野村マイクロ・サイエンス

野村マイクロ・サイエンス、2026年3月期は米国案件反動で減収減益 2027年3月期は大幅増収増益へ

決算サマリー 2026.08.20
野村マイクロ・サイエンス、2026年3月期は米国案件反動で減収減益 2027年3月期は大幅増収増益へ

※本記事は野村マイクロ・サイエンスが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

野村マイクロ・サイエンスは2026年3月期(通期)の業績で、米国の大型水処理装置案件の反動により売上高56,245百万円(前期比41.6%減)、営業利益6,667百万円(前期比56.6%減)となり減収減益となった。一方、エンジニアリングプロセスの改革によるコスト削減により、売上高は期初計画に届かなかったものの営業利益・経常利益は期初計画を達成した。2027年3月期は半導体・製薬向け設備投資の旺盛な需要を背景に受注・売上の回復を見込み、大幅増収増益を計画している。

目次

業績(2026年3月期 実績)

2026年3月期の売上高は56,245百万円(前期比41.6%減)、売上総利益は12,707百万円(前期比39.8%減、売上総利益率22.6%)となった。営業利益は6,667百万円(前期比56.6%減、営業利益率11.9%)、経常利益は5,629百万円(前期比58.0%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は3,818百万円(前期比62.6%減)。当期受注高は47,694百万円(前期比49.5%減)、期末受注残高は32,219百万円(前期比21.0%減)となった。売上高は工事開始時期の遅延により期初計画(60,000百万円)に対し93.7%の達成率にとどまったが、営業利益は期初計画(6,200百万円)に対し107.5%、経常利益は期初計画(5,184百万円)に対し108.6%を達成した。(単位:百万円)

項目2025年3月期実績2026年3月期実績増減率期初計画達成率
売上高96,35956,245△41.6%60,00093.7%
売上総利益21,11012,707△39.8%12,065105.3%
営業利益15,3726,667△56.6%6,200107.5%
経常利益13,3995,629△58.0%5,184108.6%
親会社株主に帰属する当期純利益10,1993,818△62.6%3,83799.5%
当期受注高94,53147,694△49.5%117,22940.7%
期末受注残高40,77032,219△21.0%98,00032.9%

セグメント別(事業別)の状況

事業別に見ると、水処理装置事業(水処理装置+メンテナンス等)は前期比41.3%減となった。水処理装置は米国の大型案件が一巡した一方、韓国の大型水処理装置案件が売上に寄与し、日本も高水準を維持した。メンテナンス等は半導体関連企業を中心に受注が各地で堅調に推移し、前期比20%増となった。その他の事業は大型半導体製造装置向け配管材料の売上が一巡し、前期比56.5%減。業種別では半導体が引き続き高水準で推移し、製薬も伸長した。

区分2026年3月期実績2025年3月期実績
水処理装置36,72378,767
メンテナンス等18,62615,537
その他の事業8952,055
売上高合計56,24596,359
事業別・地域別・業種別の売上高構成
出典:2026年3月期 決算説明資料 P.6

通期業績予想(2027年3月期)

2027年3月期は、生成AI・データセンター向け需要の拡大などを背景に半導体市況が高水準で推移する見通しに加え、内需製薬関連の投資継続を背景に、受注高164,780百万円、受注残高100,000百万円と、ともに過去最高水準を見込む。売上高は97,000百万円(前期比72.5%増)、営業利益は16,000百万円(前期比140.0%増、営業利益率16.5%)、経常利益は15,000百万円(前期比166.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は11,100百万円(前期比190.7%増)を計画する。EPSは289.90円(前期比188.9%増)を見込む。

項目2026年3月期実績2027年3月期予想伸び率
売上高56,24597,00072.5%
営業利益6,66716,000140.0%
経常利益5,62915,000166.5%
親会社株主に帰属する当期純利益3,81811,100190.7%
EPS100.36円289.90円188.9%
2027年3月期決算の見通し
出典:2026年3月期 決算説明資料 P.15

株主還元

野村マイクロ・サイエンスは継続的な企業価値拡大とともに安定した株主還元を継続する方針であり、2016年3月期より11期連続で増配してきた。2026年3月期は減収減益であったものの、中長期的な企業成長見通しを踏まえ、従来の配当性向水準とは異なるものの安定した株主還元を優先し、一株配当は81.00円(配当性向81.1%)とした。2027年3月期は一株配当85.00円(配当性向29.3%予想)を計画しており、今後も半導体及び製薬分野を中心に事業活動に注力し、健全な財務基盤を維持しつつ配当性向30%を目標にバランスの取れたキャッシュアロケーションを実践するとしている。

決算期一株配当配当性向
2025年3月期80.00円29.7%
2026年3月期81.00円81.1%
2027年3月期予想85.00円29.3%
一株配当及び配当性向の推移
出典:2026年3月期 決算説明資料 P.25

中期経営計画(TTT-26)

野村マイクロ・サイエンスは中期経営計画「TTT-26(Together Toward Transformation-26)」のもと、「超純水技術で未来を創造する」をビジョンに掲げ、2026年度をTTT-26最終年度と位置づけ目標達成に向けた施策に注力している。2027年3月期の目標は売上高1,010億円・営業利益146億円・ROE25%以上・ROIC22%以上、2031年3月期の目標は売上高1,200億円・営業利益192億円・ROE30%以上・ROIC25%以上を掲げる。施策面では、シンガポール現地法人の営業開始やインド・東南アジア市場での取組強化などグローバル展開を進めるほか、プレファブ工法の現場導入によるコスト削減・納期短縮、微量分析における世界初の5nm粒子計測技術の確立など、エンジニアリングプロセスの改革と研究開発を進めている。

中期経営計画TTT-26ハイライト
出典:2026年3月期 決算説明資料 P.22

※本記事は野村マイクロ・サイエンスが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

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