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SANKYO、2026年3月期は減収減益 パチンコは4期連続トップシェア

決算サマリー 2026.08.13
SANKYO、2026年3月期は減収減益 パチンコは4期連続トップシェア

※本記事はSANKYOが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

SANKYOの2026年3月期は、連結売上高179,211百万円(前期比▲6.6%)、営業利益62,484百万円(同▲15.1%)、親会社株主に帰属する当期純利益46,752百万円(同▲13.4%)となった。パチンコ機関連事業の販売台数が増加した一方、パチスロ機関連事業の販売台数が減少し、前期比で減収減益となった。パチンコ機の販売台数シェアは30%超を獲得し、4期連続でトップシェアを達成した。

目次

連結業績(当期実績)

当期は、パチンコ機関連事業の販売台数増加により同事業の売上高は伸長した一方、パチスロ機関連事業の販売台数減少が響き、連結売上高は179,211百万円(前期比▲6.6%)となった。売上総利益率は58.4%(前期58.6%)とほぼ横ばいだったが、研究開発費や販売手数料の増加により販管費が42,185百万円(同+8.9%)に拡大し、営業利益は62,484百万円(同▲15.1%)、経常利益は63,991百万円(同▲14.2%)、親会社株主に帰属する当期純利益は46,752百万円(同▲13.4%)となった。1株当たり当期純利益(EPS)は227.65円(前期比▲18.28円)。

項目当期(2026年3月期)前期(2025年3月期)前期比
売上高179,211百万円191,821百万円▲6.6%
売上総利益104,670百万円112,328百万円▲6.8%
営業利益62,484百万円73,605百万円▲15.1%
経常利益63,991百万円74,587百万円▲14.2%
親会社株主に帰属する当期純利益46,752百万円53,992百万円▲13.4%
EPS227.65円245.93円▲18.28円

セグメント別(事業別)の状況

パチンコ機関連事業は、主力タイトルや人気アニメ作品との新規タイアップ機、「LT3.0プラス」搭載機種などラインナップの充実により販売台数が251,634台(前期比+12.1%)に増加し、売上高119,809百万円(同+11.2%)、営業利益49,386百万円(同+12.7%)と増収増益となった。パチスロ機関連事業は、型式試験の適合状況により新規投入が4タイトルに留まったことなどから販売台数が90,570台(同▲31.1%)に減少し、売上高43,435百万円(同▲31.6%)、営業利益18,924百万円(同▲47.0%)と減収減益となった。補給機器関連事業は売上高15,537百万円(同▲22.9%)、営業利益1,106百万円(同▲24.4%)だった。

セグメント指標当期(2026年3月期)前期(2025年3月期)
パチンコ機関連事業売上高119,809百万円107,725百万円
パチンコ機関連事業営業利益49,386百万円43,815百万円
パチンコ機関連事業販売台数251,634台224,497台
パチスロ機関連事業売上高43,435百万円63,462百万円
パチスロ機関連事業営業利益18,924百万円35,686百万円
パチスロ機関連事業販売台数90,570台131,368台
補給機器関連事業売上高15,537百万円20,161百万円
補給機器関連事業営業利益1,106百万円1,463百万円
パチンコ機関連事業とパチスロ機関連事業のセグメント別決算サマリー
出典:SANKYO 2026年3月期決算説明資料 P.4

通期業績予想

2027年3月期は、パチンコ・パチスロ機販売台数合計は前期比増加を見込むものの、パチンコ事業における新価格方針の推進に伴う販売単価の変化や、商品力強化による研究開発費の増加により、売上高174,000百万円(前期比▲2.9%)、営業利益56,000百万円(同▲10.4%)、経常利益58,000百万円(同▲9.4%)、親会社株主に帰属する当期純利益40,000百万円(同▲14.4%)を見込む。EPSは202.52円(前期比▲25.13円)を予想する。パチンコ機は販売台数シェア30%超を維持し5期連続のトップシェア獲得を、パチスロ機は販売タイトル数の拡充によるシェア向上を目指す。

項目予想(2027年3月期)前期実績(2026年3月期)
売上高174,000百万円179,211百万円
営業利益56,000百万円62,484百万円
経常利益58,000百万円63,991百万円
親会社株主に帰属する当期純利益40,000百万円46,752百万円
EPS202.52円227.65円
2027年3月期業績予想ハイライト
出典:SANKYO 2026年3月期決算説明資料 P.35

株主還元

配当方針は連結配当性向40%を目安とした業績連動型配当を基本とし、1株当たり年間配当金の下限を20円に設定して安定配当の要素も取り入れる。中間配当は、第2四半期累計期間の連結配当性向40%を配当金総額の目安とし、通期の1株当たり配当金予想額の50%を上限として決定する。2026年3月期の年間配当金は90円(前期100円)、2027年3月期は80円を予想する。株価や業績見通し、株主・投資家の意見、経営環境・投資機会などを勘案し、機動的な自己株式取得による追加の株主還元も視野に入れる。

配当方針と株主還元の考え方
出典:SANKYO 2026年3月期決算説明資料 P.31

中期経営計画/トピック

中期経営計画(25/3期~27/3期)の2年目にあたる2026年3月期は、市場環境の変化により中計策定時の数値目標比では下振れとなった一方、期初に見直した修正計画は概ね達成した。パチンコ機は主力タイトルや新規タイアップ機により4期連続のトップシェアを獲得し、パチスロ機は型式試験の適合状況から一部タイトルの投入を先送りしたものの、販売台数シェアではトップグループの地位を確保した。パチンコ市場の縮小に対応する重点施策として、新価格方針「SANKYO YELL(エール)プライス」の導入や、遊技初心者層・休眠層の獲得を目指す「KUGITAMAプロジェクト」を推進している。

中期経営計画の数値目標と実績の比較(2年目までの振り返り)
出典:SANKYO 2026年3月期決算説明資料 P.17

※本記事はSANKYOが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

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