※本記事はエーアンドエーマテリアルが公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
エーアンドエーマテリアルは2026年6月5日、2026年3月期決算を発表した。売上高は457億円（対前年増減率+5.2%）、営業利益は16億7,400万円（同△12.6%）、当期純利益は17億100万円となった。2027年3月期は売上高526億円（対前年+15.1%）、営業利益21億円（同+25.4%）、当期純利益12億円（同△29.5%）を見込む。年間配当は前期の60円から70円へ10円増配する。
連結業績（2026年3月期 実績）
2026年3月期の売上高は457億円と対前年増減率+5.2%、営業利益は16億7,400万円と同△12.6%となった。当期純利益は17億100万円で、資料では対前年増減率は「ー%」と表示されている。
| 項目 | 2026年3月期実績 | 対前年増減率 |
|---|---|---|
| 売上高 | 45,700百万円 | +5.2% |
| 営業利益 | 1,674百万円 | △12.6% |
| 当期純利益 | 1,701百万円 | ー% |
セグメント別の状況
建材事業の売上高は230億6,700万円（対前年+23.4%）、セグメント利益は22億5,300万円（同△8.0%）。工業製品事業の売上高は225億7,500万円（同△8.5%）、セグメント利益は13億2,300万円（同△6.4%）となった。
| セグメント | 指標 | 2025年3月期実績 | 2026年3月期実績 | 対前年増減額 | 対前年増減率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 建材事業 | 売上高 | 18,688百万円 | 23,067百万円 | +4,379百万円 | +23.4% |
| 建材事業 | セグメント利益 | 2,450百万円 | 2,253百万円 | △197百万円 | △8.0% |
| 工業製品事業 | 売上高 | 24,675百万円 | 22,575百万円 | △2,100百万円 | △8.5% |
| 工業製品事業 | セグメント利益 | 1,414百万円 | 1,323百万円 | △91百万円 | △6.4% |
通期業績予想
2027年3月期は売上高526億円（対前年+15.1%）、営業利益21億円（同+25.4%）、当期純利益12億円（同△29.5%）を予想する。セグメント別では、建材事業の売上高は257億8,900万円（同+11.8%）、セグメント利益は25億4,700万円（同+13.0%）を見込む。工業製品事業は大型工事案件の引合回復やLNG燃料船タンク保冷工事など高利益率物件の完工増を背景に、売上高267億5,500万円（同+18.5%）、セグメント利益14億5,500万円（同+10.0%）を見込む。
| 項目 | 2027年3月期予想 | 2026年3月期実績 | 対前年増減率 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 52,600百万円 | 45,700百万円 | +15.1% |
| 営業利益 | 2,100百万円 | 1,674百万円 | +25.4% |
| 当期純利益 | 1,200百万円 | 1,701百万円 | △29.5% |
株主還元
年間配当は前期の60円から70円へ10円増配する。過去の年間配当（普通配当）は2022年3月期45円、2023年3月期45円、2024年3月期50円、2025年3月期60円、2026年3月期60円で、2027年3月期は70円を予想している。株主優待制度の導入も含め、幅広い株主還元方法を検討するとしている。
| 期 | 年間配当（普通配当） |
|---|---|
| 2022年3月期 | 45円 |
| 2023年3月期 | 45円 |
| 2024年3月期 | 50円 |
| 2025年3月期 | 60円 |
| 2026年3月期 | 60円 |
| 2027年3月期（予想） | 70円 |
資本政策とトピックス
資料では、既存事業の収益基盤強化に加えM&Aや生産性向上の設備投資、DX基盤整備を推進する方針が示された。新株予約権発行による第三者割当（1,300千株）を実行し、行使により総額約29億円の資金調達を予定する。行使価額は第1回2,000円・第2回2,500円で、行使期間は2026年6月9日〜2029年6月8日。全て行使された場合、2026年3月期末の自己資本（約171億円）に対して約17.0%の自己資本増加になるとしている。あわせて自己株式2,150千株の取得と850千株の消却も実施した。2026年3月期に実施した主な項目として、デコール株式会社のグループイン（17億円）、アスベスト訴訟和解金の支払い（19億8,200万円）、自己株式購入（29億3,500万円）、システム統合（4億3,800万円）、CMS（キャッシュマネジメントシステム）の本格稼働（限度額50億円）が挙げられている。
※本記事はエーアンドエーマテリアルが公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
