※本記事はジーダットが公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
ジーダットは2026年3月期（第24期）の連結業績で、売上高20.4億円（前年比1.0%減）、営業利益2.6億円（同1.4%増）、経常利益2.5億円（同13.4%減）、当期純利益1.72億円（同19.4%減）となった。海外市場向けの売上は伸長したものの全体では若干の前年割れとなった一方、HOTSCOPE等の代理販売品は引き続き好調を維持し、営業利益は増収を確保した。翌2027年3月期は売上高22億円（同7.8%増）、営業利益2.9億円（同11.3%増）、経常利益3.0億円（同19.4%増）を計画している。
連結業績（2026年3月期 実績）
2026年3月期の売上高は2,041百万円（前期比1.0%減）となった。売上総利益は1,313百万円（同0.6%増、売上高比64.4%）で、販売費及び一般管理費は1,053百万円（同0.4%増）。この結果、営業利益は260百万円（同1.4%増、営業利益率12.8%）と増益を確保したが、経常利益は251百万円（同13.4%減）、当期純利益は172百万円（同19.4%減）といずれも前期を下回った。
| 項目 | 2026年3月期 | 2025年3月期 | 対前期比 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 2,041百万円 | 2,062百万円 | △1.0% |
| 売上総利益 | 1,313百万円 | 1,305百万円 | +0.6% |
| 販売費及び一般管理費 | 1,053百万円 | 1,048百万円 | +0.4% |
| 営業利益 | 260百万円 | 256百万円 | +1.4% |
| 経常利益 | 251百万円 | 290百万円 | △13.4% |
| 当期純利益 | 172百万円 | 213百万円 | △19.4% |
製品区分別・販売先別の状況
製品区分別では、自社開発製品の売上高が1,483百万円（前期1,531百万円）、代理販売品が558百万円（同531百万円）となり、HOTSCOPE等の代理販売品が伸長した。販売先別では海外向け売上高が396百万円（同369百万円）となり、海外比率は19.4%（前期17.9%）に上昇した。
| 区分 | 2026年3月期 | 2025年3月期 |
|---|---|---|
| 自社開発製品 | 1,483百万円 | 1,531百万円 |
| 代理販売品 | 558百万円 | 531百万円 |
通期業績予想（2027年3月期）
会社は2027年3月期の業績予想として、売上高2,200百万円（前期比7.8%増）、営業利益290百万円（同11.3%増）、経常利益300百万円（同19.4%増）、当期純利益210百万円（同22.0%増）を計画している。自社製品の付加価値向上や代理販売品ラインアップの拡充、デバイス設計受託サービスの増販により成長加速を見込む。
| 項目 | 予想 | 2026年3月期(実績) |
|---|---|---|
| 売上高 | 2,200百万円 | 2,041百万円 |
| 売上総利益 | 1,354百万円 | 1,313百万円 |
| 販売費及び一般管理費 | 1,064百万円 | 1,053百万円 |
| 営業利益 | 290百万円 | 260百万円 |
| 経常利益 | 300百万円 | 251百万円 |
| 当期純利益 | 210百万円 | 172百万円 |
株主還元
1株当たり配当金は2026年3月期実績で40円、2027年3月期も40円を計画しており、配当金の水準を維持する方針。配当性向は2026年3月期が89.5%、2027年3月期予想は73.3%となっている。
| 項目 | 2026年3月期(実績) | 2027年3月期(予想) |
|---|---|---|
| 1株当たり配当金 | 40円 | 40円 |
| 配当性向 | 89.5% | 73.3% |
トピックス
主力製品「SX-Meister」はVer.20をリリースし、AIを活用した新製品「SX-Meister SCAI」の機能強化やレイアウトの編集効率・操作性の向上を進めた。木村情報技術株式会社（佐賀市）との連携により教育機関向け「クラウド版SX-Meister」の提供を開始したほか、「Photomask Japan 2025」「JEVeC Day2025」への出展や「SX-Meister Technology Seminar 2025 October」の開催など販売促進活動を強化した。
※本記事はジーダットが公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
