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横浜ゴム、2025年12月期は売上収益12,350億円・事業利益1,666億円 OHT拡大で増収増益

決算サマリー 2026.08.11
横浜ゴム、2025年12月期は売上収益12,350億円・事業利益1,666億円 OHT拡大で増収増益

※本記事は横浜ゴムが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

横浜ゴムの2025年度(2025年1-12月)通期業績は、売上収益12,350億円(前期比+1,402億円、+12.8%)、事業利益1,666億円(同+322億円、+24.0%)、営業利益1,529億円(同+337億円、+28.3%)、当期利益1,054億円(同+305億円、+40.7%)となった。資料では売上収益・PPA償却前事業利益・事業利益・営業利益・当期利益に「過去最高」と付記されている。事業別では、2025年2月に買収を完了したG-OTRを含む「OHT」を軸にタイヤ事業が伸長した。2026年度は売上収益13,000億円、事業利益1,880億円を計画する。

目次

連結業績(2025年12月期 実績)

通期の売上収益は12,350億円で、前期比+1,402億円(+12.8%)。うち為替影響は+11億円、為替を除く増減は+1,391億円だった。PPA償却前事業利益は1,839億円(利益率14.9%)、事業利益は1,666億円(同13.5%)、営業利益は1,529億円(同12.4%)、親会社の所有者に帰属する当期利益は1,054億円。前回予想(売上収益12,350億円、事業利益1,530億円、当期利益880億円)に対しては、事業利益で+8.9%、当期利益で+19.8%の水準となった。

項目(億円)2025年1-12月2024年1-12月増減増減率
売上収益12,35010,947+1,402+12.8%
PPA償却前 事業利益1,8391,428+411+28.8%
(利益率)14.9%13.0%+1.9%
事業利益1,6661,344+322+24.0%
(利益率)13.5%12.3%+1.2%
営業利益1,5291,192+337+28.3%
(利益率)12.4%10.9%+1.5%
当期利益1,054749+305+40.7%

前提となる為替レートは1US$=150円(前期152円、▲2円)、1EUR=169円(前期164円、+5円)。原材料市況はTSR20が179㌣(前期169㌣、+11㌣)、WTIが65㌦(前期76㌦、▲11㌦)だった。なお第4四半期(10-12月)単独では、売上収益3,578億円(前年同期比+14.7%)、事業利益659億円(同+29.2%)、営業利益612億円(同+83.4%)、当期利益393億円(同+179.0%)となっている。

事業別セグメントの状況(通期)

タイヤ合計の売上収益は11,213億円(前期比+14.3%)、事業利益は1,550億円(同+21.9%)。内訳はタイヤが売上収益7,501億円(+8.8%)・事業利益1,237億円(+24.1%)、OHTが売上収益3,711億円(+27.4%)・事業利益313億円(+13.7%)。MB(マルチプル・ビジネス)は売上収益1,056億円(+0.3%)・事業利益111億円(+29.3%)、その他は売上収益81億円・事業利益5億円だった。事業利益の増減要因(P.5)では、前年比+322億円の増益のうちタイヤが+317億円と説明されている。なおOHTは、従来の「YOHT(Y-ATG)」「Y-TWS」に、2025年2月に買収を完了した鉱山・建設用車両向けタイヤ事業「G-OTR」を加え、2025年より集約した区分である。

区分(億円)指標2025年1-12月2024年1-12月増減率
タイヤ 合計売上収益11,2139,809+14.3%
(タイヤ)売上収益7,5016,895+8.8%
(OHT)売上収益3,7112,914+27.4%
MB売上収益1,0561,052+0.3%
その他売上収益8186▲5.6%
合計売上収益12,35010,947+12.8%
タイヤ 合計事業利益1,5501,272+21.9%
(タイヤ)事業利益1,237997+24.1%
(OHT)事業利益313275+13.7%
MB事業利益11186+29.3%
その他事業利益5▲14
セグメント間消去事業利益▲00
合計事業利益1,6661,344+24.0%
2025年度通期の事業別セグメント(タイヤ/OHT/MB/その他)の売上収益・事業利益
出典:横浜ゴム 2025年12月期 通期 決算説明資料 P.4

