※本記事はＴＰＲが公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
TPRは2026年3月期通期決算で、ファルテックグループの販売減により売上高・営業利益は減少したものの、パワートレイン事業と中国事業の好調により経常利益は増益となった。親会社株主に帰属する当期純利益も前期を上回り、当期業績が業績予想を上回ったことを踏まえ年間配当を6円増配の56円とする。
連結業績（2026年3月期 実績）
売上高は1,905億円（前期比▲19億円、▲1.0%）、営業利益は102億円（同▲9億円、▲8.3%）で、いずれもファルテックグループの販売減により減少した。一方、経常利益は161億円（同3億円、2.4%）と増益、親会社株主に帰属する当期純利益は93億円（同5億円、6.0%）と増益となった。
| 項目 | 2025年3月期(実績) | 2026年3月期(実績) | 増減額 | 増減率 |
|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 1,924 | 1,905 | ▲19 | ▲1.0% |
| 営業利益(利益率) | 112(5.8%) | 102(5.4%) | ▲9 | ▲8.3% |
| 経常利益(利益率) | 157(8.2%) | 161(8.5%) | 3 | 2.4% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益(利益率) | 88(4.6%) | 93(4.9%) | 5 | 6.0% |
| 1株当たり配当金(円) | 50 | 56 | 6 | 増配 |
セグメント別（事業・地域別）の状況
ファルテックグループは売上高507億円（前期比13億円増収）となる一方、営業利益は4億円（同10億円減益）となった。TPRグループ（除くファルテックグループ）は、日本が売上高484億円（同20億円増収）・営業利益80億円（同2億円増益）、アジアが売上高157億円（同5億円増収）・営業利益▲3億円（同2億円増益）、北米が売上高25億円（横ばい）・営業利益3億円（横ばい）、その他が売上高729億円（同59億円減収）・営業利益14億円（同7億円減益）となった。単位は億円。
| 区分 | 指標 | 2025年3月期 | 2026年3月期 | 増減 |
|---|---|---|---|---|
| ファルテックGr | 売上高 | 493 | 507 | 13億円増収 |
| ファルテックGr | 営業利益 | 14 | 4 | 10億円減益 |
| 日本 | 売上高 | 464 | 484 | 20億円増収 |
| 日本 | 営業利益 | 77 | 80 | 2億円増益 |
| アジア | 売上高 | 152 | 157 | 5億円増収 |
| アジア | 営業利益 | ▲5 | ▲3 | 2億円増益 |
| 北米 | 売上高 | 25 | 25 | 横ばい |
| 北米 | 営業利益 | 2 | 3 | 横ばい |
| その他 | 売上高 | 788 | 729 | 59億円減収 |
| その他 | 営業利益 | 21 | 14 | 7億円減益 |
通期業績予想（2027年3月期）
2027年3月期は、パワートレイン事業堅調により売上高1,909億円（前期比3億円、0.2%）、営業利益106億円（同3億円、3.1%）と微増を見込む。一方、経常利益は150億円（同▲11億円、▲7.2%）、親会社株主に帰属する当期純利益は81億円（同▲12億円、▲13.8%）と減益を見込む。中東情勢の不透明感や材料調達リスク、労務費・原材料・物流コストの上昇影響により減益となる見通しで、中東情勢の影響は現時点で合理的に算定可能な範囲で反映しているという。配当金は56円で前期と据え置く予定。
| 項目 | 2026年3月期(実績) | 2027年3月期(予想) | 増減額 | 増減率 |
|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 1,905 | 1,909 | 3 | 0.2% |
| 営業利益(利益率) | 102(5.4%) | 106(5.6%) | 3 | 3.1% |
| 経常利益(利益率) | 161(8.5%) | 150(7.9%) | ▲11 | ▲7.2% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益(利益率) | 93(4.9%) | 81(4.2%) | ▲12 | ▲13.8% |
| 1株当たり配当金(円) | 56 | 56 | ±0 | 据置 |
株主還元
当期業績が業績予想を上回ったことを踏まえ、年間配当は6円増配の56円とする。中期経営計画期間の通算配当性向40%超を目安に、安定的かつ継続的な配当を方針とする。政策保有株式売却を原資とする自己株式取得を実施済み（25億円、206万株）。2026年度は上限45億円・400万株とする自己株式取得計画を公表した（2026年5月15日適時開示）。なお、当社は2025年10月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を実施しており、2025年3月期・2026年3月期の配当金額は期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定している。
26中期経営計画の取組み状況
26中期経営計画は「パワートレイン分野」と「フロンティア分野」を成長の柱とする。EV市場の減速を受けたエンジン回帰（PHEV、HEV）の動きを踏まえ、経営資源をパワートレイン分野に再配分している。エンジン・ハイブリッド車が一定比率を維持する中で、パワートレイン事業は中期的に高いキャッシュ創出源となる見通しであり、エンジン・ハイブリッド向け需要の底堅さを受けて26中計策定時の想定を上回る水準までパワートレイン向け設備投資を拡大している。海外事業は成長ドライバーと位置付けられ、経常利益は2024年度104億円から2025年度125億円（＋20%）に伸びた。フロンティア分野では、CNT応用製品や表面処理応用、水耕栽培システムなど多様なシーズの探索を進め、外部との共創（DUAL MOVE追加出資、Tokyo Cross Lab採択、Bashow出資など）を進めている。
※本記事はＴＰＲが公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
