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ジーフット、2026年2月期は売上高569億円に減収 最終赤字3,257百万円に拡大

決算サマリー 2026.08.13
ジーフット、2026年2月期は売上高569億円に減収 最終赤字3,257百万円に拡大

※本記事はジーフットが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

株式会社ジーフット(証券コード:2686)が発表した2026年2月期(2025年3月1日〜2026年2月28日)の連結決算は、売上高56,906百万円(前期比5.1%減)、営業損失2,388百万円(前期は805百万円の損失)、経常損失2,630百万円(前期は1,273百万円の損失)、親会社株主に帰属する当期純損失3,257百万円(前期は1,060百万円の損失)となった。売上高は過去4期にわたり一貫して減少しており、前期にいったん縮小した最終赤字も当期は再び拡大した。自己資本比率は△7.3%(前期末は3.0%)で、期末純資産は△2,359百万円と再びマイナスに転じている。

目次

連結業績(当期 実績)

連結対象会社は国内連結子会社の株式会社プレステージシューズ(持分比率100.0%)。1株当たり当期純損失は△76.51円(前期△24.92円)。売上高・利益とも前期から悪化した。

項目当期(2026年2月期)前期(2025年2月期)増減
売上高56,906百万円59,975百万円△3,069百万円(△5.1%)
営業損失△2,388百万円△805百万円損失1,583百万円拡大
経常損失△2,630百万円△1,273百万円損失1,357百万円拡大
親会社株主に帰属する当期純損失△3,257百万円△1,060百万円損失2,197百万円拡大
1株当たり当期純損失△76.51円△24.92円
自己資本比率△7.3%3.0%△10.3pt
業績ハイライト
出典:株式会社ジーフット 2026年2月期 決算補足説明資料 P.3

通期業績の推移(過去4期比較)

2023年2月期から2026年2月期にかけて、連結売上高は65,695百万円→64,601百万円→59,975百万円→56,906百万円と一貫して減少している。損益面では2025年2月期に赤字幅がいったん縮小したものの、2026年2月期は再び拡大した。

項目2023年2月期2024年2月期2025年2月期2026年2月期
売上高65,695百万円64,601百万円59,975百万円56,906百万円
営業損失△4,804百万円△1,081百万円△805百万円△2,388百万円
経常損失△5,004百万円△1,363百万円△1,273百万円△2,630百万円
親会社株主に帰属する当期純損失△5,523百万円△1,768百万円△1,060百万円△3,257百万円
損益計算書
出典:株式会社ジーフット 2026年2月期 決算補足説明資料 P.7

商品カテゴリー別の状況

商品売上高(単体)を区分別にみると、構成比が最も高いのはスポーツ靴で、当期は23,013百万円(前期25,177百万円)となった。子供靴13,294百万円(前期13,600百万円)、婦人靴9,213百万円(前期9,417百万円)、紳士靴6,167百万円(前期6,598百万円)、その他5,217百万円(前期5,181百万円)で、その他を除く全区分が前期比で減少した。

商品区分当期(2026年2月期)前期(2025年2月期)
婦人靴9,213百万円9,417百万円
紳士靴6,167百万円6,598百万円
子供靴13,294百万円13,600百万円
スポーツ靴23,013百万円25,177百万円
その他5,217百万円5,181百万円
合計56,906百万円59,975百万円
商品売上高の内訳
出典:株式会社ジーフット 2026年2月期 決算補足説明資料 P.8

財政状態

当期末の総資産は32,194百万円(前期末29,725百万円)、純資産は△2,359百万円(前期末904百万円)で、純資産は再びマイナスとなった。自己資本比率は△7.3%(前期末3.0%)。

項目当期末(2026年2月期)前期末(2025年2月期)
総資産32,194百万円29,725百万円
純資産△2,359百万円904百万円
自己資本比率△7.3%3.0%
主要指標(店舗数・従業員数等の推移)
出典:株式会社ジーフット 2026年2月期 決算補足説明資料 P.9

通期業績予想

本資料(決算補足説明資料)には、次期(2027年2月期)の業績予想に関する記載はない。

株主還元

本資料には配当や自己株式取得等、株主還元に関する記載はない。

※本記事はジーフットが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

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