※本記事はツガミが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
ツガミは2026年3月期の連結決算を発表した。市場全体の不透明感が高まる中、中国・インド市場をはじめ各拠点において着実に事業を推進した結果、売上収益・営業利益・当期利益ともに既往最高となった。売上収益は1,291億円(前期比+20.2%)、営業利益は361億円(同+54.9%)、当期利益は243億円(同+50.3%)、親会社の所有者に帰属する当期利益は167億円(同+53.6%)。2027年3月期は売上収益1,450億円(前期比+12.3%)、営業利益365億円(同+1.1%)を見込む。
連結業績(当期 実績)
2026年3月期の売上収益は1,291億円、営業利益は361億円(売上収益比28.0%)、当期利益は243億円(同18.8%)、親会社の所有者に帰属する当期利益は167億円(同13.0%)となった。基本的1株当たり当期利益は361.20円。
| 項目 | 当期 | 前期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1,291億円 | 1,074億円 | +20.2% |
| 営業利益 | 361億円 | 233億円 | +54.9% |
| 当期利益 | 243億円 | 161億円 | +50.3% |
| 親会社の所有者に帰属する当期利益 | 167億円 | 109億円 | +53.6% |
| 基本的1株当たり当期利益 | 361.20円 | 231.55円 | - |

財政状態
2026年3月末の資産合計は1,540億円(2025年3月末比+267億円)、負債合計は475億円(同+43億円)、資本合計は1,064億円(同+223億円)となった。現金及び現金同等物は421億円(同+144億円)に増加。親会社所有者帰属持分比率は52.0%、グループ全体での自己資本比率は69.1%。

製品(機種)別の状況
機種別売上収益をみると、主力の自動旋盤が1,086億円(前期902億円)、研削盤が55億円(同51億円)、マシニングセンタ・転造盤・専用機が88億円(同68億円)、その他が61億円(同51億円)と、いずれも前期を上回った。
| 機種 | 指標 | 当期 | 前期 |
|---|---|---|---|
| 自動旋盤 | 売上収益 | 1,086億円 | 902億円 |
| 研削盤 | 売上収益 | 55億円 | 51億円 |
| マシニングセンタ・転造盤・専用機 | 売上収益 | 88億円 | 68億円 |
| その他 | 売上収益 | 61億円 | 51億円 |

通期業績予想
2027年3月期は、国内外の市場動向及び受注状況を踏まえ、売上収益1,450億円(前期比+12.3%)、営業利益365億円(同+1.1%)、親会社の所有者に帰属する当期利益170億円(同+1.5%)を見込む。
| 項目 | 予想 | 前期(実績) |
|---|---|---|
| 売上収益 | 1,450億円 | 1,291億円 |
| 営業利益 | 365億円 | 361億円 |
| 親会社の所有者に帰属する当期利益 | 170億円 | 167億円 |
| 基本的1株当たり当期利益 | 370.28円 | 361.20円 |
株主還元
良好な財務状況を維持しつつ安定的に配当を行うことを基本とし、2026年3月期の配当金額は85円(配当性向23.5%)となった。2027年3月期の配当は98円(中間49円、配当性向26.5%)を計画。自己株式取得は機動的に実施し、2026年3月期の実績は20.0億円。
| 項目 | 2026年3月期 | 2027年3月期(予想) |
|---|---|---|
| 配当金額(円/1株) | 85 | 98 |
| 中間(円/1株) | 36 | 49 |
| 配当性向 | 23.5% | 26.5% |
| DOE(親会社所有者帰属持分配当率) | 5.6% | - |

生産体制強化に向けた設備投資
需要増加に対応するため、中国・浙江省工場では隣接地に新工場棟の建設を計画中(投資総額約38億円、稼働開始2028年1月予定、生産能力2割程度増強見込み)。インド新工場は2025年12月より稼働を開始し、生産能力を月産200~300台(約2倍)に増強した(投資総額36億円)。日本の長岡工場でも8号棟の新工場棟への建替えを進めている(投資総額約23億円、稼働開始2027年9月予定)。
※本記事はツガミが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。