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ダイジェット工業、2026年3月期は増収増益 営業利益は195.8%増の648百万円

決算サマリー 2026.09.05
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※本記事はダイジェット工業が公開したIR資料(直近の通期決算短信)に基づく簡易サマリーであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

ダイジェット工業が2026年5月15日に公表した2026年3月期決算短信によると、連結売上高は前期比5.7%増の9,292百万円、営業利益は同195.8%増の648百万円となった。経常利益は251.3%増の687百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は281.6%増の783百万円で、増収増益となった。2027年3月期は売上高9,600百万円、営業利益400百万円を見込んでいる。

目次

連結業績(2026年3月期 実績)

連結売上高は前期比5.7%増の9,292百万円となった。短信は、国内販売・輸出がともに増加したとしている。切削工具では主力の金型加工用工具において、アルミ高速加工用エンドミル「アルミジェット」や高送り加工用TA工具「マックスマスターミニ」等の新製品の発売とラインナップの拡張を進めた。耐摩耗工具では、自社開発の高硬度・高抗折力合金素材で高硬度と高強度の両立を実現し、EVやHEV用電池ケース金型等の分野で販路を拡げたと説明している。

収益面では、売上高の増加や売上原価率が改善したこと等により、営業利益は195.8%増の648百万円、経常利益は251.3%増の687百万円となった。親会社株主に帰属する当期純利益は281.6%増の783百万円である。1株当たり当期純利益は263円77銭(前期は69円13銭)、ROEは9.0%(前期は2.6%)となった。

項目2026年3月期2025年3月期増減率
売上高9,292百万円8,793百万円5.7%増
営業利益648百万円219百万円195.8%増
経常利益687百万円195百万円251.3%増
親会社株主に帰属する当期純利益783百万円205百万円281.6%増

財政状態とキャッシュ・フロー

総資産は前期末から1,328百万円増加し17,283百万円となった。純資産は1,561百万円増加の9,500百万円で、自己資本比率は49.8%から55.0%となった。1株当たり純資産は2,671円63銭から3,197円17銭に増加している。

キャッシュ・フローは、営業活動により1,097百万円を獲得し、投資活動で508百万円、財務活動で522百万円が流出した。現金及び現金同等物の期末残高は1,457百万円となった。

項目2026年3月期2025年3月期
総資産17,283百万円15,955百万円
純資産9,500百万円7,939百万円
自己資本比率55.0%49.8%
1株当たり純資産3,197円17銭2,671円63銭

株主還元

2026年3月期の年間配当金は1株当たり55円(配当金総額163百万円)で、配当性向は20.9%、純資産配当率は1.7%となった。2027年3月期は1株当たり35円を予想しており、2026年3月期の実績から20円の減配となる。予想配当性向は34.7%である。

項目2026年3月期(実績)2027年3月期(予想)
1株当たり年間配当金55円00銭35円00銭
配当性向20.9%34.7%

2027年3月期の業績予想

2027年3月期の連結業績予想は、売上高9,600百万円、営業利益400百万円、経常利益350百万円、親会社株主に帰属する当期純利益300百万円で、増収ながら各利益は減益の見通しである。1株当たり当期純利益は101円00銭を見込む。前提となる為替レートは1米ドル160円、1ユーロ185円を想定している。

短信は今後の見通しについて、ロシア・ウクライナ情勢や中東問題、米中の通商政策をめぐる動向、それらに起因する原材料やエネルギー価格の高騰等を注視する必要があり、不透明な経営環境が続くとしている。そのうえで、EV化がもたらす自動車産業の構造変革に注視しつつ、流通チャネル等を通じて顧客ニーズをつかみ、海外子会社や国内販売店との連携により国内外の新規開拓を進めるとともに、継続的な品質改善と経費削減に取り組む方針を示している。

項目2027年3月期(予想)増減率
売上高9,600百万円3.3%増
営業利益400百万円38.3%減
経常利益350百万円49.1%減
親会社株主に帰属する当期純利益300百万円61.7%減

本記事はダイジェット工業が公表した2026年3月期決算短信をもとに作成しています。決算短信は監査法人の監査対象外です。

※本記事はダイジェット工業が公開したIR資料(直近の通期決算短信)に基づく簡易サマリーであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

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