※本記事はアマダが公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
アマダは2026年3月期の連結決算(IFRS)で、売上収益437,372百万円(前期比10.3%増)、営業利益44,798百万円(前期比8.7%減)、税引前利益45,706百万円(前期比7.0%減)、親会社の所有者に帰属する当期利益30,554百万円(前期比5.7%減)となった。M&Aによる事業寄与やデータセンター関連投資の拡大が増収に寄与した一方、米国の関税影響や人件費上昇などのコスト増により減益となった。
連結業績(2026年3月期 実績)
| 項目 | 2026年3月期 | 2025年3月期 | 増減率 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 437,372百万円 | 396,670百万円 | 10.3%増 |
| 営業利益 | 44,798百万円 | 49,076百万円 | 8.7%減 |
| 税引前利益 | 45,706百万円 | 49,157百万円 | 7.0%減 |
| 親会社の所有者に帰属する当期利益 | 30,554百万円 | 32,386百万円 | 5.7%減 |
キャッシュ・フローについては、営業活動によるキャッシュ・フローが58,065百万円の収入、投資活動によるキャッシュ・フローが25,168百万円の支出、財務活動によるキャッシュ・フローが13,741百万円の収入となり、現金及び現金同等物の期末残高は153,626百万円となった。
事業別の状況
金属加工機械事業は、板金部門の欧州向け低迷などが影響したほか、微細溶接部門もEV市場の停滞に伴うバッテリー関連投資の抑制を受け、いずれも減収減益となった。一方、金属工作機械事業は、2025年5月に連結子会社化したエイチアンドエフによる自動車関連の大型案件の貢献などにより大きく伸長し、増収増益となった。
地域別の状況
地域別では、北米はデータセンターやインフラ関連向けの設備投資需要を捉えて売上を伸ばした。一方、欧州は輸出減少に伴う景気低迷を背景に設備投資の先送りが広がり、苦戦した。アジア他は米国関税や中国景気減退の影響で設備投資に慎重な姿勢が見られたものの、データセンター関連向けの需要が下支えとなった。
株主還元
株主還元については、連結配当性向を目安とした配当と、資本効率を意識したDOE(株主資本配当率)を基準とする方針を継続しているほか、自己資本水準の適正化に向けて余剰資金を活用した自己株式の取得も積極的に実施する方針である。
| 項目 | 2026年3月期(実績) |
|---|---|
| 1株当たり年間配当金 | 62円 |
| 配当性向 | 64.1% |
次期業績見通し
次期については、前期に連結子会社化したエイチアンドエフ及びビアメカニクスの通期寄与などにより、売上収益・営業利益・親会社の所有者に帰属する当期利益のいずれも前期を上回る計画としている。
| 項目 | 2027年3月期(予想) | 増減率 |
|---|---|---|
| 売上収益 | 460,000百万円 | 5.2%増 |
| 営業利益 | 48,000百万円 | 7.1%増 |
| 親会社の所有者に帰属する当期利益 | 34,000百万円 | 11.3%増 |
本記事はアマダが公表した2026年3月期決算短信をもとに作成しています。決算短信は監査法人の監査対象外です。
※本記事はアマダが公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
