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RS Technologies、2025年12月期は売上高・営業利益とも過去最高 純利益は前期比1.6%減

決算サマリー 2026.08.26
RS Technologies、2025年12月期は売上高・営業利益とも過去最高 純利益は前期比1.6%減

※本記事はRS Technologiesが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

RS Technologiesの2025年12月期は、売上高76,707百万円(前同比+29.6%)、営業利益14,281百万円(前同比+8.9%)、経常利益16,635百万円(前同比+6.2%)となり、売上高・営業利益・経常利益はいずれも過去最高を更新した。親会社株主に帰属する当期純利益は9,297百万円(前同比△1.6%)となった。前期・当期共にRSPDH取得による負ののれんを計上しており、当該負ののれんを除去した場合は前期比984百万円増加となる。

業績サマリー
出典:RS Technologies 2025年12月期 決算説明資料 P.4
目次

連結業績(2025年12月期 実績)

国内外の半導体工場からの再生ウェーハ需要は良好で、三本木・台南工場はフル稼働で生産した。パワー半導体需要の回復により主力のパワー半導体向け8インチウェーハの出荷枚数が増加したほか、RSPDHの光ピックアップモジュール前倒し生産が増収増益に寄与した(単位:百万円。1株当たり当期純利益は円)。

項目2025年12月期2024年12月期前同比差額
売上高76,70759,20029.6%17,507
売上総利益23,58519,38021.7%4,205
営業利益14,28113,1088.9%1,173
経常利益16,63515,6686.2%967
親会社株主に帰属する当期純利益9,2979,446△1.6%△149
1株当たり当期純利益(円)351.40358.21△1.9%△6.8

セグメント別の状況

ウェーハ再生事業は増産投資により生産数量が増加し増収増益、プライムウェーハ製造販売事業は8インチウェーハの平均単価は低下したものの生産数量増加により増収となった。半導体関連装置・部材等事業は新規事業RSPDHの売上高が加わったことにより前年同期比増収増益となった。

セグメント指標2025年12月期2024年12月期
ウェーハ再生事業売上高(百万円)27,52923,794
ウェーハ再生事業営業利益(百万円)10,1679,059
プライムウェーハ製造販売事業売上高(百万円)20,89320,443
プライムウェーハ製造販売事業営業利益(百万円)4,1594,743
半導体関連装置・部材等事業売上高(百万円)30,46916,283
半導体関連装置・部材等事業営業利益(百万円)1,624884
セグメント動向
出典:RS Technologies 2025年12月期 決算説明資料 P.6

通期業績予想

中期経営計画において、2026年12月期の予算は売上高84,000百万円、営業利益15,400百万円、経常利益17,200百万円、親会社に帰属する当期純利益10,000百万円としている(単位:百万円)。

項目2026年12月期予算2025年12月期(実績)
売上高84,00076,707
営業利益15,40014,281
経常利益17,20016,635
親会社に帰属する当期純利益10,0009,297
中期経営計画(2026-2028)
出典:RS Technologies 2025年12月期 決算説明資料 P.10

株主還元

2025年度の1株当たり配当額は、前期の35円から10円増配の45円/株(配当性向12.8%)となった。2026年度の1株当たり配当金は55円を想定している。

項目2024年度2025年度2026年度(想定)
1株当たり配当金(円)354555
配当性向開示なし12.8%開示なし
株主還元推移
出典:RS Technologies 2025年12月期 決算説明資料 P.16

中期経営計画

2026年から2028年の3カ年を成長加速に向けた集中投資フェーズと位置付け、ウェーハ再生事業へ大規模な資本投下を実施する。三本木第7工場の再稼働、台南第2工場取得により、2028年までに再生ウェーハの累計生産能力を月産約120万枚まで拡充する計画である。ROICは2026年から2028年で11%以上、ROEは13%以上を目標としている。

※本記事はRS Technologiesが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

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