※本記事はYKTが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
YKTは、2025年12月期(第49期)の連結業績で、売上高が前期比12.2%増の13,386百万円となった。電子機器の輸出販売は中国市場における設備投資需要の拡大を背景に増加した一方、工作機械の国内販売は円安相場の定着や国内生産減の影響で減少した。損益面では営業利益が199百万円の損失、経常利益も45百万円の損失となったが、親会社株主に帰属する当期純利益は55百万円と黒字に転換した。受注環境は総じて慎重ながらも、底打ち感が徐々に現れているという。
連結業績(当期実績)
第49期(2025年12月期)の連結業績は、売上高13,386百万円(前期比12.2%増)、営業利益は199百万円の損失(前期は10百万円の損失)、経常利益は45百万円の損失(前期は143百万円の利益)となった。一方、親会社株主に帰属する当期純利益は55百万円(前期は156百万円の損失)で黒字に転換した。
| 項目 | 当期(第49期・2025年12月期) | 前期(第48期・2024年12月期) | 前期比増減率 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 13,386百万円 | 11,930百万円 | 12.2% |
| 営業利益 | △199百万円 | △10百万円 | ー |
| 経常利益 | △45百万円 | 143百万円 | ー |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 55百万円 | △156百万円 | ー |

商品別売上構成(連結)
商品別売上構成(連結)をみると、電子機器が78.6%と最大の構成比を占め、その他10.5%、光電子部品4.5%、工作機械3.9%、測定機器2.6%、産業機械0.1%の順となった。前期(第48期)は電子機器63.5%、その他12.8%、工作機械10.2%、光電子部品8.0%、測定機器4.7%、産業機械0.9%であり、当期は電子機器の構成比が拡大した。
| 商品 | 当期(第49期)構成比 | 前期(第48期)構成比 |
|---|---|---|
| 電子機器 | 78.6% | 63.5% |
| 工作機械 | 3.9% | 10.2% |
| 測定機器 | 2.6% | 4.7% |
| 産業機械 | 0.1% | 0.9% |
| 光電子部品 | 4.5% | 8.0% |
| その他 | 10.5% | 12.8% |

通期業績予想
第50期(2026年12月期)の連結業績予想は、売上高13,500百万円(前期比0.9%増)、営業利益190百万円、経常利益280百万円、親会社株主に帰属する当期純利益170百万円(前期比204.9%増)としている。
| 項目 | 第50期計画(2026年12月期) | 第49期実績(2025年12月期) | 前期比増減率 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 13,500百万円 | 13,386百万円 | 0.9% |
| 営業利益 | 190百万円 | △199百万円 | ー |
| 経常利益 | 280百万円 | △45百万円 | ー |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 170百万円 | 55百万円 | 204.9% |
| 商品 | 第49期実績(百万円) | 第50期計画(百万円) |
|---|---|---|
| 電子機器 | 10,515 | 10,500 |
| 工作機械 | 522 | 500 |
| 測定機器 | 350 | 350 |
| 産業機械 | 15 | 380 |
| 光電子部品 | 571 | 500 |
| その他 | 1,410 | 1,270 |
| 合計 | 13,386 | 13,500 |

株主還元
本資料には配当や自己株式取得など株主還元に関する記載はない(開示なし)。
中期経営計画/トピック
第50期(2026年12月期)は「収益」を最重要キーワードに、収益力の強化と事業モデルの変換、規律ある資本政策による企業価値の持続的拡大の追求、サステナビリティへの取り組みを通じた将来の成長への取組みを進めるとしている。輸入機械部門では航空宇宙・難削材加工分野、医療・高精度加工分野、環境・エネルギー関連分野の販売強化を、電子機器部門では車載・パワー半導体関連分野や高度電子実装・自動化分野の拡大を推進する。また、第13次中期経営計画の進捗として、電子・工作機械両部門での新商品開発体制の定着や、保守・改造・生産支援案件の増加による継続収益型ビジネスへの移行など、モノ売りにとどまらない付加価値型ビジネスへのシフトを進めているとしている。

※本記事はYKTが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。