※本記事はRS Technologiesが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
RS Technologiesの2025年12月期は、売上高76,707百万円(前同比+29.6%)、営業利益14,281百万円(前同比+8.9%)、経常利益16,635百万円(前同比+6.2%)となり、売上高・営業利益・経常利益はいずれも過去最高を更新した。親会社株主に帰属する当期純利益は9,297百万円(前同比△1.6%)となった。前期・当期共にRSPDH取得による負ののれんを計上しており、当該負ののれんを除去した場合は前期比984百万円増加となる。

連結業績(2025年12月期 実績)
国内外の半導体工場からの再生ウェーハ需要は良好で、三本木・台南工場はフル稼働で生産した。パワー半導体需要の回復により主力のパワー半導体向け8インチウェーハの出荷枚数が増加したほか、RSPDHの光ピックアップモジュール前倒し生産が増収増益に寄与した(単位:百万円。1株当たり当期純利益は円)。
| 項目 | 2025年12月期 | 2024年12月期 | 前同比 | 差額 |
|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 76,707 | 59,200 | 29.6% | 17,507 |
| 売上総利益 | 23,585 | 19,380 | 21.7% | 4,205 |
| 営業利益 | 14,281 | 13,108 | 8.9% | 1,173 |
| 経常利益 | 16,635 | 15,668 | 6.2% | 967 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 9,297 | 9,446 | △1.6% | △149 |
| 1株当たり当期純利益(円) | 351.40 | 358.21 | △1.9% | △6.8 |
セグメント別の状況
ウェーハ再生事業は増産投資により生産数量が増加し増収増益、プライムウェーハ製造販売事業は8インチウェーハの平均単価は低下したものの生産数量増加により増収となった。半導体関連装置・部材等事業は新規事業RSPDHの売上高が加わったことにより前年同期比増収増益となった。
| セグメント | 指標 | 2025年12月期 | 2024年12月期 |
|---|---|---|---|
| ウェーハ再生事業 | 売上高(百万円) | 27,529 | 23,794 |
| ウェーハ再生事業 | 営業利益(百万円) | 10,167 | 9,059 |
| プライムウェーハ製造販売事業 | 売上高(百万円) | 20,893 | 20,443 |
| プライムウェーハ製造販売事業 | 営業利益(百万円) | 4,159 | 4,743 |
| 半導体関連装置・部材等事業 | 売上高(百万円) | 30,469 | 16,283 |
| 半導体関連装置・部材等事業 | 営業利益(百万円) | 1,624 | 884 |

通期業績予想
中期経営計画において、2026年12月期の予算は売上高84,000百万円、営業利益15,400百万円、経常利益17,200百万円、親会社に帰属する当期純利益10,000百万円としている(単位:百万円)。
| 項目 | 2026年12月期予算 | 2025年12月期(実績) |
|---|---|---|
| 売上高 | 84,000 | 76,707 |
| 営業利益 | 15,400 | 14,281 |
| 経常利益 | 17,200 | 16,635 |
| 親会社に帰属する当期純利益 | 10,000 | 9,297 |

株主還元
2025年度の1株当たり配当額は、前期の35円から10円増配の45円/株(配当性向12.8%)となった。2026年度の1株当たり配当金は55円を想定している。
| 項目 | 2024年度 | 2025年度 | 2026年度(想定) |
|---|---|---|---|
| 1株当たり配当金(円) | 35 | 45 | 55 |
| 配当性向 | 開示なし | 12.8% | 開示なし |

中期経営計画
2026年から2028年の3カ年を成長加速に向けた集中投資フェーズと位置付け、ウェーハ再生事業へ大規模な資本投下を実施する。三本木第7工場の再稼働、台南第2工場取得により、2028年までに再生ウェーハの累計生産能力を月産約120万枚まで拡充する計画である。ROICは2026年から2028年で11%以上、ROEは13%以上を目標としている。
※本記事はRS Technologiesが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。