和弘食品

和弘食品、2026年3月期は増収減益　米国セグメントは在庫調整響く

決算サマリー 2026.09.05

※本記事は和弘食品が公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

和弘食品の2026年3月期（連結）は、売上高17,343百万円（前期比6.7%増）、売上総利益5,041百万円（同6.6%増）と増収になった一方、営業利益1,566百万円（同1.6%減）、経常利益1,598百万円（同0.7%減）、親会社株主に帰属する当期純利益1,153百万円（同4.6%減）となり、増収減益だった。日本セグメントは外食向け販売がけん引し増益で営業利益率4%超を達成したが、米国セグメントは大手取引先の在庫調整の影響で増収減益となった。株主還元では、2026年3月期の年間配当額を直近公表予想の1株当たり86円から100円に増額した。

連結業績（2026年3月期実績）

売上総利益率（連結）は29.1%となり、前期と同水準だった。営業利益率（連結）は9.0%となった（前期9.8%）。営業利益・経常利益・当期純利益はいずれも前期を下回り、減益となった。

項目	前期(2025年3月期)	当期(2026年3月期)	前期増減額	前期増減率
売上高	16,249百万円	17,343百万円	1,094百万円	+6.7%
売上総利益	4,728百万円	5,041百万円	313百万円	+6.6%
営業利益	1,591百万円	1,566百万円	△25百万円	-1.6%
経常利益	1,609百万円	1,598百万円	△11百万円	-0.7%
親会社株主に帰属する当期純利益	1,208百万円	1,153百万円	△55百万円	-4.6%

項目	2022年3月期	2023年3月期	2024年3月期	2025年3月期	2026年3月期
売上高（連結、百万円）	11,490	13,502	15,416	16,249	17,343
売上総利益（連結、百万円）	2,888	3,657	4,349	4,728	5,041
営業利益（連結、百万円）	461	972	1,489	1,591	1,566
当期純利益（連結、百万円）	461	1,253	1,090	1,208	1,153

決算業績過去5年推移（連結・単体） — 出典：2026年3月期決算説明資料 P.4

セグメント別（日本・米国）の状況

日本セグメントは、外食業界の販売先の業況が堅調だったことに加え、季節毎のキャンペーン商品や新規製品の採用が順調に進んだことで、期を通じて外食向けの販売が売上をけん引し、売上高は前期比で高い伸びとなった。外食向けの高収益商材の採用進展、NB品の採算性改善、秋冬繁忙期の生産設備稼働率向上等により増益となり、営業利益率は中期経営計画の目標であった4%を達成した。品種区分別の売上構成比は、業務用調味料53.43%、別添用調味料35.31%、天然エキス0.91%、その他10.35%だった。

米国セグメントは、大手取引先の在庫調整によって第1四半期の受注が減少し、売上・利益ともに大きく落ち込んだ。第2四半期以降は在庫調整の反動もあり前年並みまたは前年を上回る受注となったが、第1四半期の落ち込みを埋めるには至らず、増収減益となった。品種区分別の売上構成比は、NB製品（ナショナルブランド）70.2%、PB製品（プライベートブランド）29.8%だった。北米のラーメン関連業態は新規取扱店の増加傾向が続き、顧客層・業態とも拡大しており、資料は今後も高い成長ポテンシャルを維持するものと見込むとしている。

地域	品種区分	売上構成比
日本	業務用調味料	53.43%
日本	別添用調味料	35.31%
日本	天然エキス	0.91%
日本	その他	10.35%
米国	NB製品（ナショナルブランド）	70.2%
米国	PB製品（プライベートブランド）	29.8%