※本記事はセントラル硝子が公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
セントラル硝子は2026年3月期の連結決算を発表した。売上高は電子材料・建築用ガラスの増収により前期比2億円増の1,445億円となったが、営業利益は原燃材料費他のコスト増加や低価法の影響により前期比6億円減の100億円となった。一方、経常利益は補助金収入や為替差益の増加により123億円（+1億円）、親会社株主に帰属する当期純利益は減損損失の減少や投資有価証券売却益により84億円（+27億円）と増益となった。業績予想（2026年2月10日公表値）との比較では、為替の円安基調や電子材料の販売増加、一部製品の出荷前倒しなどにより売上高・利益ともに上振れた。
連結業績（2026年3月期 実績）
売上高は増収、営業利益は原燃材料費他のコスト上昇と低価法の影響により減益となった一方、経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益は増益となった。
| 項目 | 2026年3月期 | 2025年3月期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 1,445億円 | 1,442億円 | +2億円 |
| 営業利益 | 100億円 | 106億円 | △6億円 |
| 経常利益 | 123億円 | 122億円 | +1億円 |
| 税金等調整前当期純利益 | 122億円 | 95億円 | +26億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 84億円 | 57億円 | +27億円 |
セグメント別の状況
電子材料はAI向け半導体の需要増加により特殊ガス等が伸長し増収、営業利益は原材料費上昇や在庫減少の影響で前年並み。エネルギー材料は海外での価格競争激化と低価法の影響により減収減益。ライフ＆ヘルスケアは吸入麻酔原薬等の販売数量減や不採算のPAC事業撤退により減収したが、固定費削減や不採算事業撤退の効果で増益。ガラスは建築用ガラス・ガラス繊維の販売好調とコスト上昇分の価格転嫁により増収増益となった。
| セグメント | 売上高(当期) | 営業利益(当期) | 売上高(前期) | 営業利益(前期) |
|---|---|---|---|---|
| 電子材料 | 262億円 | 40億円 | 242億円 | 40億円 |
| エネルギー材料 | 121億円 | △33億円 | 150億円 | △21億円 |
| ライフ＆ヘルスケア | 410億円 | 62億円 | 423億円 | 59億円 |
| ガラス | 596億円 | 28億円 | 585億円 | 25億円 |
| その他 | 55億円 | 3億円 | 43億円 | 3億円 |
| 合計 | 1,445億円 | 100億円 | 1,442億円 | 106億円 |
通期業績予想（2027年3月期）
2027年3月期は、エネルギー材料の回復により売上高は195億円増収の1,640億円を見込む一方、営業利益は原燃材料費をはじめとするコスト上昇の影響により前年並みの100億円を見込む。経常利益は為替差益・補助金収入の減少により103億円（△20億円）、親会社株主に帰属する当期純利益は72億円（△12億円）を見込む。セグメント別では、エネルギー材料が国内新規顧客の伸長や欧州OEMビジネス拡大により売上高252億円（+131億円）・営業損失8億円（+25億円改善）を見込む一方、ガラスは中東情勢に伴う原燃材料費上昇分の価格転嫁が追いつかず、売上高612億円（+16億円）に対し営業利益は13億円（△15億円）と減益を見込む。
| 項目 | 2027年3月期予想 | 2026年3月期実績 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 1,640億円 | 1,445億円 | +195億円 |
| 営業利益 | 100億円 | 100億円 | 0億円 |
| 経常利益 | 103億円 | 123億円 | △20億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 72億円 | 84億円 | △12億円 |
| セグメント | 売上高(2027年3月期予想) | 営業利益(2027年3月期予想) | 売上高(2026年3月期実績) | 営業利益(2026年3月期実績) |
|---|---|---|---|---|
| 電子材料 | 321億円 | 45億円 | 262億円 | 40億円 |
| エネルギー材料 | 252億円 | △8億円 | 121億円 | △33億円 |
| ライフ＆ヘルスケア | 402億円 | 50億円 | 410億円 | 62億円 |
| ガラス | 612億円 | 13億円 | 596億円 | 28億円 |
| その他 | 53億円 | 0億円 | 55億円 | 3億円 |
| 合計 | 1,640億円 | 100億円 | 1,445億円 | 100億円 |
株主還元
成長投資による企業価値向上と安定的な株主還元の両立を基本方針とし、2026年3月期～2028年3月期（中期経営計画Phase1）の1株あたり配当額は170円（過去最高額）を下限とする方針。2026年3月期の年間配当は期末85円を含み170円を予定しており、2027年3月期も積極的な設備投資を進める一方、安定配当の方針に則り年間配当170円を予定している。
中期経営計画
中期経営計画「VISION 2030」では、2025年度（2026年3月期）実績の営業利益100億円・ROE7.0%・ROIC5.1%に対し、Phase1にあたる2027年度に営業利益130億円・ROE8.7%・ROIC6.1%、Phase2の2030年度に営業利益200億円・ROE10%以上・ROIC7.0%の実現を目指すとしている。また資本コストや株価を意識した経営の一環として、B/Sマネジメントによる資本構成の最適化やキャピタル・アロケーションの最適化、ESG経営・エンゲージメントの強化に取り組んでいる。
※本記事はセントラル硝子が公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
