※本記事は細谷火工が公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
細谷火工は、2026年3月期の業績を発表した。売上高は2,137百万円(前期比4.8%増)、営業利益は303百万円(前期比4.2%増)、経常利益は306百万円(前期比2.7%増)、当期純利益は213百万円(前期比2.9%減)となった。防衛分野の受注増加や火工品燃焼処分の受託業務の増加により増収となったものの、原材料費やエネルギー価格の上昇が響き、当期純利益は前期をわずかに下回った。
業績（2026年3月期 実績）
国内経済は雇用環境の改善や賃上げの進展、設備投資の増加などにより緩やかな回復基調で推移した一方、米国の通商政策の影響や中東情勢によるエネルギー問題など、景気の下押しリスクが長期化した。同社では原材料の入手難や加工業者の撤退による部材不足など安定調達が困難な状況が続いたが、防衛分野での受注増加や火工品燃焼処分の受託業務の増加により、売上高は前期を上回った。損益面では原材料費やエネルギー価格の上昇などの原価高が影響し収益性は前期に及ばなかったものの、増収効果もあり計画以上の利益を確保した。
| 項目 | 2026年3月期 | 2025年3月期 | 増減率 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 2,137百万円 | 2,038百万円 | +4.8% |
| 営業利益 | 303百万円 | 290百万円 | +4.2% |
| 経常利益 | 306百万円 | 297百万円 | +2.7% |
| 当期純利益 | 213百万円 | 219百万円 | △2.9% |
セグメント別の状況
火工品事業は、防衛分野における一部製品の受注増加や火工品類の処分需要の高まりにより増収となった。賃貸事業も堅調に推移した。
財政状態
総資産は投資有価証券の増加などにより前期末から増加した。純資産も利益剰余金の増加などにより拡大し、自己資本比率は前期末から上昇した。
| 項目 | 2026年3月期 | 2025年3月期 |
|---|---|---|
| 総資産 | 4,828百万円 | 4,482百万円 |
| 純資産 | 3,475百万円 | 3,197百万円 |
| 自己資本比率 | 72.0% | 71.3% |
| 1株当たり純資産 | 868.33円 | 798.76円 |
株主還元
配当については、2026年3月期の年間配当金を前期の17円から15円に引き下げた。次期(2027年3月期)は13円を予定している。
| 項目 | 2026年3月期（実績） | 2027年3月期（予想） |
|---|---|---|
| 1株当たり年間配当金 | 15円 | 13円 |
| 配当性向 | 28.1% | － |
通期業績予想（2027年3月期）
同社は、資源の供給リスクや価格高騰などの懸念材料が多く予断を許さない事業環境が続くとしつつ、火工品類の燃焼処分需要の高まりが継続していることから、次期は増収増益を見込んでいる。
| 項目 | 2027年3月期（予想） | 増減率 |
|---|---|---|
| 売上高 | 2,180百万円 | +2.0% |
| 営業利益 | 310百万円 | +2.3% |
| 経常利益 | 310百万円 | +1.3% |
| 当期純利益 | 220百万円 | +3.1% |
本記事は細谷火工が公表した2026年3月期決算短信をもとに作成しています。決算短信は監査法人の監査対象外です。
※本記事は細谷火工が公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
