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ヨネックス、2026年3月期は増収増益 売上高・営業利益ともに過去最高

決算サマリー 2026.08.14
ヨネックス、2026年3月期は増収増益 売上高・営業利益ともに過去最高

※本記事はヨネックスが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

ヨネックス株式会社の2026年3月期通期連結業績は、売上高163,643百万円(前期比+18.3%)、営業利益16,546百万円(同+16.7%)、親会社株主に帰属する当期純利益12,092百万円(同+14.2%)となり、連結売上高は過去最高値を更新、営業利益も過去最高益を計上した。スポーツ市場が堅調な中、契約選手の活躍を活かした情報発信や「Head to Toe(頭からつま先まで)」での提案、販売チャネル強化等に取り組んだ。バドミントンは主力市場のアジアを中心に競技人気が継続し需要も堅調に推移、テニスは国際大会での選手活躍を背景にブランド認知が高まり販売が伸長した。原材料価格の上昇や為替影響等があったものの、増収効果により売上総利益は増益となった。

目次

連結業績(2026年3月期 実績)

売上高は163,643百万円(前期比+18.3%)。売上総利益は72,527百万円(同+16.9%)、販管費は55,980百万円(同+16.9%)となり、広告宣伝費や人件費等の販管費は増加したものの、売上総利益の増加が販管費の増加を上回り、営業利益は16,546百万円(同+16.7%)と過去最高益となった。経常利益は16,316百万円(同+16.8%)、親会社株主に帰属する当期純利益は12,092百万円(同+14.2%)。1株当たり当期純利益(EPS)は141.42円(前期比+18.46円)、自己資本利益率(ROE)は16.2%(同△0.1pt)だった。

項目2026年3月期2025年3月期増減率
売上高163,643百万円138,276百万円+18.3%
売上総利益72,527百万円62,061百万円+16.9%
販管費55,980百万円47,884百万円+16.9%
営業利益16,546百万円14,176百万円+16.7%
経常利益16,316百万円13,964百万円+16.8%
親会社株主に帰属する当期純利益12,092百万円10,591百万円+14.2%
EPS141.42円122.96円+18.46円
ROE16.2%16.3%△0.1pt
2026年3月期 決算ハイライト
出典:2026年3月期 通期 決算説明資料 P.3

セグメント別の状況

セグメントは日本・アジア・北米・ヨーロッパの4つの地域別セグメントから成るスポーツ用品事業と、スポーツ施設事業で構成される。連結売上高に占める構成比は日本39.2%、アジア52.3%、北米4.5%、ヨーロッパ3.7%、スポーツ施設事業0.3%。アジアはバドミントン市場が引き続き堅調に推移したことに加え、「Head to Toe」提案強化等により売上高は前期比+25.8%、営業利益は同+22.2%と大きく伸長した。日本は国内・海外代理店向けともにバドミントン・テニス用品の販売が伸長し、売上高は同+10.5%、営業利益は同+7.3%。北米は売上高が同+15.8%と伸びた一方、人件費やマーケティング費用、DTCの取り組みに伴う費用負担により販管費が増加し、営業利益は同△54.2%の256百万円となった。ヨーロッパは契約選手の活躍によるブランド認知向上等で売上高は同+13.4%、営業利益は同+6.2%。スポーツ施設事業は売上高552百万円、営業利益は△22百万円だった。

セグメント売上高構成比営業利益
日本64,092百万円39.2%3,962百万円
アジア85,562百万円52.3%11,864百万円
北米7,358百万円4.5%256百万円
ヨーロッパ6,077百万円3.7%506百万円
スポーツ施設事業552百万円0.3%△22百万円
セグメントの概要
出典:2026年3月期 通期 決算説明資料 P.8

2027年3月期 業績予想

2027年3月期の業績予想は、売上高178,000百万円(前期比+8.8%)、営業利益17,800百万円(同+7.6%)、経常利益17,600百万円(同+7.9%)、親会社株主に帰属する当期純利益13,200百万円(同+9.2%)を見込む。外部環境は引き続き不透明な一方、スポーツ市場は一定程度堅調に推移する見通し。グローバル成長戦略(GGS)に基づき成長基盤の強化を進め、持続的な成長を目指すとしている。地政学リスクや原材料価格、物流費、調達・供給面への影響等により事業環境は引き続き注意が必要な一方、グローバルでのブランド認知向上に向けたマーケティング投資と事業基盤の強化に伴う人件費の増加等を見込む。

項目2027年3月期 予想2026年3月期 実績増減率
売上高178,000百万円163,643百万円+8.8%
営業利益17,800百万円16,546百万円+7.6%
営業利益率10.0%10.1%△0.1pt
経常利益17,600百万円16,316百万円+7.9%
親会社株主に帰属する当期純利益13,200百万円12,092百万円+9.2%
2027年3月期 業績予想
出典:2026年3月期 通期 決算説明資料 P.15

株主還元

2026年3月期の配当は中間12.0円・期末13.0円の年間25.0円(DOE 2.9%)となった。2027年3月期は期末配当13円、年間配当金28.0円(中間14.0円・期末14.0円)を予定している。株主資本配当率(DOE)3%程度を目安とし、中長期的な安定配当を実施する方針。

区分2027年3月期予想2026年3月期2025年3月期
1株当たり配当金(年間)28.0円25.0円22.0円
中間配当金(普通)14.0円12.0円10.0円
期末配当金(普通)14.0円13.0円10.0円
DOE2.9%2.9%
配当の状況
出典:2026年3月期 通期 決算説明資料 P.16

トピック

有形固定資産および有利子負債は、事業拠点整備のための不動産取得およびテニスラケット新工場関連の設備投資と、それらに伴う借入により増加した(2026年3月末:有形固定資産37,423百万円、有利子負債17,402百万円)。フリー・キャッシュ・フローは△549百万円(前期は7,213百万円)となったが、グローバル成長戦略(GGS)に基づく成長投資に備え、必要な手元資金を確保しているとしている。

※本記事はヨネックスが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

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