東洋炭素

東洋炭素、2025年12月期は減収減益　配当性向の基準を40%に引き上げ

決算サマリー 2026.08.19

※本記事は東洋炭素が公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

東洋炭素は2026年2月24日、2025年12月期（通期）の連結決算を発表した。売上高は前期比13.0%減の461億89百万円、営業利益は同44.8%減の67億59百万円、経常利益は同40.0%減の80億91百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は同45.1%減の54億64百万円となり、減収減益となった。2026年12月期は売上高490億円（前期比6.1%増）を見込む一方、営業利益62億円（同8.3%減）、経常利益60億円（同25.8%減）、当期純利益50億円（同8.5%減）と、増収減益を予想している。

連結業績（当期実績）

2025年12月期は、半導体関連需要の低迷などにより数量・製品構成に伴う限界利益が減少したことに加え、減価償却費が増加したことから、営業利益は前期比44.8%減となった。売上高営業利益率は14.6%（前期23.1%）、売上高経常利益率は17.5%（前期25.4%）、ROEは5.7%（前期11.2%）、1株当たり当期純利益は260円58銭（前期474円95銭）となった。また、中国連結子会社の小型カーボンブラシ事業において事業整理を実施したことにともない、減損損失および特別退職金（計656百万円）を特別損失に計上した。（単位：百万円）

項目	当期(2025年12月期)	前期(2024年12月期)	増減
売上高	46,189	53,093	▲6,903（▲13.0%）
営業利益	6,759	12,238	▲5,478（▲44.8%）
経常利益	8,091	13,480	▲5,388（▲40.0%）
親会社株主に帰属する当期純利益	5,464	9,960	▲4,495（▲45.1%）
1株当たり当期純利益	260円58銭	474円95銭	–
ROE	5.7%	11.2%	–

営業利益増減要因（2024年12月期実績vs2025年12月期実績） — 出典：2025年12月期決算説明資料 P.4

セグメント別（製品・分野別）の状況

エレクトロニクス分野は、単結晶シリコン製造用がウエハー在庫調整の影響を受け前期比大幅減となったほか、化合物半導体製造用もSiC半導体の市場調整により大幅減となった。一般産業分野は、放電加工電極が減少し分野全体では前期比減となった。機械用カーボン分野は、軸受やパンタグラフ用すり板が堅調に推移し前期比増となった。電気用カーボン分野は、家電・電動工具向け小型モーター用の減少により前期比減となった。複合材その他製品は、SiCコーティング黒鉛製品でSiC半導体用途が大幅に減少したことなどにより前期比減となった。地域別では、半導体用の需要減少により日本が前期比19.4%減と大幅減となった。（単位：百万円）

区分	2025年12月期(実績)	2026年12月期(予想)	増減率
特殊黒鉛製品	20,300	24,156	+19.0%
うちエレクトロニクス分野	7,465	9,388	+25.8%
うち一般産業分野	10,501	11,964	+13.9%
一般カーボン製品（機械用）	4,226	4,082	▲3.4%
一般カーボン製品（電気用）	4,356	4,481	+2.9%
複合材その他製品	15,322	15,030	▲1.9%
商品	1,983	1,248	▲37.1%
合計	46,189	49,000	+6.1%

製品・分野別売上高（2025年12月期実績・2026年12月期予想） — 出典：2025年12月期決算説明資料 P.15

通期業績予想

2026年12月期は、売上高は増加を見込むものの、限界利益の増加を減価償却費の増加および在庫影響が上回り、営業利益・経常利益・当期純利益はいずれも前期比減益を予想している。為替レートは145円/$、176円/€、20円/人民元を前提とする。（単位：百万円）

項目	予想(2026年12月期)	前期(2025年12月期・実績)
売上高	49,000（+6.1%）	46,189
営業利益	6,200（▲8.3%）	6,759
経常利益	6,000（▲25.8%）	8,091
親会社株主に帰属する当期純利益	5,000（▲8.5%）	5,464
1株当たり当期純利益	238円41銭	260円58銭
ROE	5.1%	5.7%