シンシア

シンシア、2025年12月期は増収増益　配当は17円に減配

決算サマリー 2026.08.30

※本記事はシンシアが公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

株式会社シンシアの2025年12月期は、売上高7,456百万円（前期比＋14.0%）、営業利益524百万円（同＋8.2%）、経常利益514百万円（同＋9.9%）となり増収増益を確保した。一方、コンサルティング事業の受注先の経営環境悪化により貸付金回収の確実性に懸念が生じたため貸倒引当金65百万円を特別損失に計上したこと等から、親会社株主に帰属する当期純利益は264百万円（同△12.4%）と減益となった。主軸のコンタクトレンズ事業では新素材「シンシアS」シリーズの売上が堅調に推移したほか、2025年3月に譲受したカラーコンタクトレンズ事業が売上伸長に寄与した。

業績（2025年12月期実績）

売上総利益率は31.9%（前期32.1%）、営業利益率は7.0%（前期7.4%）となり、いずれも前期からわずかに低下した。資料は、カラーコンタクトレンズ事業譲受に伴うEC販売手数料の増加のほか、販促費・広告費、荷造運賃、支払手数料・人件費、のれん・減価償却費等の増加を要因として挙げている。売上総利益の増加（＋282百万円）が費用増加分を上回り、営業利益は前期比＋8.2%の増益となった。

項目	2025年12月期(当期)	2024年12月期(前期)	前期比
売上高	7,456	6,539	14.0%
売上総利益(利益率)	2,378(31.9%)	2,096(32.1%)	13.4%
営業利益(利益率)	524(7.0%)	484(7.4%)	8.2%
経常利益	514	468	9.9%
親会社株主に帰属する当期純利益	264	301	△12.4%
EBITDA(営業利益+償却費)	619	564	9.6%

セグメント別業績

コンタクトレンズ事業は、新素材のシンシアSシリーズが乱視用の発売効果もあり取扱店舗数・売上ともに拡大したほか、事業譲受したカラーコンタクトレンズ（Mewコンタクト）が売上を押し上げ、増収増益となった。コンサルティング事業は受注先の経営環境悪化により減収減益となり、貸倒引当金の計上要因ともなった。システム事業はM&Aで獲得したリユース業界向けPOSシステムが利益に貢献し、大幅な増益となった。

セグメント	指標	2025年12月期(当期)	2024年12月期(前期)	前期比
コンタクトレンズ事業	売上高	6,976	6,074	14.8%
コンタクトレンズ事業	セグメント利益	690	628	9.8%
コンサルティング事業	売上高	31	60	△48.3%
コンサルティング事業	セグメント利益	13	30	△55.3%
システム事業	売上高	448	405	10.8%
システム事業	セグメント利益	90	57	57.3%
セグメント計	売上高	7,456	6,539	14.0%
セグメント計	利益	794	717	10.8%
調整額	利益	△270	△232	－
合計	売上高	7,456	6,539	14.0%
合計	利益	524	484	8.2%

通期業績予想

2026年12月期は、想定為替レート155.0円/USDのもと、売上高7,657百万円（前期比＋2.7%）を計画する一方、売上総利益2,375百万円（同△0.1%、利益率31.0%）、営業利益388百万円（同△25.9%、利益率5.1%）、経常利益362百万円（同△29.6%）、親会社株主に帰属する当期純利益246百万円（同△6.6%）、EBITDA470百万円（同△24.1%）と、増収ながら減益を見込んでいる。新製品の発売や既存自社ブランド商品の販売強化、薬事コンサルティング業務の開始、マーケティング活動の推進、M&A後のPMIによる収益拡大などに取り組むとしている。セグメント別の業績予想は開示されていない。

項目	2026年12月期(予想)	2025年12月期(実績)	前期比
売上高	7,657	7,456	2.7%
売上総利益(利益率)	2,375(31.0%)	2,378(31.9%)	△0.1%
営業利益(利益率)	388(5.1%)	524(7.0%)	△25.9%
経常利益	362	514	△29.6%
親会社株主に帰属する当期純利益	246	264	△6.6%
EBITDA	470	619	△24.1%

株主還元

配当性向40%以上を基本方針とし、株主への利益還元を最重要課題であると認識し企業価値の継続的な拡大を図るとしている。2025年12月期の配当は17円（配当性向41.7%）となり、前期の19円（配当性向40.2%）から減配となった。2026年12月期は配当16円（配当性向42.3%、予想）を計画しており、2年連続の減配を見込んでいる。株主優待制度として、保有株式数・保有期間に応じた自社ブランド商品公式サイトの優待クーポンやデジタルギフトの贈呈も実施している。