※本記事は西川ゴム工業が公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
西川ゴム工業（5161）の2026年3月期連結業績は、売上高1,221億円（前期比+1.2%、5期連続増収）、営業利益90億円（同+23.6%、3期連続増益）、経常利益111億円（同+46.9%、2期ぶり増益）、親会社株主に帰属する当期純利益109億円（同+176.9%、2期ぶり増益）となった。売上高・経常利益・当期純利益は過去最高を更新し、北米セグメントの受注車種増産や為替の寄与、メキシコ拠点の原価改善が業績を牽引した。2027年3月期は外部環境の不確実性の高まりや自動車生産台数の減少、材料価格の高騰を前提に、減収減益を見込む。
連結業績（2026年3月期 実績）
米国における関税影響等はあったものの、売上高・各段階利益（営業利益を除く）は過去最高を更新した。営業利益は人的資本投資等の増加影響があったが、特に北米における原価低減が進展し収益性が大幅に改善、3期連続の増益となった。政策保有株式の売却により投資有価証券売却益44億円を特別利益に計上したことも当期純利益の押し上げに寄与した。ROEは4.6%から12.5%（+7.9pt）、ROICは4.7%から5.5%（+0.8pt）に上昇。自己株式取得の実施により自己資本比率は63.5%から59.6%（△3.9pt）に低下し、参考指標のPBRは1.08倍から1.46倍に上昇した。
| 項目 | 2026年3月期 | 2025年3月期 | 増減 | 増減率 |
|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 122,138百万円 | 120,639百万円 | +1,498百万円 | +1.2% |
| 営業利益（営業利益率） | 9,052百万円（7.4%） | 7,324百万円（6.1%） | +1,727百万円 | +23.6% |
| 経常利益 | 11,189百万円 | 7,617百万円 | +3,572百万円 | +46.9% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 10,960百万円 | 3,957百万円 | +7,002百万円 | +176.9% |
セグメント別の状況
日本は自動車生産台数が前期比で減少するも価格改定等により売上高は微増、人的資本投資の増加等により減益となった。北米は受注車種の増産と為替の寄与により増収、原価改善プロジェクトによりメキシコ拠点の業績が大幅に改善し増益となった。東アジアは日本車シェアの低迷により減収となったが、原価低減活動と中国内陸部の新工場稼働等により増益。東南アジアは自動車生産台数の減少により減収となったが、原価低減活動の推進により利益率は維持した。
| セグメント | 指標 | 2026年3月期 | 2025年3月期 |
|---|---|---|---|
| 日本 | 売上高 | 57,863百万円 | 57,710百万円 |
| 日本 | 営業利益（営業利益率） | 4,095百万円（7.1%） | 4,767百万円（8.3%） |
| 北米 | 売上高 | 47,646百万円 | 45,239百万円 |
| 北米 | 営業利益（営業利益率） | 1,780百万円（3.7%） | △145百万円（△0.3%） |
| 東アジア | 売上高 | 10,469百万円 | 11,025百万円 |
| 東アジア | 営業利益（営業利益率） | 627百万円（6.0%） | 365百万円（3.3%） |
| 東南アジア | 売上高 | 12,184百万円 | 12,876百万円 |
| 東南アジア | 営業利益（営業利益率） | 2,432百万円（20.0%） | 2,542百万円（19.7%） |
通期業績予想（2027年3月期）
中東情勢など外部環境の不確実性等が高いことに加え、自動車生産台数の減少および材料価格の高騰を前提として、2027年3月期は減収減益を見込む。売上の減少に伴う操業度益の低下および材料価格の高騰等により、営業利益は減益の見込み。想定為替レートは対米ドル156円（2025年12月末実績156.56円）。
| 項目 | 2027年3月期予想 | 2026年3月期実績 | 増減率 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 118,000百万円 | 122,138百万円 | △3.4% |
| 営業利益（営業利益率） | 7,500百万円（6.4%） | 9,052百万円（7.4%） | △17.1% |
| 経常利益 | 8,600百万円 | 11,189百万円 | △23.1% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 6,500百万円 | 10,960百万円 | △40.7% |
| 1株当たり当期純利益 | 174.24円 | 293.81円 | △119.57円 |
株主還元
当期末の配当はDOE8%程度とする配当方針に基づき92円/株とする（中間配当91円/株に対しプラス1円）。2027年3月期も同様にDOE8%程度の配当方針を維持し、年間配当は184円/株を予定する。2026年3月期は発行済株式総数の約6%相当（約74億円）の自己株式取得を実施し株主資本圧縮を進めた。自己株式取得は2026年3月期から6年間で発行済株式総数の6%実施する方針とし、2025年9月9日時点で目標取得数を達成。2025年10月31日には299万株（発行済株式総数の7.48%）の消却を実行した。
| 項目 | 2027年3月期予想 | 2026年3月期予定 |
|---|---|---|
| 年間配当金 | 184円（対前年+1円増配） | 183円（前回予想+1円増配） |
| 配当利回り | 5.8% | 5.7% |
| 配当性向 | 102.6% | 62.3% |
中期経営計画／トピック
2030年グローバル中長期経営計画に基づき、差別化製品「E Square®」（イースクエア）の拡販や海外関係会社への技術移転、欧州自動車メーカー向けの営業体制強化（第二営業本部）を推進するとともに、原価低減の取り組みを強化し収益性向上を図る。資本政策では、最適な自己資本比率を55%と定めROE9%を目指す方針のもと、2028年3月期までに100億円規模の政策保有株式売却を計画。2026年3月期末時点で売却総額4,937百万円（目標額の49%、売却益4,419百万円）に達し、純資産の約5%（約49億円）に相当する売却を実施した。
※本記事は西川ゴム工業が公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
