※本記事は横浜ゴムが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
横浜ゴムの2025年度(2025年1-12月)通期業績は、売上収益12,350億円(前期比+1,402億円、+12.8%)、事業利益1,666億円(同+322億円、+24.0%)、営業利益1,529億円(同+337億円、+28.3%)、当期利益1,054億円(同+305億円、+40.7%)となった。資料では売上収益・PPA償却前事業利益・事業利益・営業利益・当期利益に「過去最高」と付記されている。事業別では、2025年2月に買収を完了したG-OTRを含む「OHT」を軸にタイヤ事業が伸長した。2026年度は売上収益13,000億円、事業利益1,880億円を計画する。
連結業績(2025年12月期 実績)
通期の売上収益は12,350億円で、前期比+1,402億円(+12.8%)。うち為替影響は+11億円、為替を除く増減は+1,391億円だった。PPA償却前事業利益は1,839億円(利益率14.9%)、事業利益は1,666億円(同13.5%)、営業利益は1,529億円(同12.4%)、親会社の所有者に帰属する当期利益は1,054億円。前回予想(売上収益12,350億円、事業利益1,530億円、当期利益880億円)に対しては、事業利益で+8.9%、当期利益で+19.8%の水準となった。
| 項目(億円) | 2025年1-12月 | 2024年1-12月 | 増減 | 増減率 |
|---|---|---|---|---|
| 売上収益 | 12,350 | 10,947 | +1,402 | +12.8% |
| PPA償却前 事業利益 | 1,839 | 1,428 | +411 | +28.8% |
| (利益率) | 14.9% | 13.0% | +1.9% | - |
| 事業利益 | 1,666 | 1,344 | +322 | +24.0% |
| (利益率) | 13.5% | 12.3% | +1.2% | - |
| 営業利益 | 1,529 | 1,192 | +337 | +28.3% |
| (利益率) | 12.4% | 10.9% | +1.5% | - |
| 当期利益 | 1,054 | 749 | +305 | +40.7% |
前提となる為替レートは1US$=150円(前期152円、▲2円)、1EUR=169円(前期164円、+5円)。原材料市況はTSR20が179㌣(前期169㌣、+11㌣)、WTIが65㌦(前期76㌦、▲11㌦)だった。なお第4四半期(10-12月)単独では、売上収益3,578億円(前年同期比+14.7%)、事業利益659億円(同+29.2%)、営業利益612億円(同+83.4%)、当期利益393億円(同+179.0%)となっている。
事業別セグメントの状況(通期)
タイヤ合計の売上収益は11,213億円(前期比+14.3%)、事業利益は1,550億円(同+21.9%)。内訳はタイヤが売上収益7,501億円(+8.8%)・事業利益1,237億円(+24.1%)、OHTが売上収益3,711億円(+27.4%)・事業利益313億円(+13.7%)。MB(マルチプル・ビジネス)は売上収益1,056億円(+0.3%)・事業利益111億円(+29.3%)、その他は売上収益81億円・事業利益5億円だった。事業利益の増減要因(P.5)では、前年比+322億円の増益のうちタイヤが+317億円と説明されている。なおOHTは、従来の「YOHT(Y-ATG)」「Y-TWS」に、2025年2月に買収を完了した鉱山・建設用車両向けタイヤ事業「G-OTR」を加え、2025年より集約した区分である。
| 区分(億円) | 指標 | 2025年1-12月 | 2024年1-12月 | 増減率 |
|---|---|---|---|---|
| タイヤ 合計 | 売上収益 | 11,213 | 9,809 | +14.3% |
| (タイヤ) | 売上収益 | 7,501 | 6,895 | +8.8% |
| (OHT) | 売上収益 | 3,711 | 2,914 | +27.4% |
| MB | 売上収益 | 1,056 | 1,052 | +0.3% |
| その他 | 売上収益 | 81 | 86 | ▲5.6% |
| 合計 | 売上収益 | 12,350 | 10,947 | +12.8% |
| タイヤ 合計 | 事業利益 | 1,550 | 1,272 | +21.9% |
| (タイヤ) | 事業利益 | 1,237 | 997 | +24.1% |
| (OHT) | 事業利益 | 313 | 275 | +13.7% |
| MB | 事業利益 | 111 | 86 | +29.3% |
| その他 | 事業利益 | 5 | ▲14 | - |
| セグメント間消去 | 事業利益 | ▲0 | 0 | - |
| 合計 | 事業利益 | 1,666 | 1,344 | +24.0% |

