※本記事はマクセルが公開したIR資料（直近の通期決算短信）に基づく簡易サマリーであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
マクセルが発表した2026年3月期の連結業績は、売上高が前期比0.3%減の129,429百万円、営業利益が15.3%減の7,891百万円、経常利益が12.0%減の8,601百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が102.0%増の8,260百万円となった。医療機器用やインフラ用途を中心とした一次電池や塗布型セパレータなどの産業用部材が好調に推移した一方、半導体関連製品や健康・理美容製品の減収に原材料費高騰の影響も加わり営業減益となった。最終利益は連結子会社の持分譲渡に伴う特別利益の計上により増加した。2027年3月期は売上高143,000百万円、営業利益10,000百万円を見込む。
連結業績（2026年3月期 実績）
2026年3月期の売上高は129,429百万円と前期比0.3%減少した。決算短信によると、一次電池や塗布型セパレータなどの増収、ライセンス収入の増加があったものの、二次電池や半導体関連製品、健康・理美容製品が減収となった。利益面では、半導体関連製品や健康・理美容製品の減収に原材料費高騰の影響も加わり、営業利益は15.3%減の7,891百万円、経常利益は12.0%減の8,601百万円となった。親会社株主に帰属する当期純利益は、連結子会社の持分譲渡に伴う特別利益の計上により102.0%増の8,260百万円となった。なお、当連結会計年度より報告セグメント区分を変更している。
| 項目 | 2026年3月期 | 2025年3月期 | 増減率 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 129,429百万円 | 129,806百万円 | 0.3%減 |
| 営業利益 | 7,891百万円 | 9,318百万円 | 15.3%減 |
| 経常利益 | 8,601百万円 | 9,770百万円 | 12.0%減 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 8,260百万円 | 4,090百万円 | 102.0%増 |
財政状態とキャッシュ・フロー
2026年3月期末の総資産は180,467百万円となり、前期末の164,514百万円から増加した。決算短信によると、マクセルサクラ株式会社の取得によるのれんの計上および建設仮勘定の増加により固定資産が増加したことが主な要因である。負債は長期借入金の借入れなどにより増加した。純資産は、親会社株主に帰属する当期純利益を計上したものの、自己株式の取得および配当金の支払いにより90,183百万円へ減少し、自己資本比率は前期末の55.5%から48.2%へ低下した。
キャッシュ・フローは、営業活動によるキャッシュ・フローが8,372百万円の収入、投資活動によるキャッシュ・フローが14,505百万円の支出、財務活動によるキャッシュ・フローが2,911百万円の収入となり、現金及び現金同等物の期末残高は31,557百万円となった。投資活動は連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出および有形固定資産の取得による支出が主な内容で、財務活動は長期借入れによる収入があった一方、自己株式の取得や配当金の支払いによる支出があった。
| 項目 | 2026年3月期 | 2025年3月期 |
|---|---|---|
| 総資産 | 180,467百万円 | 164,514百万円 |
| 純資産 | 90,183百万円 | 94,171百万円 |
| 自己資本比率 | 48.2% | 55.5% |
| 1株当たり純資産 | 2,361円80銭 | 2,118円37銭 |
株主還元
2026年3月期の1株当たり年間配当金は、中間25円00銭・期末25円00銭の合計50円00銭で前期と同額となった。配当金総額は2,001百万円、連結配当性向は24.7%である。2027年3月期は中間28円00銭・期末28円00銭の合計56円00銭を予想しており、予想配当性向は30.8%となる。このほか当期は自己株式の取得を実施している。
| 項目 | 2026年3月期（実績） | 2027年3月期（予想） |
|---|---|---|
| 1株当たり年間配当金 | 50円00銭 | 56円00銭 |
| 配当性向（連結） | 24.7% | 30.8% |
2027年3月期の連結業績予想
2027年3月期は、売上高143,000百万円（前期比10.5%増）、営業利益10,000百万円（同26.7%増）、親会社株主に帰属する当期純利益6,700百万円（同18.9%減）を見込む。決算短信では、中期経営計画MEX26の最終年度となる2027年3月期について、ポートフォリオ改革の効果により収益性を向上させるとともに、成長事業の強化と全固体電池を中心とした新事業の早期の業績貢献を図ることで利益成長を実現するとしている。一方、中東情勢の現状が続いた場合には、原材料費や電動力費、輸送費などの高騰によるコスト増、原材料や生産財、副資材の供給不足による生産面への影響、顧客の生産調整や市場の停滞による受注減といったリスクが見込まれるとしている。
| 項目 | 2027年3月期（予想） | 増減率 |
|---|---|---|
| 売上高 | 143,000百万円 | 10.5%増 |
| 営業利益 | 10,000百万円 | 26.7%増 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 6,700百万円 | 18.9%減 |
| 1株当たり当期純利益 | 181円76銭 | － |
決算短信の訂正について
同社は2026年4月27日に公表した2026年3月期決算短信について、期末自己株式数、期中平均株式数および減価償却費に記載した数値に誤りがあったとして、2026年5月22日および2026年6月2日に訂正を公表している。本記事は再訂正後の決算短信に基づいている。
本記事はマクセルが公表した2026年3月期決算短信をもとに作成しています。決算短信は監査法人の監査対象外です。
※本記事はマクセルが公開したIR資料（直近の通期決算短信）に基づく簡易サマリーであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
