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ソマール、2026年3月期は2.8%増収 親会社株主に帰属する当期純利益は42.5%減

決算サマリー 2026.09.06
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※本記事はソマールが公開したIR資料(直近の通期決算短信)に基づく簡易サマリーであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

ソマールが公表した2026年3月期決算短信によると、連結売上高は31,200百万円(前期比2.8%増)、営業利益は2,604百万円(同1.3%増)、経常利益は2,711百万円(同0.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,488百万円(同42.5%減)となりました。2027年3月期は売上高34,500百万円(前期比10.6%増)、営業利益3,470百万円(同33.2%増)を見込んでいます。

目次

連結業績(2026年3月期 実績)

短信は、当連結会計年度について、製紙業界向け製商品の販売が軟調に推移したものの、自動車部品業界・半導体関連業界向け製商品の販売が好調を維持したことに加え、モバイル市場向け製商品の需要も堅調に推移したことを背景に、売上高が前期を上回ったと記載しています。親会社株主に帰属する当期純利益が減少したのは、前連結会計年度に計上した投資有価証券売却益が当連結会計年度は発生しなかったこと等によるものです。

セグメントは高機能材料事業、環境材料事業、食品材料事業、その他の事業で構成されます。高機能材料事業は、電子機器業界向けがモバイル市場・半導体関連市場を中心に堅調に推移し、自動車部品業界向けはHEV・BEVの増産を背景にEV関連向け製商品の販売が好調を維持した一方、重電市場・大型モーター市場では需要が力強さを欠く展開となりました。環境材料事業は、主要な販売先である製紙業界で印刷情報用紙・新聞用紙分野の需要減少が継続し、製紙業界各社の生産調整等を受けて減収減益となりました。食品材料事業は乾燥野菜分野の需要が底堅く推移して増収となったものの、エネルギーコスト及び原材料価格の上昇等の影響を受け減益となりました。その他の事業では、輸入生花の販売が産地の天候不順等による調達量の不足を受けて販売数量が前年度を下回り、営業損失を計上しています。

項目2026年3月期2025年3月期増減率
売上高31,200百万円30,363百万円2.8%増
営業利益2,604百万円2,570百万円1.3%増
経常利益2,711百万円2,710百万円0.0%増
親会社株主に帰属する当期純利益1,488百万円2,586百万円42.5%減

財政状態とキャッシュ・フロー

2026年3月期末の連結総資産は35,221百万円(前期末は30,972百万円)となりました。短信によれば、建設仮勘定が減少したものの、現金及び預金、受取手形及び売掛金、棚卸資産、投資有価証券が増加したことが主な要因です。純資産は前期末から2,162百万円増加して22,335百万円となり、自己資本比率は63.4%(前期末は65.1%)、1株当たり純資産は11,526円56銭です。負債については、1年内返済予定の長期借入金が減少した一方、支払手形及び買掛金と長期借入金が増加したと記載されています。

項目2026年3月期2025年3月期
総資産35,221百万円30,972百万円
純資産22,335百万円20,173百万円
自己資本比率63.4%65.1%
1株当たり純資産11,526円56銭10,408円66銭

キャッシュ・フローは、営業活動によるキャッシュ・フローが2,042百万円の収入、投資活動によるキャッシュ・フローが961百万円の支出、財務活動によるキャッシュ・フローが954百万円の収入となりました。短信によれば、営業活動では税金等調整前当期純利益や減価償却費、仕入債務の増加額といった資金増加要因が、棚卸資産の増加額や法人税等の支払額を上回りました。財務活動では長期借入れによる収入が、長期借入金の返済による支出および配当金の支払額を上回っています。現金及び現金同等物の期末残高は11,312百万円です。

株主還元

2026年3月期の1株当たり年間配当金は100円00銭で、前期と同額です。連結配当性向は13.0%となりました。2027年3月期は1株当たり年間配当金100円00銭、連結配当性向7.7%を予想しています。

項目2026年3月期(実績)2027年3月期(予想)
1株当たり年間配当金100円00銭100円00銭
配当性向(連結)13.0%7.7%

2027年3月期の業績予想

短信は、今後の事業環境について、雇用・所得環境が改善するなかで国内景気は回復の兆しを見せ始めている一方、海外では各国での金融引き締めや中東情勢悪化及びウクライナ侵攻問題の長期化によるエネルギー・資源価格の上昇、長期的な円安傾向、物価や金利の上昇、中国の不動産不況、EVを取り巻く環境変化及び政策見直し、米国の関税政策などの影響から、先行き不透明な状況が続くものと想定しています。こうしたなか同社グループは、独自の技術や情報を生かしつつ製商品の差別化及び高付加価値化に取り組むとともに、半導体・高速5G通信・デジタル光学機器などの電子機器業界やIT化と自動化が進む自動車業界を重要な関係業界と位置付け、継続的な情報収集とスピーディーな経営判断に努めるとしています。機能性食品、再生医療用に設計・開発した材料を用いた化粧品、食品機能性材料を使ったデザート、産学連携で取り組むバイオマテリアル及び次世代材料の早期上市も目指すとしています。

項目2027年3月期(予想)増減率
売上高34,500百万円10.6%増
営業利益3,470百万円33.2%増
経常利益3,530百万円30.2%増
親会社株主に帰属する当期純利益2,510百万円68.6%増

本記事はソマールが公表した2026年3月期決算短信をもとに作成しています。決算短信は監査法人の監査対象外です。

※本記事はソマールが公開したIR資料(直近の通期決算短信)に基づく簡易サマリーであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

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