※本記事はＰＩＬＬＡＲが公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
PILLARの2026年3月期（通期）連結業績は、売上高594億7,900万円（前期比2.6%増）、営業利益121億700万円（同6.8%増）、経常利益129億4,600万円（同12.8%増）、当期純利益89億4,100万円（同7.7%増）となり、増収増益で着地した。営業利益率は20%台に回復し20.4%となった。2027年3月期は売上高700億円（17.7%増収）、営業利益155億円（28%増益）を計画し、売上高・営業利益ともに過去最高を更新する見通しである。あわせて配当性向目標を30%から40%に引き上げる新配当方針と、2026年度から2030年度までの新中期経営計画「One2030」を発表した。
連結業績（2026年3月期 実績）
電子機器関連事業では25年度第4四半期から半導体市場向け樹脂製品の受注が伸び、産業機器関連事業では海外の大口補修品（アフターパーツ）やロータリージョイントの拡販が牽引し、産業機器関連事業は6.2%の増収となった。営業利益は、海外売上高の伸長や半導体市場の回復による生産性改善が、減価償却費や人件費の増加を上回り、6.8%の増益となった。財政状態は自己資本比率75.2%と前年からほぼ横ばいで高水準を維持し、株主還元として2025年5月決議の自己株式取得20億円を実施済みである。営業キャッシュ・フローは前年より18億円増の160億円、フリーキャッシュ・フローは前年より19億円増の92億円となった。
| 項目 | 当期(2026年3月期) | 前期(2025年3月期) | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 594億7,900万円 | 580億円 | +2.6% |
| 営業利益 | 121億700万円 | 113億円 | +8億円（+6.8%） |
| 営業利益率 | 20.4% | 開示なし | 20%台に回復 |
| 経常利益 | 129億4,600万円 | 開示なし | +12.8% |
| 当期純利益 | 89億4,100万円 | 開示なし | +7.7% |
| 1株当たり当期純利益 | 388.19円 | 開示なし | +32.37円 |
セグメント別の状況
セグメント別売上高構成比は電子機器関連事業66.2%、産業機器関連事業33.8%である。電子機器関連事業は、半導体市場向け樹脂製品が伸びた一方、前年好調だった免震装置の反動減があり、売上高は0.8%増収にとどまった。産業機器関連事業は、北アフリカ向けメカニカルシールの予備品や海外大口補修品、石油・船舶市場向けの堅調な推移、半導体市場向けロータリージョイントの牽引により、売上高・営業利益ともに過去最高を更新し、初めて売上高200億円・営業利益30億円を超えた。海外売上高は206億3,800万円（比率34.7%、前年比+5pt）となり、中国の拡販が寄与した。
| セグメント | 指標 | 当期(2026年3月期) | 前期比 |
|---|---|---|---|
| 電子機器関連事業 | 売上高 | 393億5,800万円 | +0.8% |
| 電子機器関連事業 | 営業利益 | 90億6,400万円 | +2.9% |
| 産業機器関連事業 | 売上高 | 200億8,500万円 | +6.2% |
| 産業機器関連事業 | 営業利益 | 30億2,100万円 | +20.8% |
通期業績予想（2027年3月期 計画）
2027年3月期は、売上高700億円（17.7%増収）、営業利益155億円（28%増益、営業利益率22.1%）、経常利益155億円（19.7%増益）、当期純利益107億円（19.7%増益）を計画する。1株当たり当期純利益は468.04円を見込む。セグメント別では、電子機器関連事業が売上高489億円（24.2%増収）・営業利益123億円（35.7%増益）、産業機器関連事業が売上高211億円（5.1%増収）・営業利益32億円（5.9%増益）を計画している。営業利益の増減要因としては、人件費増や設備投資拡大に伴う減価償却費10億円増、研究開発費5億円増など合計27億円のコスト増があるものの、半導体関連を中心とした増販益や生産性向上により61億円の収益改善を見込み、34億円の大幅増益を計画する。設備投資額は前年より38億円増の100億円、減価償却費は前年より10億円増の44億円を見込んでいる。
| 項目 | 予想(2027年3月期) | 実績(2026年3月期) | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 700億円 | 594億7,900万円 | +17.7% |
| 営業利益 | 155億円 | 121億700万円 | +28% |
| 営業利益率 | 22.1% | 20.4% | +1.8pt |
| 経常利益 | 155億円 | 129億4,600万円 | +19.7% |
| 当期純利益 | 107億円 | 89億4,100万円 | +19.7% |
| 1株当たり当期純利益 | 468.04円 | 388.19円 | 開示なし |
株主還元
2026年3月期の年間配当金は130円（期末配当80円）、配当性向は33.5%となった。株主還元として2025年5月に決議した自己株式取得20億円（約50万株弱）を実施済みである。配当方針は、これまでの配当性向30%目標から、今期より連結配当性向40%を目標とする方針に変更した。2027年3月期はこの新方針を踏まえ、年間配当188円（配当性向40.2%）を計画している。
| 項目 | 当期(2026年3月期) | 次期予想(2027年3月期) |
|---|---|---|
| 年間配当金 | 130円 | 188円 |
| 期末配当金 | 80円 | 開示なし |
| 配当性向 | 33.5% | 40.2% |
| 自己株式取得実績 | 20億円（約50万株弱） | 開示なし |
中期経営計画「One2030」
PILLARは2026年度から2030年度までの5年間を対象とする新中期経営計画「One2030」を策定した。従来3年で運用していた中期経営計画を5年に変更し、Clean・Safety・Frontierを軸とする。基本方針は、①半導体市場向け樹脂事業の更なる飛躍、②産業機器関連事業ニッチトップの進化、③真のグローバル企業へ（海外比率50%目標）、④IT/DX技術による競争優位性の確立、⑤攻めのサステナブル経営、⑥企業価値向上に繋げる財務方針の6項目である。最終年度である2030年度の目標として、売上高1,000億円、海外売上高比率50%、営業利益250億円（営業利益率25%）、ROE15%、配当性向40%を掲げる。セグメント別では、電子機器関連事業が売上高685億円（営業利益率27%）、産業機器関連事業が売上高315億円（営業利益率21%）を目指す。5年間の増収率は電子機器関連事業で+74%、産業機器関連事業で+56.8%を計画する。財務戦略としては、5年間の営業キャッシュ・フロー950億円、外部調達250億円～300億円を見込み、成長投資として設備投資500億円、研究開発投資200億円（R&D比率5%）、M&A投資枠200億円を計画するほか、株主還元枠として300億円～350億円を設定している。
※本記事はＰＩＬＬＡＲが公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
