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モリテック　スチール、2026年3月期は減収増益　親会社株主に帰属する当期純利益は1,042百万円

決算サマリー 2026.09.05

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※本記事はモリテックが公開したIR資料（直近の通期決算短信）に基づく簡易サマリーであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

モリテック　スチールが2026年5月14日に公表した2026年3月期の決算短信によると、売上高は48,192百万円（前期比4.6%減）、営業利益は444百万円（同12.1%増）、経常利益は630百万円（同95.4%増）、親会社株主に帰属する当期純利益は1,042百万円（同216.5%増）となり、減収増益となった。自動車関連分野および家電分野を中心とした需要を取り込みつつ、高付加価値製品の拡販、生産性向上およびコスト削減に取り組んだ。2027年3月期は売上高49,000百万円、営業利益600百万円、経常利益700百万円を見込む一方、親会社株主に帰属する当期純利益は500百万円（52.0%減）を予想している。

連結業績（2026年3月期実績）

当連結会計年度におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善等もあり景気は緩やかに回復の動きが見られたものの、中東における地政学的リスクの高まりや金融資本市場の変動、米国の通商政策をめぐる動向等、景気の見通しは依然として先行き不透明な状況で推移したとしている。

こうした状況の下、同社グループは自動車関連分野および家電分野を中心とした需要を取り込みつつ、高付加価値製品の拡販、生産性向上およびコスト削減に取り組んだ。原材料価格やエネルギーコストの上昇に対しては販売価格への転嫁を進めるとともに、歩留まり改善等により収益性の確保に努めた。この結果、売上高は48,192百万円と前期から減少した一方、営業利益は444百万円、経常利益は630百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は1,042百万円となった。売上高営業利益率は0.9%（前期0.8%）、自己資本当期純利益率（ROE）は6.8%（前期2.3%）、1株当たり当期純利益は46円53銭である。

セグメント別では、特殊帯鋼や普通鋼等を販売する商事部門は、主力顧客の自動車向けや家電需要の調整が続き、半導体需要も弱含みで推移したこと等により減収となり、一部商品でスプレッドが好調な局面もあったものの、減収による影響を補うには至らずセグメント利益も減少した。焼入鋼帯部門は増収増益となった。鈑金加工品部門は農業機械向けの需要が堅調に推移したことから増収となったが、一部製品在庫の収益性見直しを実施したことからセグメント利益は減少した。海外事業は新規部品の受注拡大等により増収となり、生産効率の向上や品質の改善が進んだこと等によりセグメント利益も増加した。

項目	2026年3月期	2025年3月期	増減率
売上高	48,192百万円	50,498百万円	4.6%減
営業利益	444百万円	396百万円	12.1%増
経常利益	630百万円	322百万円	95.4%増
親会社株主に帰属する当期純利益	1,042百万円	329百万円	216.5%増

財政状態とキャッシュ・フロー

2026年3月期末の総資産は35,156百万円となり、前連結会計年度末から1,368百万円減少した。流動資産は主に売掛金の減少により減少し、固定資産は主に投資有価証券の増加により増加した。流動負債は主に買掛金の減少により減少し、固定負債は主に繰延税金負債の増加により増加した。純資産は主に利益剰余金の増加により16,215百万円となり、前連結会計年度末から1,604百万円増加した。この結果、自己資本比率は45.9%（前連結会計年度末39.8%）、1株当たり純資産は720円43銭となった。

項目	2026年3月期	2025年3月期
総資産	35,156百万円	36,525百万円
純資産	16,215百万円	14,611百万円
自己資本比率	45.9%	39.8%
1株当たり純資産	720円43銭	649円03銭

キャッシュ・フローについては、営業活動により937百万円の資金を得た。税金等調整前当期純利益と非資金項目である減価償却費の計上のほか、売上債権および棚卸資産の減少があった一方、仕入債務の減少や法人税等の支払いによる資金の減少があったことによる。投資活動では、固定資産の取得による支出があったものの投資有価証券の売却による収入等により442百万円の収入となった。財務活動では、短期借入金および長期借入金の返済による支出、配当金の支払い等により1,344百万円を支出した。この結果、現金及び現金同等物の期末残高は4,916百万円となった。

株主還元

2026年3月期の1株当たり年間配当金は12円00銭となり、2025年3月期の4円00銭から増加した。短信によると、2026年3月期の期末配当金の内訳は普通配当6円00銭と特別配当6円00銭である。配当金総額は268百万円、連結配当性向は25.8%、純資産配当率は1.8%である。2027年3月期は1株当たり年間配当金6円00銭、配当性向26.9%を予想しており、2026年3月期の実績12円00銭から配当金は減少する見通しである。

項目	2026年3月期（実績）	2027年3月期（予想）
1株当たり年間配当金	12円00銭	6円00銭
配当性向	25.8%	26.9%

2027年3月期の業績予想

同社は今後の見通しについて、企業収益や雇用環境の改善を背景に緩やかな景気回復が期待されるものの、中東情勢に起因する原油の供給障害や油価の上昇、金融資本市場の変動、米国の通商政策をめぐる動向等、依然として先行き不透明な状況で推移するとしている。自動車産業では主要ユーザーの販売低迷が続いていることから受注回復の時期も不透明であり、家電・半導体メーカー向けの商材においても家電需要の調整が続き、半導体需要の回復にも時間を要すると想定している。費用面では原材料・エネルギー価格等の高騰、労働力不足を背景とした賃金上昇に伴う労務費負担の増加を見込む。部門別には、商事部門は価格改定等による利益率低下や自動車関連の低迷等から低調に推移し、焼入鋼帯部門・鈑金加工品部門はEV関連の新規受注など新分野での受注拡大が期待される一方、自動車生産台数の回復動向に左右されることから依然として厳しい状況で推移すると想定している。なお、中東情勢による事業および業績への影響は、現時点で業績見通しに織り込んでいないとしている。2027年3月期の連結業績予想は次のとおりである。

項目	2027年3月期（予想）	増減率
売上高	49,000百万円	1.7%増
営業利益	600百万円	34.9%増
経常利益	700百万円	11.1%増
親会社株主に帰属する当期純利益	500百万円	52.0%減