※本記事はジェイ・イー・ティが公開したIR資料（直近の通期決算短信）に基づく簡易サマリーであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
ジェイ・イー・ティが公表した2025年12月期決算短信によると、連結売上高は14,662百万円（前期比24.1%減）となり、営業損失は1,493百万円（前期は営業利益1,087百万円）、経常損失は1,575百万円（同経常利益960百万円）となった。親会社株主に帰属する当期純損失は2,336百万円（同親会社株主に帰属する当期純利益540百万円）である。年間配当金は無配とし、2026年12月期も無配を予想している。2026年12月期の通期連結業績予想は開示されていない。
連結業績（2025年12月期実績）
同社は、当期の世界経済について、消費動向は改善されつつあり緩やかな成長も見られるが、米国政府の通商政策の影響など不確実性の高い環境下での推移が続いていると説明している。同社グループが属する半導体業界では、エレクトロニクス製品等の世界的な消費停滞が継続し、特に中国市場では成熟世代半導体向け新規設備投資増強の影響もありファウンドリの設備稼働率が停滞した。一方、メモリーではDRAM及びNANDフラッシュの価格が上昇に転じ、データセンター向け投資に伴うAIサーバー向け需要は継続したとしている。
こうしたなか、日本向け洗浄装置の立上は客先の都合により翌期売上へと延期された一方、韓国メモリーメーカー向けでは一部装置において前倒しで立上が完了して売上が計上され、中国向け洗浄装置についても計画通り立上が完了した。同社は、前期からは大きく減収となり、利益についても中国市場で国産メーカーと競合の上受注した案件や開発要素の多い新規案件など利益率の低い装置を計上し、加えて製品の棚卸評価損等の計上により営業利益、経常利益は大きくマイナスとなったとしている。親会社株主に帰属する当期純損失については、繰延税金資産の取り崩しに伴う法人税等調整額の計上等も加わり、当期の業績としては厳しい結果となったと説明している。なお、同社グループの報告セグメントは半導体事業のみであり、セグメント情報の記載は省略されている。
| 項目 | 2025年12月期 | 2024年12月期 | 増減率 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 14,662百万円 | 19,316百万円 | 24.1%減 |
| 営業利益 | △1,493百万円 | 1,087百万円 | － |
| 経常利益 | △1,575百万円 | 960百万円 | － |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | △2,336百万円 | 540百万円 | － |
財政状態とキャッシュ・フロー
当期末の総資産は19,512百万円（前期末26,026百万円）となった。同社は、商品及び製品、仕掛品の減少により流動資産が減少したと説明している。純資産は9,720百万円（前期末12,103百万円）となり、自己資本比率は49.8%（同46.5%）、1株当たり純資産は740.54円（同922.03円）となった。キャッシュ・フローは、棚卸資産の減少などにより営業活動によるキャッシュ・フローが3,080百万円の収入となった一方、投資活動によるキャッシュ・フローは420百万円の支出、短期借入金の減少などにより財務活動によるキャッシュ・フローは2,778百万円の支出となり、現金及び現金同等物の期末残高は2,013百万円となった。
| 項目 | 2025年12月期 | 2024年12月期 |
|---|---|---|
| 総資産 | 19,512百万円 | 26,026百万円 |
| 純資産 | 9,720百万円 | 12,103百万円 |
| 自己資本比率 | 49.8% | 46.5% |
| 1株当たり純資産 | 740.54円 | 922.03円 |
株主還元
2025年12月期の年間配当金は1株当たり0円で、年間配当金6円を実施した前期の2024年12月期から無配に転じた。2026年12月期の年間配当金予想も1株当たり0円としている。
| 項目 | 2025年12月期（実績） | 2026年12月期（予想） |
|---|---|---|
| 1株当たり年間配当金 | 0円 | 0円 |
2026年12月期の業績予想と過年度決算の訂正
同社は、一部の過年度会計処理について、売上計上時期（2023年12月期及び2024年12月期）に関する事実関係の調査などに加え、新たに確認すべき事項が発生していたことから、利害関係のない外部専門家である弁護士及び公認会計士によって構成される特別調査委員会を設置し、2026年4月30日付で同委員会から調査報告書を受領した。この調査結果を踏まえ、過年度決算の訂正を行っている。当該調査費用及び過年度決算の訂正等に要する費用は翌連結会計年度の連結財務諸表において特別損失に計上する予定で、短信提出時点で約440百万円を見込むとしている。
同社は、過年度の有価証券報告書等の訂正報告書などへの対応のため、2026年12月期第1四半期の決算発表ができていない状況にあるとしている。こうした状況の中で2026年12月期の正確な業績予想は難しいと判断し、2026年12月期通期連結業績予想は第2四半期（中間期）の決算発表時に開示する予定としている。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なしとされている。
本記事はジェイ・イー・ティが公表した2025年12月期決算短信をもとに作成しています。決算短信は監査法人の監査対象外です。
※本記事はジェイ・イー・ティが公開したIR資料（直近の通期決算短信）に基づく簡易サマリーであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
