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TOブックス、2026年4月期は売上高117.9億円 営業利益19.8億円で最高益

決算サマリー 2026.08.19
TOブックス、2026年4月期は売上高117.9億円 営業利益19.8億円で最高益

※本記事はTOブックスが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

株式会社TOブックスは2026年6月15日、2026年4月期(通期)の決算を発表した。TVアニメ化されたIPを中心にノベルとコミックスの販売が好調に推移し、上方修正した業績予想をも上回る進捗となった。売上高は前期比+25.1%の117.9億円、営業利益は同+72.7%の19.8億円となり、売上高・営業利益ともに過去最高を更新した。

目次

連結業績(当期 実績)

売上高は11,795百万円(前期比+25.1%)、営業利益は1,984百万円(同+72.7%)、経常利益は1,954百万円(同+70.6%)、当期純利益は1,310百万円(同+69.0%)となった。営業利益率は16.8%(前期比+4.6pt)に改善した。通期の修正計画(売上高11,000~11,300百万円、営業利益1,700~1,900百万円)に対する達成率は売上高104~107%、営業利益104~117%であった。

項目2024年4月期2025年4月期2026年4月期
売上高8,7359,42611,795
売上原価2,4212,9583,274
売上総利益6,3136,4688,521
販売費及び一般管理費4,7445,3186,537
営業利益1,5691,1491,984
営業利益率18.0%12.2%16.8%
経常利益1,5711,1451,954
当期純利益1,0387751,310
2026年4月期 売上高・営業利益の推移と業績ハイライト
出典:2026年4月期 通期 決算説明資料 P.4

商材別売上高の状況

商材別では、電子書籍が前期比+27.0%の9,096百万円、紙書籍が同+10.9%の1,275百万円、その他が同+27.8%の1,424百万円となった。TVアニメ化タイトルの原作ノベルやコミックスの売り伸ばし効果も寄与し、電子書籍とその他が業績を牽引した。売上総利益は同+31.8%の8,521百万円。

商材2025年4月期2026年4月期YoY
電子書籍7,1629,096+27.0%
紙書籍1,1501,275+10.9%
その他1,1131,424+27.8%
売上総利益6,4688,521+31.8%
2026年4月期 商材別売上高・利益の内訳
出典:2026年4月期 通期 決算説明資料 P.5

通期業績予想

2027年4月期の業績予想は増収減益。2026年4月期のTVアニメ化作品による大幅成長の反動を織り込みつつ、売上高は前期比+6.0%の12,500百万円を計画する。前期の当初予想・修正予想からは売上高・営業利益ともに伸長しており、中長期では右肩上がりの推移を見込むとしている。

項目2026年4月期(実績)2027年4月期(計画)YoY
売上高11,79512,500+6.0%
営業利益1,9841,900△4.3%
営業利益率16.8%15.2%△1.6pt
経常利益1,9541,900△2.8%
当期純利益1,3101,300△0.8%
2027年4月期 通期業績予想
出典:2026年4月期 通期 決算説明資料 P.12

株主還元

2026年4月期は上場後初配当として1株当たり76円の期末配当を実施した。配当性向は18.0%。2027年4月期も配当金は同額の76円を予想し、配当性向は20.6%へ更に上昇させる方針とした。好調な事業環境において成長投資を通じて中長期的な企業価値の向上を図り、株主価値の最大化に努めるとしている。

項目2026年4月期2027年4月期(予想)
当期純利益1,3101,300
配当性向18.0%20.6%
配当金76円76円
株主還元・配当性向の推移
出典:2026年4月期 通期 決算説明資料 P.18

成長戦略/トピック

成長戦略は「安定的なIP創出」「他社IPの活用」「メディアミックス戦略の深化」「海外展開の加速」の4つの軸を掲げる。2026年4月期は「本好きの下剋上」がシリーズ累計1300万部を突破して業績に大きく貢献したほか、「水属性の魔法使い」「穏やか貴族の休暇のすすめ。」などのTVアニメ化タイトルが業績を牽引した。2025年10月にはタイを拠点とする出版社TAMA STUDIO社の株式を取得するなど、海外展開に向けた布石も進めている。

※本記事はTOブックスが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

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