FY25 Q4）でも売上収益2,481億円（+15%）、通常の営業活動からの利益747億円（+14%）となり、四半期ベースで過去最高を更新した。
連結業績（2026年3月期・FY25通期 実績）
為替は通期平均でUSD151.09円（前期比+1.0%の円高）、EUR175.58円（同-7.3%の円安）。ROIC（税引後営業利益/投下資本）は21.1%。なお本資料には「当期利益（親会社の所有者に帰属）」の開示はなく、開示指標は売上収益・税前利益・通常の営業活動からの利益（HOYA独自の参考値）の3つ。
| 項目 | 当期（FY25通期） | 前期 | 前期比（CC） |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 9,477億円 | 開示なし | +9%（CC +8%） |
| 税前利益 | 3,277億円 | 開示なし | +26%（CC +26%） |
| 通常の営業活動からの利益 | 2,852億円 | 開示なし | +12%（CC +11%） |
| ROIC | 21.1% | 開示なし | – |
| 為替（USD、期中平均） | 151.09円 | 開示なし | +1.0%（円高） |
| 為替（EUR、期中平均） | 175.58円 | 開示なし | -7.3%（円安） |
セグメント別の状況（ライフケア事業／情報・通信事業）
本資料ではセグメント別の通期（FY25累計）合計値の開示はなく、直近3四半期（FY24 Q4・FY25 Q3・FY25 Q4）の四半期トレンドとして開示されている。ライフケア事業は製品別に伸びに濃淡があったものの為替換算の影響もあり二桁増収、通常の営業活動からの利益はQoQで収益性改善が継続した一方、税前利益は前年同期の為替益の反動（当期は為替損計上）により減益。情報・通信事業は全製品が二桁の実質成長を達成し、稼働率上昇に伴う償却負担増で利益率はやや低下したものの大幅増益となった。
| セグメント | 指標 | FY25 Q4（当四半期） | FY24 Q4（前年同期） | 前期比（CC） |
|---|---|---|---|---|
| ライフケア事業 | 売上収益（十億円） | 155.1 | 140.3 | +11%（CC +3%） |
| ライフケア事業 | 通常の営業活動からの利益（十億円）/利益率 | 29.5 / 19.0% | 28.1 / 20.0% | +5%（CC -1%） |
| ライフケア事業 | 税前利益（十億円） | 27.1 | 28.6 | -6%（CC -11%） |
| 情報・通信事業 | 売上収益（十億円） | 93.1 | 75.5 | +23%（CC +20%） |
| 情報・通信事業 | 通常の営業活動からの利益（十億円）/利益率 | 47.5 / 51.0% | 39.8 / 52.7% | +19%（CC +17%） |
| 情報・通信事業 | 税前利益（十億円） | 50.4 | 39.4 | +28%（CC +26%） |
製品別の売上成長率（FY25 Q4、前年同期比）：ライフケア事業ではメガネレンズ+11%（CC+2%）、コンタクトレンズ（eyecity）+4%（CC+4%）、内視鏡+14%（CC+4%）、眼内レンズ+8%（CC+1%）、人工骨ほか+14%（CC+7%）。情報・通信事業ではLSI+18%（CC+17%）、FPD+37%（CC+32%）、HDD基板+25%（CC+20%）、映像+30%（CC+25%）。
通期業績予想
本資料に次期（FY26）の数値計画（売上収益・利益予想）の開示はなし。製品別の方向性としては、ライフケア事業でメガネレンズ（MiYOSMART iQの横展開・累進レンズ新製品）や眼内レンズ（ATIOLの拡販、供給基盤安定化）による成長、内視鏡は売上水準維持と収益構造改善を志向。情報・通信事業ではLSI（EUVブランクスの能力増強、総投資額約420億円でシンガポール工場に新棟増設、FY28量産開始予定）、HDD基板（ベトナムに新工場投資を決定、Phase 1は500億円規模）、FPD（高付加価値マスクの製品ミックス拡大）、映像（CUPOやウェアラブル向けレンズなど非デジカメ領域の拡大）を挙げている。
株主還元・資本政策
新配当方針に基づき配当性向40%の累進配当を実施。自己株式取得はキャッシュフロー基準（配当総額との合計がFCFの100%となるよう実施）に加え、バランスシート基準として適正水準を超過する現金分を概ね3年の期間で段階的に取得する方針を新たに示した。適正なネットキャッシュ水準は、運転資金（月商2ヵ月分、現況で約1,600億円前後）とM&A即応・リスク対応の共通資金プール3,000億円の2層で定義し、FY25末時点では適正水準を1,100億円前後超過していると試算。投資の優先順位は内部投資（EUVブランクス・HDD基板の大型能力増強）が最優先で、M&Aはメガネレンズ・コンタクトレンズの小型案件（ボルトオン）を軸とし、大型M&Aは厳格なバリュエーションでの機会探索を継続するとした。
| 年度 | 現預金水準（億円） |
|---|---|
| FY21 | 4,194 |
| FY22 | 4,059 |
| FY23 | 5,252 |
| FY24 | 5,340 |
| FY25 | 5,741 |
FY25末の総資産は1兆3,009億円で、ネットキャッシュ比率は4割を超える水準。
中期的トピック：HOYA Incubation Laboratories（HILS）の発足
今後10～20年の成長因子探索と事業化を目的に、グループ横断の研究開発/事業開発組織「HOYA Incubation Laboratories（HILS）」を発足。事業部が製品軸で研究開発を行う一方、HILSはより長期・グループ視点で開発を推進する。FY26より複数の技術シーズの研究を開始し、FY33頃をめどに製品パイプライン化とProduct Realizationに向けた活動を行う計画。
※本記事はHOYAが公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
