※本記事はエヌエフホールディングスが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
株式会社エヌエフホールディングスの2026年3月期は、各事業領域が概ね堅調に推移し、産業用電源システム等注力分野への強化や調達・生産能力強靭化、製品価格改定等の取組みに加え、IoTプラットフォームに係る開発受託収益も加わり、前期比増収増益となった。親会社株主に帰属する当期純利益は、家庭用蓄電システムの事業整理に伴う第4四半期の特別利益計上等の結果、前期比増益となった。
連結業績(2026年3月期 実績)
売上高は9,138百万円(前期比+0.6%)、営業利益は945百万円(同+72.7%)、経常利益は973百万円(同+65.7%)、親会社株主に帰属する当期純利益は647百万円(同+43.7%)となった。1株当たり当期純利益は92円27銭。
| 項目 | 2025年3月期 | 2026年3月期 | 前期比増減率(%) |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 9,083 | 9,138 | +0.6 |
| 営業利益 | 547 | 945 | +72.7 |
| 経常利益 | 587 | 973 | +65.7 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 450 | 647 | +43.7 |
| 1株当たり当期純利益(円・銭) | 64.21 | 92.27 | – |
事業分野別の状況
事業分野別売上高は、校正・修理が686百万円(前年同期比+20.6%)、計測制御デバイス関連が2,370百万円(同+0.1%)、電源パワー制御関連が3,952百万円(同+0.1%)、環境エネルギー関連が2,128百万円(同△3.2%)となった。受注高については、校正・修理676百万円(前年同期比+18.7%)、計測制御デバイス関連2,757百万円(同+11.0%)、電源パワー制御関連4,444百万円(同+15.1%)、環境エネルギー関連1,707百万円(同△15.9%)となった。
| 事業分野 | 売上高 | 前年同期比 |
|---|---|---|
| 校正・修理 | 686百万円 | +20.6% |
| 計測制御デバイス関連 | 2,370百万円 | +0.1% |
| 電源パワー制御関連 | 3,952百万円 | +0.1% |
| 環境エネルギー関連 | 2,128百万円 | △3.2% |

財務状態
2026年3月期末の資産合計は16,514百万円(前期末比△807百万円)、負債合計は2,474百万円(同△1,180百万円)、純資産合計は14,040百万円(同+373百万円)となった。自己資本比率は78.9%(同+6.4pt)と、財務の健全性を確保している。
| 項目 | 2025年3月期末 | 2026年3月期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現預金 | 5,445 | 5,070 | △375 |
| たな卸資産 | 3,808 | 2,799 | △1,009 |
| 資産合計 | 17,321 | 16,514 | △807 |
| 負債合計 | 3,654 | 2,474 | △1,180 |
| 純資産合計 | 13,666 | 14,040 | +373 |
| 自己資本比率 | 72.5% | 78.9% | +6.4% |

通期業績予想(2027年3月期)
2027年3月期の連結業績予想は、売上高9,500百万円(前期比+4.0%)、営業利益980百万円(同+3.6%)、経常利益1,000百万円(同+2.7%)、親会社株主に帰属する純利益700百万円(同+8.1%)としている。1株当たり純利益は99円73銭を見込む。
| 項目 | 2026年3月期(実績) | 2027年3月期(予想) | 増減率(%) |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 9,138 | 9,500 | +4.0 |
| 営業利益 | 945 | 980 | +3.6 |
| 経常利益 | 973 | 1,000 | +2.7 |
| 親会社株主に帰属する純利益 | 647 | 700 | +8.1 |
| 1株当たり純利益(円・銭) | 92.27 | 99.73 | – |

株主還元
配当については、中長期的な発展を見据え、経営的・総合的観点から、安定配当を基本に業績等を総合的に勘案して決定する方針としている。2026年3月期の配当は1株当たり36円(前期比+4円)とし、2027年3月期の配当も1株当たり36円と予想している。

※本記事はエヌエフホールディングスが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。