※本記事は日本スキー場開発が公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
日本スキー場開発が発表した2025年7月期通期決算は、売上高10,461百万円（前期比126.9%）となり、営業利益・経常利益・当期純利益・EBITDAを含む全収益項目で過去最高を達成した。ウィンターシーズンの来場者数・顧客単価がともに好調に推移したほか、グリーンシーズンの来場者数も過去最高を記録した。
業績（2025年7月期 実績）
売上高は10,461百万円（前期比126.9%）、営業利益は2,246百万円（同144.7%）、経常利益は2,236百万円（同143.9%）、当期純利益は1,586百万円（同145.0%）、EBITDA（営業利益＋減価償却費＋のれん償却費）は3,274百万円（同143.7%）となった。
| 項目 | 2025年7月期実績 | 2024年7月期実績 | 前期比 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 10,461百万円 | 8,245百万円 | 126.9% |
| 営業利益 | 2,246百万円 | 1,552百万円 | 144.7% |
| 経常利益 | 2,236百万円 | 1,554百万円 | 143.9% |
| 当期純利益 | 1,586百万円 | 1,093百万円 | 145.0% |
| EBITDA | 3,274百万円 | 2,278百万円 | 143.7% |
運営スキー場別の来場者数
ウィンターシーズンの来場者数は、鹿島槍を除く7スキー場合計で1,828千人（前期比110.7%）と過去最高となった。白馬岩岳スノーフィールドが208千人（同141.1%）と伸びが大きく、白馬八方尾根スキー場も409千人（同116.3%）となった。その他施設を含む合計来場者数は1,871千人（同110.0%）。
| 運営スキー場名 | 2025年7月期実績（千人） | 2024年7月期実績（千人） | 前期比 |
|---|---|---|---|
| 白馬八方尾根スキー場 | 409 | 352 | 116.3% |
| 白馬岩岳スノーフィールド | 208 | 147 | 141.1% |
| つがいけマウンテンリゾート | 368 | 350 | 105.4% |
| 竜王スキーパーク | 215 | 221 | 97.4% |
| 川場スキー場 | 157 | 153 | 103.0% |
| めいほうスキー場 | 210 | 197 | 106.8% |
| 菅平高原スノーリゾート | 257 | 229 | 112.0% |
| スキー場計（鹿島槍を除く7スキー場） | 1,828 | 1,651 | 110.7% |
| 合計（その他施設含む） | 1,871 | 1,700 | 110.0% |
2026年7月期通期業績計画
2026年7月期は売上高11,480百万円（前期比109.7%）、営業利益2,300百万円（同102.4%）、経常利益2,260百万円（同100.6%）、当期純利益2,470百万円（同155.7%）、EBITDA3,772百万円（同115.2%）を計画する。岩岳新ゴンドラ・人工降雪機等の設備投資に伴う償却費が前期比約2.6億円増加する一方、岩岳リゾート山麓の土地売却による特別損益の計上により当期純利益が増加する見込み。運営スキー場数は7カ所から8カ所に増える（鹿島槍スキー場ファミリーパークが2026年7月期より自社グループ運営に移行）。
| 項目 | 2026年7月期計画 | 2025年7月期実績 | 計画比 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 11,480百万円 | 10,461百万円 | 109.7% |
| 営業利益 | 2,300百万円 | 2,246百万円 | 102.4% |
| 経常利益 | 2,260百万円 | 2,247百万円 | 100.6% |
| 当期純利益 | 2,470百万円 | 1,586百万円 | 155.7% |
| EBITDA | 3,772百万円 | 3,274百万円 | 115.2% |
中期経営計画
資料は中期計画として、2028年7月期に売上高135億円、営業利益27億円の目標を設定している。ウィンター期205万人、グリーン期75万人の来場者数目標も掲げている。
株主還元
2025年7月期の配当金は期末配当3.5円（年間3.5円）とした。2026年7月期は中間配当1.5円、期末配当3.5円の合計5.0円へ増配する計画。DXを活用しながら株主優待の拡充も行っていくとしている。
※本記事は日本スキー場開発が公開したIR資料（直近の通期決算説明資料）に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
