ＴＳＩホールディングス

TSIホールディングス、2026年2月期は増収　営業利益は前期比約2.6倍　純利益は24.9%に減益

決算サマリー 2026.08.26

※本記事はＴＳＩホールディングスが公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

TSIホールディングスの2026年2月期（通期）は、株式会社デイトナ・インターナショナルと株式会社ウォーターフロントの連結寄与により、売上高が前期比106.7%の1,670億円（167,085百万円）となった。営業利益は収益構造改革の効果により前期比264.4%の43億円（4,325百万円）と大幅増益となったが、既存ブランドの売上苦戦の影響で通期計画には未達だった。親会社株主に帰属する当期純利益は、前期の不動産売却益の反動や当期の減損損失などにより前期比24.9%の37億円（3,793百万円）にとどまった。2027年2月期は売上高2,000億円、営業利益75億円を計画している。

連結業績（2026年2月期実績）

売上高は既存主力ブランドの苦戦が続いたものの、デイトナ・インターナショナルおよびウォーターフロントの連結範囲拡大により増収となった。売上総利益は914億円（91,458百万円）、前期比108.9%。仕入先集約やプライシング施策の効果で仕入原価率が改善し、売上総利益率は前期から改善した。販管費は871億円（87,132百万円）、前期比105.8%だが、M&Aの影響を除くと前期比92.1%に抑制されている。営業利益は構造改革による改善効果が約52億円あったことに加え、新規事業／M&Aで+10億円寄与し、前期比264.4%の43億円となった。EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却費）は96億円（9,678百万円）、前期比183.7%。経常利益は受取配当金・不動産収入・為替差益などの営業外収益により54億円（5,440百万円）、前期比262.0%。特別利益に政策保有株式の売却益、特別損失に米国事業ののれん減損18億円を計上した結果、税引前当期純利益は61億円、親会社株主に帰属する当期純利益は37億円（3,793百万円）、前期比24.9%、当期純利益率2.2%となった。

項目	2026年2月期(百万円)	2025年2月期(百万円)	前期比
売上高	167,085	156,606	106.7%
売上総利益	91,458	83,995	108.9%
販管費	87,132	82,359	105.8%
営業利益	4,325	1,636	264.4%
経常利益	5,440	2,076	262.0%
親会社株主に帰属する当期純利益	3,793	15,230	24.9%
EBITDA	9,678	5,269	183.7%

2026年2月期通期決算業績ハイライト — 出典：2026年2月期通期決算説明資料 P.5

販売チャネル別の状況

国内リアル店のうち百貨店は前期の事業撤退・退店の影響で前期比85.3%となった一方、非百貨店はデイトナ・インターナショナルや既存のメンズカジュアルブランドがけん引し前期比112.6%となった。国内EC売上高は前期比130.1%で、9月に連結したデイトナ・インターナショナルが自社EC・3rdECともに大きく貢献した。国内自社EC売上高は前期比112.3%、3rdECは前期比143.7%。一方、海外は米国事業の苦戦継続と前期事業撤退の影響で前期比70.0%、海外ECは前期比52.2%にとどまった。

区分	2026年2月期(百万円)	構成比	前期比
百貨店	15,413	9.2%	85.3%
非百貨店	82,291	49.3%	112.6%
EC(国内・海外合計)	45,945	27.5%	121.6%
海外合計	8,420	5.0%	70.0%
総合計	167,085	100.0%	106.7%

事業トピックス

主力ブランドでは「AVIREX」が前期比118.5%、下期から連結した「FREAK’S STORE」も好調が続き、いずれも2ケタ増収となった。一方、他の主力ブランドは客単価が向上傾向にあるものの、新規顧客獲得や退店などの要因により苦戦した。東洋エンタープライズ株式会社の株式100％取得によるTSIグループ入りに合意し、「TAILOR TOYO」「SUGAR CANE」「BUZZ RICKSON’S」等を展開する同社（年間売上高約44億円規模）を傘下に加える予定で、取得の詳細や今期業績・中期経営計画への影響はクロージング後すみやかに開示するとしている。ECモール「mix.tokyo」は会員登録数が2026年3月時点で約100万人に到達し、第4四半期の会員獲得数は前期比153.6%となった。

通期業績予想（2027年2月期）

2027年2月期は、既存事業の成長やM&A2社の通期貢献等により売上高2,000億円（前期比+19.7%）を計画している。営業利益は収益構造改革の効果発現も加わり75億円（前期比+73.4%）を見込み、経常利益は72億円（前期比+32.3%）、当期純利益は77億円を計画している。なお、中期経営計画「TIP27」の最終年度目標だった営業利益100億円からは修正しており、既存事業の売上目標に対して約100億円程度の下振れが足元の状況であることが理由。売上高・純利益・ROE・DOEについては目標達成の見込みとしている。

項目	2027年2月期(計画)	2026年2月期(実績)	前期比
売上高	2,000億円	1,670億円	+19.7%
営業利益	75億円	43億円	+73.4%
経常利益	72億円	54億円	+32.3%
当期純利益	77億円	37億円	–

2027年2月期通期連結業績予想 — 出典：2026年2月期通期決算説明資料 P.24

株主還元

還元方針は配当性向30％以上を指標とし、中期経営計画「TIP27」期間中は特別配当を加算する。2026年2月期の配当は40円（うち特別配当15円、配当性向61%）とした。2027年2月期は基本配当55円（配当性向41.6%）に特別配当15円を加えた70円（同53.0%）を予定しており、これにより過去最高水準となるとともに、TIP27で当初目標としたDOE4%を達成する見込みとしている。自己株式取得については、取得期間を2026年4月13日～2026年10月30日、取得し得る株式の総数を3,300,000株、取得総額上限を30億円として発表した。TIP27期間の3か年累計での自己株式取得は207億円となり、当初目標の100億円を大きく上回る規模となった。