※本記事はＢＲＵＮＯが公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
BRUNO株式会社は2026年6月期の連結決算を発表した。連結売上高は12,877百万円（前期比89％）と前期を下回ったものの、収益体質の強化により連結営業利益は567百万円（前期比129％）と2期連続の増益となった。親会社株主に帰属する当期純利益は818百万円（前期比425％）で上場来最高益を達成し、1株当たり配当額は4円から11.5円へ増額した。
連結業績（2026年6月期 実績）
売上高は前期からの反動もあり減収となったが、売上総利益率は45.2％（前期差＋2.7pt）に改善し、販売費及び一般管理費は5,257百万円（前期比92％）に減少した。営業利益は567百万円、経常利益は436百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は818百万円といずれも前期を上回り、ROEは14.6％（前期差＋10.9pt）に上昇した（単位は百万円・％）。
| 項目 | 2026年6月期（当期） | 2025年6月期（前期） | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 12,877 | 14,502 | ▲1,625（89％） |
| 売上総利益 | 5,824 | 6,172 | ▲348（94％） |
| 販売費及び一般管理費 | 5,257 | 5,731 | ▲474（92％） |
| 営業利益 | 567 | 440 | 126（129％） |
| 経常利益 | 436 | 329 | 107（133％） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 818 | 192 | 625（425％） |
| ROA | 7.8％ | 1.8％ | ＋6.0pt |
| ROE | 14.6％ | 3.7％ | ＋10.9pt |
ブランド別（商品）の状況
商品ブランド別では、BRUNOブランドは販路の絞り込みにより売上高7,469百万円（前期比90％）となった一方、ガラスエアフライヤーなど新規キッチン家電は計画を超過する売上で推移した。MILESTOブランドはインバウンド需要の取込みが想定を下回り、売上高918百万円（前期比84％）となった。海外事業は中国子会社の卸売事業を期中で終了しライセンスモデルへ転換したことで、売上高914百万円（前期比88.5％）ながら売上総利益は200百万円（前期比142.8％）、売上総利益率は21.9％（前期差＋8.3pt）に改善した。
| 区分 | 当期売上高 | 前期売上高 | 前期比 |
|---|---|---|---|
| BRUNOブランド | 7,469百万円 | 8,267百万円 | 90％ |
| MILESTOブランド | 918百万円 | 1,095百万円 | 84％ |
| 海外事業 | 914百万円 | 1,032百万円 | 88.5％ |
通期業績予想との差異
2026年6月期の実績は、前回発表予想（2026年2月12日公表の業績予想の修正）に対し、売上高が0.9％下振れた一方、経常利益は9.0％、親会社株主に帰属する当期純利益は115.2％上振れた。当期純利益の上振れは、収益性改善と繰延税金資産の増額が要因である。
| 項目 | 前回発表予想 | 2026年6月期実績 | 増減率 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 13,000百万円 | 12,877百万円 | ▲0.9％ |
| 営業利益 | 600百万円 | 567百万円 | ▲5.5％ |
| 経常利益 | 400百万円 | 436百万円 | ＋9.0％ |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 380百万円 | 818百万円 | ＋115.2％ |
2027年6月期 連結業績予想
翌2027年6月期については、足元の為替リスクや地政学リスクを鑑み保守的に見込み、売上高14,100百万円、営業利益960百万円、経常利益840百万円、親会社に帰属する当期純利益710百万円、1株当たり当期純利益49.50円を計画している。
| 項目 | 2027年6月期予想 | 2026年6月期（実績） |
|---|---|---|
| 売上高 | 14,100百万円 | 12,877百万円 |
| 営業利益 | 960百万円 | 567百万円 |
| 経常利益 | 840百万円 | 436百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 710百万円 | 818百万円 |
| 1株当たり当期純利益 | 49.50円 | 57.05円 |
株主還元
業績の伸長とキャッシュフロー創出を踏まえ株主還元を強化し、当初予想の1株当たり4円から11.5円へ増額、当社として過去最高となる1株当たり配当を実施した。あわせて30周年特別優待を実施したほか、M&Aや新規事業等の非連続成長への投資を検討するとしている。
収益体質強化の取り組み
在庫管理の高度化により期末在庫（商品及び製品）は前期末より約38％減少し、GMROI（商品投下資本粗利益率）は2.25倍から2.63倍に改善した。営業活動によるキャッシュフローは2,692百万円（前期比542％）、フリーキャッシュフローは2,803百万円（前期▲827百万円）となり、自己資本比率は57.7％（前期差＋8.1pt）に上昇した。
※本記事はＢＲＵＮＯが公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
