※本記事は相模ゴム工業が公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
相模ゴム工業は2026年3月期(93期)の決算説明資料を公表した。売上高は5,911百万円(前期比103.9%)と増収となり、営業利益は180百万円となって前期の営業損失から黒字転換を果たした。経常利益は587百万円(同112.4%)と増益だったが、親会社株主に帰属する当期純利益は283百万円(同72.2%)と前期を下回った。EBITDA(営業利益+減価償却費)は902百万円(同134.1%)となった。
連結業績(2026年3月期 実績)
売上総利益は1,564百万円(前期比106.5%)で、売上総利益率は26.5%(前期比+0.7pt)に改善した。販売費及び一般管理費は1,383百万円(同92.1%、△119百万円)に減少した。原材料価格やエネルギーコストの高騰が続くなか、継続的な原価管理の徹底と市場環境を踏まえた価格改定により、収益構造の改善が進んだ。
| 項目(百万円) | 92期実績(2025年3月期) | 93期実績(2026年3月期) | 前期比増減 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 5,687 | 5,911 | +223 (103.9%) |
| 売上総利益 | 1,468 | 1,564 | +95 (106.5%) |
| 売上総利益率 | 25.8% | 26.5% | +0.7pt |
| 販売費及び一般管理費 | 1,502 | 1,383 | △119 (92.1%) |
| 営業利益 | △33 | 180 | +214 (黒字転換) |
| 経常利益 | 522 | 587 | +65 (112.4%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 392 | 283 | △109 (72.2%) |
| EBITDA | 672 | 902 | +229 (134.1%) |
セグメント別の状況
ヘルスケアは売上高4,675百万円、営業利益762百万円(前期比125%)。越境ECによる新たな販売ルートの開拓、ディスカウントストアでのインバウンド需要やECマーケットプレイスでの販売が好調に推移した。原材料費等の高騰に対しては価格改定により原価上昇分を一部吸収し、粗利率を改善した。プラスチックは売上高1,190百万円、営業利益△35百万円で、付加価値の高い加工品へのシフトを継続的に推進した結果、前年より赤字幅は半分以下に減少した。その他は売上高44百万円、営業利益△43百万円で、事業の「選択と集中」を進め、不採算事業の縮小・整理により赤字幅が縮小した。
| セグメント | 指標 | 2026年3月期(93期) | 前期比・備考 |
|---|---|---|---|
| ヘルスケア | 売上高 | 4,675百万円 | – |
| ヘルスケア | 営業利益 | 762百万円 | 前期比125% |
| プラスチック | 売上高 | 1,190百万円 | – |
| プラスチック | 営業利益 | △35百万円 | 前年より赤字幅が半分以下に減少 |
| その他 | 売上高 | 44百万円 | – |
| その他 | 営業利益 | △43百万円 | 赤字幅が大幅に減少 |

中期経営計画・数値目標
2025年6月20日発表の中期経営計画では、「ウレタンコンドーム市場への集中投資」「海外展開の強化」「高収益事業への転換」「体制強化によるブランド価値の最大化」を基本戦略に掲げた。2030年3月期(97期)を目標年度とし、売上高80億円、営業利益10億円、営業利益率12.5%、海外売上比率40%、ROE12.5%を数値目標としている。
| 項目 | 2030年3月期(97期)目標 |
|---|---|
| 売上高 | 80億円 |
| 営業利益 | 10億円 |
| 営業利益率 | 12.5% |
| 海外売上比率 | 40% |
| ROE | 12.5% |


株主還元
安定的かつ継続的な利益還元を基本方針とし、2026年3月期の配当および2027年3月期の配当予想は、引き続き1株当たり10円を維持するとしている。
| 項目 | 2026年3月期(93期)実績 | 2027年3月期(94期)予想 |
|---|---|---|
| 1株当たり配当金 | 10円 | 10円 |
トピック
社長メッセージでは、創業100年を6年後に控えるなかで「第2創業」の好機と捉え、本業の強化に加え事業ポートフォリオの見直しや成長領域への投資を進め、成長投資と株主還元のバランスを重視した経営に取り組む方針が示された。経営推進体制の刷新や継続的な人材登用の積極化、本業領域における競争力強化への継続投資を進めるとしている。

※本記事は相模ゴム工業が公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。