サイエンスアーツ

サイエンスアーツ、2025年8月期は営業利益が黒字転換 売上高39.7%増

決算サマリー 2026.08.27
サイエンスアーツ、2025年8月期は営業利益が黒字転換 売上高39.7%増

※本記事はサイエンスアーツが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

サイエンスアーツの2025年8月期は、売上高1,654百万円(前期比+39.7%)となった。フロントラインワーカー向けIP無線アプリ「Buddycom」の利用料が908百万円(+38.9%)、付随するアクセサリー売上が744百万円(+41.7%)と、いずれも大手企業の横展開や中小企業の新規開拓が奏功し伸長した。

利益面では、営業利益が107百万円(前期は営業損失△31百万円)と黒字転換し、営業利益率も6.5%(前期△2.6%)まで改善した。経常利益は92百万円(前期経常損失△34百万円)、当期純利益は112百万円(前期当期純損失△31百万円)となり、期初の修正計画に対しても営業利益で進捗率242.9%と大きく上回って着地した。

目次

連結業績(2025年8月期 実績)

単位は百万円。前期は営業損失・経常損失・当期純損失であったため、前期比は「―」表記とした(資料の表記に準拠)。

項目2025年8月期2024年8月期前期比
売上高1,6541,184+39.7%
売上総利益1,009678+49.0%
営業利益又は営業損失107△31
経常利益又は経常損失92△34
当期純利益又は当期純損失112△31

製品別売上高の状況

サブスクリプション型のBuddycom利用料と、周辺アクセサリー販売が売上の中心。両方とも前期比で増収となった。単位は百万円。

項目2025年8月期2024年8月期前期比
Buddycom利用料908654+38.9%
アクセサリー744525+41.7%
その他15-71.4%
損益計算書(通期)
出典:サイエンスアーツ 2025年8月期通期決算説明資料 P.22

主要KPI

年間経常収益(ARR)は1,068百万円(前期比+44.6%)と好調に推移。契約社数は中小企業への展開拡大により期末時点で1,562社(前年同期比+45.0%)となり、従業員数も開発・営業人員の採用強化により62名(前期比+24.0%)に増員した。

指標2025年8月期2024年8月期前期比
年間経常収益(ARR)(百万円)1,068739+44.6%
契約社数(社)1,5621,077+45.0%
従業員数(人)6250+24.0%
年間経常収益(ARR)の推移
出典:サイエンスアーツ 2025年8月期通期決算説明資料 P.28

通期業績予想(2026年8月期)

2026年8月期の会社計画は、売上高2,069百万円(前期比+25.1%)、営業利益150百万円(+40.0%)、営業利益率7.3%(前期比+0.8pt)。Buddycom利用料の継続的な成長を見込む一方、アクセサリー売上は前期ほどの買い替え需要は想定していない。販管費は開発・営業人員の増員に加え、2027年春の本社移転に伴う一時費用(加速償却)43百万円を計上し1,159百万円を計画する。

項目2026年8月期計画2025年8月期(実績)前期比
売上高2,0691,654+25.1%
Buddycom利用料1,236908+36.0%
アクセサリー833744+12.0%
売上総利益1,3101,009
販管費1,159902+28.5%
営業利益150107+40.0%
経常利益14892
当期純利益120112
年間経常収益(ARR)1,3771,068+28.9%
2026年8月期の見通し(PL)
出典:サイエンスアーツ 2025年8月期通期決算説明資料 P.26

中長期計画・資本業務提携

中長期計画では2030年8月期に売上高50億円以上、営業利益10億円以上、営業利益率20%以上、CAGR30%超を数値目標として掲げる(M&A、海外進出、IP無線機は除く)。2024年10月に開示した楽天グループとの資本業務提携による調達資金を活用し、人員増加を見込んだ2027年春の本社移転を決議した。またJVCケンウッドとの共同開発によるIP無線機のプロトタイプをCEATEC 2025で展示するなど、IP無線機×Buddycomによる新市場開拓や北米展開、AIエージェントの活用にも取り組んでいる。

中長期計画(2030年8月期数値目標)
出典:サイエンスアーツ 2025年8月期通期決算説明資料 P.32

※本記事はサイエンスアーツが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

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