財務状況・キャッシュ・フロー
2025年12月末の資産合計は19,984億円(前期末比+2,628億円)、負債は9,581億円、資本は10,402億円。有利子負債(リース負債を含まず)は5,358億円で前期末比+977億円となり、自己資本比率は51.6%(前期末51.5%)、D/Eレシオ0.52(同0.49)、ネットD/Eレシオ0.42(同0.34)、ROEは11.0%(同9.2%)となった。キャッシュ・フローは、営業活動によるCFが1,356億円(前年945億円)、投資活動によるCFが▲2,413億円(同▲14億円)でフリーCFは▲1,057億円(同931億円)、財務活動によるCFは683億円(同▲632億円)。現金同等物の期末残高は1,074億円(前期末1,362億円)となった。
2026年度 通期業績予想
2026年度(2026年1-12月)は、売上収益13,000億円(前期比+650億円、+5.3%)、PPA償却前事業利益2,014億円(同+9.5%)、事業利益1,880億円(同+214億円、+12.9%)、営業利益1,730億円(同+13.1%)を計画。当期利益は900億円(同▲154億円、▲14.6%)を見込む。前提為替レートは1US$=145円(前期150円)、1EUR=171円(前期169円)で、TSR20は177㌣、WTIは63㌦を想定している。事業利益の増減要因(P.15)では、前年比+214億円の増益のうちタイヤが+196億円、MB/その他が+18億円と示されている。
| 項目(億円) | 2026年 予想 | 2025年 実績 | 増減 | 増減率 |
|---|---|---|---|---|
| 売上収益 | 13,000 | 12,350 | +650 | +5.3% |
| PPA償却前 事業利益 | 2,014 | 1,839 | +175 | +9.5% |
| (利益率) | 15.5% | 14.9% | +0.6% | - |
| 事業利益 | 1,880 | 1,666 | +214 | +12.9% |
| (利益率) | 14.5% | 13.5% | +1.0% | - |
| 営業利益 | 1,730 | 1,529 | +201 | +13.1% |
| (利益率) | 13.3% | 12.4% | +0.9% | - |
| 当期利益 | 900 | 1,054 | ▲154 | ▲14.6% |

セグメント別の2026年度予想は、タイヤ合計が売上収益11,830億円(+5.5%)・事業利益1,746億円(+12.7%)。内訳はタイヤが売上収益7,750億円・事業利益1,337億円、OHTが売上収益4,080億円(+9.9%)・事業利益409億円(+30.8%)。MBは売上収益1,070億円・事業利益123億円、その他は売上収益100億円・事業利益11億円を計画する。なお上期(1-6月)は売上収益6,100億円、事業利益750億円、当期利益260億円を見込む。
| 区分(億円) | 指標 | 2026年 予想 | 2025年 実績 | 増減率 |
|---|---|---|---|---|
| タイヤ 合計 | 売上収益 | 11,830 | 11,213 | +5.5% |
| (タイヤ) | 売上収益 | 7,750 | 7,501 | +3.3% |
| (OHT) | 売上収益 | 4,080 | 3,711 | +9.9% |
| MB | 売上収益 | 1,070 | 1,056 | +1.4% |
| その他 | 売上収益 | 100 | 81 | +23.1% |
| 合計 | 売上収益 | 13,000 | 12,350 | +5.3% |
| タイヤ 合計 | 事業利益 | 1,746 | 1,550 | +12.7% |
| (タイヤ) | 事業利益 | 1,337 | 1,237 | +8.1% |
| (OHT) | 事業利益 | 409 | 313 | +30.8% |
| MB | 事業利益 | 123 | 111 | +10.9% |
| その他 | 事業利益 | 11 | 5 | +112.3% |
| 合計 | 事業利益 | 1,880 | 1,666 | +12.9% |

株主還元
本決算説明資料には、配当や自己株式取得に関する記載はなく、株主還元方針についての開示はない。
トピック
2025年2月に鉱山・建設用車両向けタイヤ事業「G-OTR」の買収を完了し、2025年1Qより連結。従来の「YOHT(Y-ATG)」「Y-TWS」と合わせ、2025年より「OHT」として集約している。タイヤ事業の高付加価値商品(P.21)では、18インチ以上構成比が2025年実績27%・2026年計画30%、AGW構成比(本数ベース)が2025年実績44%・2026年計画47%とされている。生産ゴム量(P.22)は2025年実績が合計587千トン(国内188千トン、海外398千トン)、2026年計画は合計617千トン(国内191千トン、海外426千トン)。

※本記事は横浜ゴムが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。