※本記事はアイビー化粧品が公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
アイビー化粧品の2026年3月期は、大型新製品がなかったことや営業所・BM(ビューティマネージャー)の増設が低調だったことなどから、売上高は2,641百万円(前期比9.8%減)となった。営業利益は195百万円(同53.7%減)、経常利益は192百万円(同54.2%減)と減益だった一方、特別損益・税金費用等を反映した当期純利益は164百万円(前期比282.5%増)となった。
連結業績(当期 実績)
売上原価率は前期の29.5%から0.7P上昇し30.2%となった。売上高の減収に伴い売上総利益は1,842百万円(前期比10.7%減)となった一方、販管費は経費使用方針に基づく予算管理を徹底したものの物価高騰の影響もあり前期比0.2%増の1,647百万円となった。
| 項目 | 当期(2026.3) | 前期(2025.3) | 増減率 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 2,641 | 2,929 | △9.8% |
| 営業利益 | 195 | 422 | △53.7% |
| 経常利益 | 192 | 420 | △54.2% |
| 当期純利益 | 164 | 43 | 282.5% |
| 項目 | 当期(2026.3) | 前期(2025.3) | 増減率 |
|---|---|---|---|
| 売上原価 | 799 | 864 | △7.6% |
| 売上原価率 | 30.2% | 29.5% | 0.7P |
| 売上総利益 | 1,842 | 2,065 | △10.7% |
| 販売費及び一般管理費 | 1,647 | 1,642 | 0.2% |

カテゴリー別の状況
当事業年度は大型新製品の発売がなかったこともあり、化粧品全体の売上高は前期比9.8%減の2,641百万円となった。主力のスキンケアは1,899百万円(同11.4%減)、美容補助商品は342百万円(同11.8%減)などが減収となった一方、メークアップは208百万円(同1.2%増)、ヘアケアは143百万円(同1.4%増)は増収となった。
| カテゴリー | 当期(2026.3) | 前期(2025.3) | 増減率 |
|---|---|---|---|
| スキンケア | 1,899 | 2,144 | △11.4% |
| メークアップ | 208 | 205 | 1.2% |
| ヘアケア | 143 | 141 | 1.4% |
| その他化粧品 | 18 | 18 | 0.1% |
| 美容補助商品 | 342 | 388 | △11.8% |
| 化粧雑貨品等 | 29 | 31 | △5.5% |
| アイビー化粧品計 | 2,641 | 2,929 | △9.8% |

通期業績予想(2027年3月期)
2027年3月期の業績見通しは、中東紛争の影響が長期化しホルムズ海峡が年を越えて封鎖されたままだった最悪のケースを前提としている。その場合でも当事業年度並みの生産数量は確保できるが、原材料等の値上げにより原価率は上昇する見込み。一方、経費については引き続き節減方針とし、通期見通しは売上高2,640百万円、営業利益200百万円、経常利益200百万円、当期純利益140百万円を予想している。
| 項目 | 2027年3月期 第2四半期(累計)予想 | 2027年3月期 通期予想 |
|---|---|---|
| 売上高 | 1,380 | 2,640 |
| 営業利益 | – | 200 |
| 経常利益 | 150 | 200 |
| 当期純利益 | 120 | 140 |
| 1株当たり当期純利益 | 16.37円 | 17.15円 |
| 1株当たり配当金 | – | 15円 |

株主還元
資料では、当事業年度末の自己資本比率は72.4%となり、復配の目安としていた50%を維持しているとしている。2027年3月期の1株当たり配当金は、中間・期末を含む通期で15円を予定している。
トピック(新製品・店舗展開)
当事業年度は2025年12月にふきとり用化粧水「ピーリング ローション」および集中保湿パック「モイスト シート」を、2026年2月にメイク製品「チュリエ プレミアムセット」を新発売した。2026年3月末現在、全国の販売会社・営業所が運営するアルテミスサロンはザ・ショップ52店舗、ザ・ルーム65店舗の合計117店舗となっている。

※本記事はアイビー化粧品が公開したIR資料(直近の通期決算説明資料)に基づく事実整理であり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。数値は開示資料に基づきますが、利益指標の定義や集計方法は会社により異なる場合があります。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。