ヤマシンフィルタ

ヤマシンフィルタ、2026年3月期は増収減益 創業以来最高水準の売上高を達成

決算サマリー 2026.08.20
ヤマシンフィルタ、2026年3月期は増収減益 創業以来最高水準の売上高を達成

※本記事はヤマシンフィルタが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

ヤマシンフィルタの2026年3月期(2025年4月-2026年3月)連結業績は、売上高209億41百万円(前期比4.2%増)、営業利益25億92百万円(前期比1.4%減)、経常利益25億35百万円(前期比5.0%減)、当期純利益17億18百万円(前期比0.3%減)の増収減益となった。建機用フィルタ事業における新車需要の増加により売上高は創業以来最高水準を達成した一方、新規事業立ち上げに伴う先行投資とエアフィルタ事業の業績低調により営業利益は減益となった。2027年3月期は売上高・営業利益・経常利益・当期純利益いずれも過去最高を更新する見通し。

目次

連結業績(当期 実績)

建機用フィルタ事業における新車需要の増加とライン品の伸長により増収となったが、新規事業(機能素材)立ち上げに伴う先行投資とエアフィルタ事業の業績低調により営業利益・経常利益・当期純利益は前期を下回った。自己資本比率は81.3%。

項目2026年3月期2025年3月期増減率
売上高20,941百万円20,104百万円4.2%
営業利益2,592百万円2,630百万円△1.4%
経常利益2,535百万円2,669百万円△5.0%
当期純利益1,718百万円1,723百万円△0.3%
業績ハイライト(2026年3月期実績・2027年3月期期初予算)
出典:2026年3月期 決算説明資料 P.2

セグメント別(建機用フィルタ・エアフィルタ)の状況

建機用フィルタ事業は新車需要の増加によりライン品が大きく伸長し、売上高18,654百万円(前期比6.7%増)、営業利益2,713百万円(前期比6.2%増)と増収増益。エアフィルタ事業は基幹システム入れ替えに伴う混乱は収束したものの、売上高2,286百万円(前期比12.5%減)、営業利益は△120百万円と減収赤字化した。

セグメント指標2026年3月期2025年3月期
建機用フィルタ売上高18,654百万円17,489百万円
建機用フィルタ営業利益2,713百万円2,554百万円
エアフィルタ売上高2,286百万円2,615百万円
エアフィルタ営業利益△120百万円75百万円
2026年3月期通期実績 セグメント別損益
出典:2026年3月期 決算説明資料 P.12

通期業績予想(2027年3月期)

2027年3月期は建機用フィルタ事業における新車需要の回復や高付加価値製品の供給によるシェア拡大、エアフィルタ事業の収益性改善により増収増益を見込む。新規事業は「機能素材」セグメントとして独立開示される。中東情勢や米国関税による業績影響は軽微とし、業績見通しには織り込んでいない。

項目2027年3月期 予想2026年3月期(実績)
売上高22,560百万円20,941百万円
営業利益2,825百万円2,592百万円
経常利益2,775百万円2,535百万円
当期純利益2,005百万円1,718百万円
2027年3月期見通し セグメント別損益
出典:2026年3月期 決算説明資料 P.18

株主還元

2026年3月期の1株当たり年間配当金は18.0円(前期12.0円)、連結配当性向は73.1%、DOEは5.5%、総還元性向は150.1%。2027年3月期は資本を成長投資へ重点配分する方針のもと、年間配当金20.0円(配当性向69.7%、DOE6.1%、総還元性向97.5%)を予定している。

項目2026年3月期(実績)2027年3月期(予想)
1株当たり年間配当金18.0円20.0円
連結配当性向73.1%69.7%
DOE5.5%6.1%
総還元性向150.1%97.5%
株主還元(配当金・DOE・配当性向・総還元性向)
出典:2026年3月期 決算説明資料 P.22

中期経営計画/トピック

エクイティストーリー「YAMASHIN FILTER VISION 2030」の実現に向け、新規事業確立に向けた体制整備と先行投資を実施し、機能素材事業セグメントを立ち上げた。機能テキスタイル分野ではアパレル市場への製品供給を開始したほか、ライフサイエンス・産業資材分野では大学や研究機関との共同研究、他社とのアライアンスが進展している。

※本記事はヤマシンフィルタが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

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