東北化学薬品

東北化学薬品、2025年9月期は増収増益 最終利益80.6%増

決算サマリー 2026.09.05
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※本記事は東北化学薬品が公開したIR資料(直近の通期決算短信)に基づく簡易サマリーであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

東北化学薬品の2025年9月期(連結)は、売上高34,442百万円(前期比7.1%増)、営業利益518百万円(同46.7%増)、経常利益595百万円(同45.9%増)、親会社株主に帰属する当期純利益428百万円(同80.6%増)となり、増収増益となった。次期(2026年9月期)も増収増益を予想している。

目次

連結業績(2025年9月期 実績)

同社グループはビジネス環境の変化に対応するため体質を強化し、積極的な営業活動を進めた。この結果、売上高は34,442百万円、営業利益は518百万円、経常利益は595百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は428百万円となった。1株当たり当期純利益は475.93円(前期263.54円)、自己資本当期純利益率は5.6%(同3.3%)、売上高営業利益率は1.5%(同1.1%)となった。

項目2025年9月期2024年9月期増減率
売上高34,442百万円32,155百万円7.1%増
営業利益518百万円353百万円46.7%増
経常利益595百万円407百万円45.9%増
親会社株主に帰属する当期純利益428百万円237百万円80.6%増

セグメント別の状況

インダストリーでは、国内製造業が諸原料やエネルギーの高騰、人手不足といった悪条件に直面したものの、インバウンドの復活や新工場の設備投資がプラスに働き、順調に推移した。メディカルでは、試薬や消耗品について各施設で新型コロナウイルス感染症の検査数の減少や検査方法の変更があったものの、試薬の新規採用により増加した。アカデミア・ライフサイエンスでは、試薬及び機器の受注増などにより前期を上回った。

財政状態とキャッシュ・フロー

2025年9月期末の総資産は18,422百万円(前期末17,239百万円)となり、前期末に比べ1,183百万円増加した。受取手形及び売掛金、現金及び預金の増加が主な要因である。純資産は8,019百万円(同7,507百万円)となり、前期末に比べ512百万円増加した。利益剰余金とその他有価証券評価差額金の増加が主な要因である。自己資本比率は43.0%(前期末43.0%)、1株当たり純資産は8,798.59円(同8,233.87円)となった。キャッシュ・フローは、営業活動によるキャッシュ・フローが149百万円の収入、投資活動によるキャッシュ・フローが19百万円の収入、財務活動によるキャッシュ・フローが2百万円の支出となり、現金及び現金同等物の期末残高は910百万円となった。

項目2025年9月期2024年9月期
総資産18,422百万円17,239百万円
純資産8,019百万円7,507百万円
自己資本比率43.0%43.0%
1株当たり純資産8,798.59円8,233.87円

2026年9月期の業績予想

2026年9月期の連結業績予想は、売上高35,000百万円(当期比1.6%増)、営業利益530百万円(同2.3%増)、経常利益620百万円(同4.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益430百万円(同0.3%増)としている。同社は、ロシア・ウクライナ問題の長期化やエネルギー等の物価上昇を勘案して見通しを作成したとしている。

項目2026年9月期(予想)増減率
売上高35,000百万円1.6%増
営業利益530百万円2.3%増
経常利益620百万円4.2%増
親会社株主に帰属する当期純利益430百万円0.3%増

株主還元

同社は株主に対して継続的な安定配当を維持していくことを経営の重要政策として位置づけている。2025年9月期の年間配当金は1株当たり125円00銭(期末125円00銭)で、普通配当105円00銭に上場30周年記念配当20円00銭を加えたものである。配当金総額は112百万円、配当性向(連結)は26.3%となった。2026年9月期は記念配当が無くなるため、普通配当として1株当たり105円00銭(期末105円00銭)を予定しており、配当性向は22.0%を見込んでいる。

項目2025年9月期(実績)2026年9月期(予想)
1株当たり年間配当金125円00銭105円00銭
配当性向(連結)26.3%22.0%

本記事は東北化学薬品が公表した2025年9月期決算短信をもとに作成しています。決算短信は監査法人の監査対象外です。

※本記事は東北化学薬品が公開したIR資料(直近の通期決算短信)に基づく簡易サマリーであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

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