※本記事はＴＨＫが公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
THK株式会社は2025年12月期（継続事業）の連結業績を発表した。売上収益は前期比7.9％増の2,404億円となり、産業機器事業における中国・米国向け需要の回復などにより増収を確保した。一方、営業利益はセールスミックスの悪化や米国の輸入関税の上昇、持分法適用会社の投資損失、構造改革に伴う費用などが響き、前期比9.3％減の144億円にとどまった。また、輸送機器事業の株式および債権譲渡に伴い816億円の事業整理損失を計上した結果、親会社の所有者に帰属する当期利益は△69,891百万円の損失となった。
連結業績（当期実績）
2025年12月期の連結業績（継続事業）は、売上収益240,444百万円（前期比+7.9％）、営業利益14,436百万円（前期比△9.3％）、税引前利益15,746百万円（前期比-11.9％）となった。親会社の所有者に帰属する当期利益は△69,891百万円（前期は10,439百万円の利益）、ROEは△21.7％（前期は2.8％）だった。
| 項目 | 当期(2025/12) | 前期(2024/12) | 前期比 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 240,444百万円 | 222,737百万円 | +7.9% |
| 営業利益 | 14,436百万円 | 15,923百万円 | △9.3% |
| 税引前利益 | 15,746百万円 | 17,870百万円 | -11.9% |
| 親会社の所有者に帰属する当期利益 | △69,891百万円 | 10,439百万円 | – |
| ROE | △21.7% | 2.8% | – |
産業機器事業の状況
産業機器事業は、中国や米国における需要の回復などにより増収となった一方、セールスミックスの悪化、米国の輸入関税の上昇、持分法適用会社であるサミックTHKの当期損失に伴う持分法投資損失、構造改革に伴う費用、各種コストの上昇などにより減益となった。2025年11月に修正した計画に対しては、売上収益・営業利益ともに上回った（従来ベース）。従来ベース（連結業績から輸送機器事業であるTHK RHYTHMとTHK RHYTHM AUTOMOTIVEの合算値を差し引いた値）の産業機器事業の業績は、売上収益2,333億円（FY2024実績2,166億円）、営業利益151億円（FY2024実績168億円）。継続事業ベースでは、売上収益2,404億円、営業利益144億円となった。
| 区分 | FY2024 | FY2025(従来ベース) | FY2025(継続事業ベース) |
|---|---|---|---|
| 産業機器事業 売上収益 | 2,166億円 | 2,333億円 | 2,404億円 |
| 産業機器事業 営業利益 | 168億円 | 151億円 | 144億円 |
資産・負債/資本の状況
2025年12月期末の総資産は472,992百万円となり、前期比△94,426百万円減少した。
通期業績予想
2026年12月期の連結業績は、売上収益260,000百万円（前期比+8.1％）、営業利益26,000百万円（前期比+80.1％）、税引前利益26,500百万円（前期比+68.3％）、親会社の所有者に帰属する当期利益21,500百万円、ROE8.2％を計画している。増益額には、未実現利益の消去による+6億円、為替の影響+15億円、持分法投資損失（2025年12月期分）の解消による+16億円、インドの子会社の過年度決算修正（2025年12月期分）の解消による+3億円が特殊要因として含まれ、主に数量効果による増益とされる。
| 項目 | 2026/12期(計画) | 2025/12期(実績) | 前期比 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 260,000百万円 | 240,444百万円 | +8.1% |
| 営業利益 | 26,000百万円 | 14,436百万円 | +80.1% |
| 税引前利益 | 26,500百万円 | 15,746百万円 | +68.3% |
| 親会社の所有者に帰属する当期利益 | 21,500百万円 | △69,891百万円 | – |
| ROE | 8.2% | △21.7% | – |
株主還元
配当方針はDOE8％に加え、機動的な自己株式取得を組み合わせる方針としている。
新経営方針「ROE10%超の早期実現」
THKは、ROE10％超の早期実現に向けた新経営方針を策定し、「現在・構造改革期間（FY2025～26）」「成長ステージ（FY2027～29）」「安定成長ステージ（FY2030～）」の3段階で企業価値向上を図る方針を示した。柱は、①輸送機器事業における選択と集中（事業譲渡により完遂）、②産業機器事業における構造改革（効果見込み額200億円超、取組み施策は総数78件で約77％が進行中）、③株主還元、④成長分野における増益、⑤コーポレートガバナンスの進化（社外取締役比率・女性取締役比率の引き上げなど）の5点。
※本記事はＴＨＫが公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
