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ヨロズ、2026年3月期は営業利益3,980百万円 親会社株主に帰属する当期純利益は2,075百万円の黒字

決算サマリー 2026.09.05
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※本記事はヨロズが公開したIR資料(直近の通期決算短信)に基づく簡易サマリーであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

ヨロズが公表した2026年3月期決算短信によると、売上高は前期比1.2%減の176,330百万円となった。営業利益は前期比約13倍の3,980百万円、経常利益は3,776百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は2,075百万円となり、前期の経常損失2,077百万円、親会社株主に帰属する当期純損失13,448百万円から黒字に転じた。2027年3月期は売上高166,000百万円、営業利益3,300百万円を見込む。

目次

連結業績(2026年3月期 実績)

同社グループが関連する自動車産業の生産台数は、前期からの中国における日米欧系OEMの減産影響、米国の関税影響などにより厳しい状況が続いた。こうしたなかで売上高は、日本、アジアの生産台数の減少に加え、米州の為替換算影響や金型売上の減少などにより、前期比1.2%減の176,330百万円となった。営業利益は、売上減少に伴う減益や前期より操業を開始したヨロズサステナブルマニュファクチャリングセンター(YSMC)のフル生産に向けた準備費用などがあったものの、前期はサイバー攻撃などにより停滞した合理化活動を「Success 25V」としてグループ全社で推進したことや品質改善などにより、前期比約13倍の3,980百万円となった。経常利益は営業利益の改善などにより3,776百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は2,075百万円となった。セグメント別では、日本、米州、アジアのいずれの地域でも営業利益が改善した。

項目2026年3月期2025年3月期増減率
売上高176,330百万円178,414百万円1.2%減
営業利益3,980百万円298百万円-
経常利益3,776百万円△2,077百万円-
親会社株主に帰属する当期純利益2,075百万円△13,448百万円-

財政状態とキャッシュ・フロー

総資産は138,258百万円となり、前連結会計年度末の136,601百万円から増加した。「現金及び預金」「投資有価証券」「機械装置及び運搬具(純額)」などが増加したことによる。純資産は「為替換算調整勘定」の増加などにより64,053百万円となり、自己資本比率は39.2%と前期末の38.1%から上昇した。1株当たり純資産は2,629円49銭となった。キャッシュ・フローは、営業活動によるキャッシュ・フローが8,034百万円の収入、投資活動によるキャッシュ・フローが1,846百万円の支出、財務活動によるキャッシュ・フローが3,143百万円の支出となり、現金及び現金同等物の期末残高は29,763百万円となった。

項目2026年3月期2025年3月期
総資産138,258百万円136,601百万円
純資産64,053百万円61,204百万円
自己資本比率39.2%38.1%
1株当たり純資産2,629円49銭2,140円41銭

株主還元

2026年3月期の1株当たり年間配当金は33円、配当性向は36.3%となった。2027年3月期は1株当たり年間配当金33円、配当性向62.3%を予想している。また、当期は自己株式の取得を実施した。

項目2026年3月期(実績)2027年3月期(予想)
1株当たり年間配当金33円00銭33円00銭
配当性向36.3%62.3%

2027年3月期の連結業績予想

2027年3月期の連結業績予想は、売上高166,000百万円(前期比5.9%減)、営業利益3,300百万円(同17.1%減)、経常利益2,100百万円(同44.4%減)、親会社株主に帰属する当期純利益1,100百万円(同47.0%減)としている。営業利益率は2.0%を見込む。同社は中期経営計画「Yorozu Sustainability Plan 2026(YSP2026)」の最終年度として、掲げた6つの主要方策を本年度中に結実させるとしている。

項目2027年3月期(予想)増減率
売上高166,000百万円5.9%減
営業利益3,300百万円17.1%減
経常利益2,100百万円44.4%減
親会社株主に帰属する当期純利益1,100百万円47.0%減

本記事はヨロズが公表した2026年3月期決算短信をもとに作成しています。決算短信は監査法人の監査対象外です。

※本記事はヨロズが公開したIR資料(直近の通期決算短信)に基づく簡易サマリーであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

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