※本記事は精工技研が公開したIR資料（直近の通期決算短信）に基づく簡易サマリーであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
精工技研の2026年3月期は、生成AIの普及拡大を背景としたデータセンター向け光通信用部品の需要増加などにより売上高30,087百万円(前期比50.6%増)、営業利益7,733百万円(同174.5%増)、経常利益8,139百万円(同173.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益6,210百万円(同179.1%増)となった。売上高と営業利益はいずれも同社グループの過去最高を更新し、中期経営計画『マスタープラン2022』で定めた2027年3月期の売上・営業利益目標を1年前倒しで達成した。
連結業績（2026年3月期 実績）
光製品関連では、生成AIの普及拡大を背景に世界中でデータセンターの建設が進み、データセンター内に用いられる光通信用部品の需要が急増した。これにより光コネクタや、光コネクタを製造する際に使用される研磨機・検査測定装置の売上が増加した。精機関連では、車載用センサー関連部品の売上が堅調に推移した一方、電気自動車向けの部品や同部品を量産するための金型の売上が減少した。損益面では、2024年10月に連結子会社化した株式会社エムジーが通年で損益に寄与したことや、比較的付加価値の高い製品の売上が増加したことにより原価率が大幅に改善した。経常利益は為替差益や投資不動産賃貸料等の営業外収益を計上した結果、増益となった。生産面では、タイのSEIKOH GIKEN(THAILAND) Co.,Ltd.において光コネクタの量産を開始したほか、2025年1月に中国河南省鶴壁市に精工訊捷光電(鶴壁)有限公司を設立し、多心光ファイバを高精度に接続する光通信用部品の量産体制を整えた。
| 項目 | 2026年3月期 | 2025年3月期 | 増減率 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 30,087百万円 | 19,982百万円 | 50.6%増 |
| 営業利益 | 7,733百万円 | 2,817百万円 | 174.5%増 |
| 経常利益 | 8,139百万円 | 2,979百万円 | 173.2%増 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 6,210百万円 | 2,225百万円 | 179.1%増 |
財政状態
総資産は前期末の34,383百万円から41,692百万円となった。現金及び預金、売掛金、商品及び製品等の棚卸資産が増加したことに加え、車載部品を量産するための射出成形機や光通信用部品の製造装置等の機械装置及び運搬具が増加したことによる。純資産は前期末の28,144百万円から34,041百万円となった。自己資本比率は81.2%(前期末81.4%)、1株当たり純資産は3,785.69円(前期末3,142.58円)となった。キャッシュ・フローは、営業活動によるキャッシュ・フローが5,484百万円の収入、投資活動によるキャッシュ・フローが879百万円の支出、財務活動によるキャッシュ・フローが712百万円の支出となり、現金及び現金同等物の期末残高は11,255百万円となった。
| 項目 | 2026年3月期 | 2025年3月期 |
|---|---|---|
| 総資産 | 41,692百万円 | 34,383百万円 |
| 純資産 | 34,041百万円 | 28,144百万円 |
| 自己資本比率 | 81.2% | 81.4% |
| 1株当たり純資産 | 3,785.69円 | 3,142.58円 |
通期業績予想
次期2027年3月期は5ヶ年の中期経営計画『マスタープラン2022』の最終年度にあたる。同社は「顧客接点の活性化」「新製品・新技術開発の加速」「ものづくり力の強化」「経営基盤の強化」の4つの基本戦略をベースに成長戦略とサステナブル戦略を遂行するとしている。次期の連結業績は、売上高34,000百万円(前期比13.0%増)、営業利益8,300百万円(同7.3%増)、経常利益8,400百万円(同3.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益6,400百万円(同3.0%増)を見込む。中期経営計画で掲げていた2027年3月期の目標は当期に1年前倒しで達成しており、この予想値が中期経営計画最終年度の目標額となる。
| 項目 | 2027年3月期（予想） | 増減率 |
|---|---|---|
| 売上高 | 34,000百万円 | 13.0%増 |
| 営業利益 | 8,300百万円 | 7.3%増 |
| 経常利益 | 8,400百万円 | 3.2%増 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 6,400百万円 | 3.0%増 |
株主還元
当期の年間配当金は1株当たり100円(中間40円、期末60円)となり、前期の65円から増配となった(配当性向14.4%)。次期は1株当たり年間120円(中間60円、期末60円)を予定しており、予想配当性向は16.8%となる。
| 項目 | 2026年3月期（実績） | 2027年3月期（予想） |
|---|---|---|
| 1株当たり年間配当金 | 100円 | 120円 |
| 配当性向 | 14.4% | 16.8% |
本記事は精工技研が公表した2026年3月期決算短信をもとに作成しています。決算短信は監査法人の監査対象外です。
※本記事は精工技研が公開したIR資料（直近の通期決算短信）に基づく簡易サマリーであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
