※本記事はヤマザキが公開したIR資料(直近の通期決算短信)に基づく簡易サマリーであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
ヤマザキが2026年5月8日に公表した2026年3月期決算短信によると、連結売上高は前期比24.8%減の2,327百万円、営業損失は260百万円(前期は営業利益77百万円)となった。経常損失は280百万円(前期は経常利益84百万円)、親会社株主に帰属する当期純損失は360百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純利益57百万円)で、減収かつ損益が損失に転じた。2027年3月期は売上高2,920百万円、営業利益60百万円を見込んでいる。
連結業績(2026年3月期 実績)
工作機械事業および輸送用機器事業の販売が減少し、連結売上高は前期比24.8%減の2,327百万円となった。短信は、輸送用機器事業では利益を計上したものの、工作機械事業において主力である専用工作機械の売上が減少したことにより、営業損失260百万円、経常損失280百万円、親会社株主に帰属する当期純損失360百万円になったと説明している。工作機械事業については、企業の設備投資に慎重姿勢が続いていることを販売減少の背景として挙げている。1株当たり当期純損失は81円23銭(前期は1株当たり当期純利益12円91銭)となった。
| 項目 | 2026年3月期 | 2025年3月期 | 増減率 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 2,327百万円 | 3,093百万円 | 24.8%減 |
| 営業利益 | △260百万円 | 77百万円 | - |
| 経常利益 | △280百万円 | 84百万円 | - |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | △360百万円 | 57百万円 | - |
財政状態とキャッシュ・フロー
総資産は前期末の3,943百万円から3,238百万円となった。純資産は前期末の1,413百万円から1,041百万円となり、自己資本比率は35.8%から32.2%に低下した。1株当たり純資産は318円47銭から234円68銭となっている。短信は、純資産の減少は主に利益剰余金が減少したことによると説明している。
キャッシュ・フローは、営業活動により466百万円を獲得し、投資活動で136百万円、財務活動で401百万円が流出した。現金及び現金同等物の期末残高は315百万円となった。
| 項目 | 2026年3月期 | 2025年3月期 |
|---|---|---|
| 総資産 | 3,238百万円 | 3,943百万円 |
| 純資産 | 1,041百万円 | 1,413百万円 |
| 自己資本比率 | 32.2% | 35.8% |
| 1株当たり純資産 | 234円68銭 | 318円47銭 |
株主還元
2026年3月期の年間配当金は1株当たり10円(配当金総額44百万円)で、前期と同額を維持した。親会社株主に帰属する当期純損失を計上したため、当期の配当性向は短信に記載がない。純資産配当率は3.6%である。2027年3月期についても、安定株主政策の一環として安定的かつ継続的な株主還元を維持することを目的に、1株当たり10円を予定しており、予想配当性向は184.8%である。
| 項目 | 2026年3月期(実績) | 2027年3月期(予想) |
|---|---|---|
| 1株当たり年間配当金 | 10円00銭 | 10円00銭 |
2027年3月期の業績予想
2027年3月期の連結業績予想は、売上高2,920百万円、営業利益60百万円、経常利益41百万円、親会社株主に帰属する当期純利益24百万円で、増収と各段階利益の黒字計上を計画している。1株当たり当期純利益は5円41銭を見込む。短信は、米国の通商政策や中東情勢の緊迫化等により先行きの不透明な状況が続くとしたうえで、工作機械事業は下期にかけて販売が増加する見込み、輸送用機器事業は国内における二輪および四輪自動車量産部品の販売が順調に推移する見込みであるとしている。
| 項目 | 2027年3月期(予想) | 増減率 |
|---|---|---|
| 売上高 | 2,920百万円 | 25.4%増 |
| 営業利益 | 60百万円 | - |
| 経常利益 | 41百万円 | - |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 24百万円 | - |
本記事はヤマザキが公表した2026年3月期決算短信をもとに作成しています。決算短信は監査法人の監査対象外です。
※本記事はヤマザキが公開したIR資料(直近の通期決算短信)に基づく簡易サマリーであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。