財務状況・キャッシュ・フロー

2025年12月末の資産合計は19,984億円(前期末比+2,628億円)、負債は9,581億円、資本は10,402億円。有利子負債(リース負債を含まず)は5,358億円で前期末比+977億円となり、自己資本比率は51.6%(前期末51.5%)、D/Eレシオ0.52(同0.49)、ネットD/Eレシオ0.42(同0.34)、ROEは11.0%(同9.2%)となった。キャッシュ・フローは、営業活動によるCFが1,356億円(前年945億円)、投資活動によるCFが▲2,413億円(同▲14億円)でフリーCFは▲1,057億円(同931億円)、財務活動によるCFは683億円(同▲632億円)。現金同等物の期末残高は1,074億円(前期末1,362億円)となった。

2026年度 通期業績予想

2026年度(2026年1-12月)は、売上収益13,000億円(前期比+650億円、+5.3%)、PPA償却前事業利益2,014億円(同+9.5%)、事業利益1,880億円(同+214億円、+12.9%)、営業利益1,730億円(同+13.1%)を計画。当期利益は900億円(同▲154億円、▲14.6%)を見込む。前提為替レートは1US$=145円(前期150円)、1EUR=171円(前期169円)で、TSR20は177㌣、WTIは63㌦を想定している。事業利益の増減要因(P.15)では、前年比+214億円の増益のうちタイヤが+196億円、MB/その他が+18億円と示されている。

項目(億円)2026年 予想2025年 実績増減増減率
売上収益13,00012,350+650+5.3%
PPA償却前 事業利益2,0141,839+175+9.5%
(利益率)15.5%14.9%+0.6%
事業利益1,8801,666+214+12.9%
(利益率)14.5%13.5%+1.0%
営業利益1,7301,529+201+13.1%
(利益率)13.3%12.4%+0.9%
当期利益9001,054▲154▲14.6%
2026年度 通期業績予想(売上収益・事業利益・営業利益・当期利益)と前提為替レート
出典:横浜ゴム 2025年12月期 通期 決算説明資料 P.13

セグメント別の2026年度予想は、タイヤ合計が売上収益11,830億円(+5.5%)・事業利益1,746億円(+12.7%)。内訳はタイヤが売上収益7,750億円・事業利益1,337億円、OHTが売上収益4,080億円(+9.9%)・事業利益409億円(+30.8%)。MBは売上収益1,070億円・事業利益123億円、その他は売上収益100億円・事業利益11億円を計画する。なお上期(1-6月)は売上収益6,100億円、事業利益750億円、当期利益260億円を見込む。

区分(億円)指標2026年 予想2025年 実績増減率
タイヤ 合計売上収益11,83011,213+5.5%
(タイヤ)売上収益7,7507,501+3.3%
(OHT)売上収益4,0803,711+9.9%
MB売上収益1,0701,056+1.4%
その他売上収益10081+23.1%
合計売上収益13,00012,350+5.3%
タイヤ 合計事業利益1,7461,550+12.7%
(タイヤ)事業利益1,3371,237+8.1%
(OHT)事業利益409313+30.8%
MB事業利益123111+10.9%
その他事業利益115+112.3%
合計事業利益1,8801,666+12.9%
2026年度 通期の事業別セグメント予想(タイヤ/OHT/MB/その他)
出典:横浜ゴム 2025年12月期 通期 決算説明資料 P.14

株主還元

本決算説明資料には、配当や自己株式取得に関する記載はなく、株主還元方針についての開示はない。

トピック

2025年2月に鉱山・建設用車両向けタイヤ事業「G-OTR」の買収を完了し、2025年1Qより連結。従来の「YOHT(Y-ATG)」「Y-TWS」と合わせ、2025年より「OHT」として集約している。タイヤ事業の高付加価値商品(P.21)では、18インチ以上構成比が2025年実績27%・2026年計画30%、AGW構成比(本数ベース)が2025年実績44%・2026年計画47%とされている。生産ゴム量(P.22)は2025年実績が合計587千トン(国内188千トン、海外398千トン)、2026年計画は合計617千トン(国内191千トン、海外426千トン)。

2025年タイヤ事業 高付加価値商品の販売推移と18インチ以上・AGW構成比
出典:横浜ゴム 2025年12月期 通期 決算説明資料 P.21

※本記事は横浜ゴムが公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

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